日本陸軍の防空戦略――絶対国防圏によるB-29からの防衛
さて、皆さま第二次大戦の日本本土空襲をご存知でしょうか？
そう、あのB-29によって本土が焼け野原と化した空襲です。
ではなぜ日本軍が空襲を防げなかったのかご存じでしょうか？
実は、戦前の防空構想が失敗に終わったからなのです。
どうもミリタリーサークル
『徒華新書』です。
（@adabanasinsyo）
本日もミリしら(ミリタリー実は知らない話)です。
網野誠也がお送りします。
(@adabana_Amino)
エースコンバットで撃墜されまくっていたらいつの間にか飛行機を叩き落とすことばっかり考えるようになってしまった男です。ミリしら内ではパワポ芸人をやってます。
なぜ日本は防空戦力にリソースを割かなかったのか？
なぜマリアナ諸島が絶対国防圏の最終防衛ラインとなったのか？
本日は、そんな実は知らない日本本土防空のお話をいたします。
本日のお品書きです。
日本陸軍の防空戦略：攻勢防空
――徹底攻撃による防衛
第一次世界大戦時、目覚ましい進歩を遂げた航空機は銃後の都市を戦場に変え、各国は侵入してくる航空機を如何にして退けるか考える必要がありました。そうした中で、航空機で迎撃する、高射砲によって撃ち落とす、レーダーで探知するといった軍事的な防空「軍防空」という概念が生まれます。
それと同時に空襲を受けて建物が火事になったときは、消火作業を行って被害を防いだり、敵の航空機が来襲を察知したらすぐにその情報を伝えて、防空壕に非難するといった民間の人々が空襲から身を守って被害を少なくする「民防空」という概念も生まれました。
ここで語る防空は両者の中でも「軍防空」となります。本土防空を任された日本陸軍は「攻勢防空」を強く推し進めました。「攻勢防空」とは敵が日本本土を攻撃する前に敵の飛行場や航空機、関連施設を破壊する戦略です。それによって、敵機を本土空襲ができない地域に追い出して防衛することがこの戦略の要です。
陸軍の攻勢防空的考えは戦間期からその萌芽がみられます。第一次世界大戦終了して間もない1921年、フランス陸軍少佐マルセル・ジョノーが日本へ航空戦術の講義をするために来日しました。その中でジョノ―は地上部隊と航空部隊で統合・連携した本土防空の重要性を説き、加えてアジアの建物には石や鉄が使われていないので100機程度の遠距離爆撃機で全滅すると主張しました。
その戦術講義を聞いていた日本陸軍少佐小笠原數夫は1922年に陸軍大学校の教程『航空戰術講授録』を記します。この教程の内容はジョノー少佐の意見をもとに日本の国情に合わせていいところを取り入れました。
しかし、この教程には本土防空の項目は存在しません。一方、野戦防空は存在し、防空のための最良手段は自軍の爆撃機をもって敵飛行場を攻撃しその諸設備を破壊することであると述べています。小笠原はジョノ―少佐の講義を元に、攻撃的な野戦防空を採用しました。
その後、小笠原は陸軍中将へ昇進し、陸軍航空本部総務部長を２度も務めるなどかなりの影響力を持っていたと考えられています。
こうした攻勢防空に偏重する傾向は1930年代により顕著にあらわれます。日本陸軍中佐の坂口芳太郎は1935年に書いた陸軍大学の教程「航空参謀要務講授録」の中で攻勢防空の考え方を明確にかつ、防空戦力よりも優先すべきだと主張しました。彼の防空に対する考え方をまとめると以下のようになります。
防空の要訣は敵飛行根拠地を覆滅してその禍根を根本的に絶滅させることである。防空戦闘機や高射砲などの消極的防空機関に国費を使うより、 全て攻勢的兵力に使って防空目的を達成すべきである。
この教程を書いた坂口芳太郎中佐は、その後陸軍中将にまで昇進し、「南方軍参謀副長（航空）」や「第四飛行師団長」といった要職を務めました。
しかも、同年に行われた海外の航空視察でも攻勢防空の考えがみられます。1935年の4～12月にかけてドイツ、イギリス、フランス、ポーランド、アメリカの航空部隊及び航空機製造工場を視察する日本陸軍の航空視察団が派遣されました。彼らは防空専任の戦闘機部隊は常設すべきでないと提言します。
なお、日本陸軍の中で全く本土の防空体制を整えてなかったわけではありません。1928年以降、海外の防空体制を調査してきた陸軍軍人たちの尽力によって陸軍内でも本土防空の重要性が認められるようになります。その中で必要な戦力と日本本土における重要な地域の算定や防空管区の設定がなされました。
しかし、防空に必要な戦力は微々たる増強がなされただけでした。その理由は、陸軍の航空ドクトリンである「航空撃滅戦」が優先されたからです。航空撃滅戦とは陸軍が対ソ戦を想定して形成した航空ドクトリンです。開戦と同時に敵の飛行場と航空機を先に叩くことで制空権を獲得することを目的とします。
戦史叢書「日本本土防空作戦」96ページに太平洋戦争1ヶ月前の陸軍大臣東条英機の答弁があります。太平洋戦争の1ヶ月前の1941年の11月4日、軍事参議間会議の席上で開戦後に空襲による被害は由々しき大事であり、これについてどう考えるかと質問がありました。これに対し、東条英機は以下のように回答しました。
防空ハ陸海軍殊二航空部隊ノ積極進攻作戦ヲ基礎トシテ考ヘサルヘカラス 即チ国土防空は軍ノ積極作戦ヲ妨害セサル範囲ニ準備セラル（中略）敵ノ空襲ハ開戦直後ニアラスシテ若干ノ余裕アルモノト考ヘアリ 時々空襲ヲ受クルテイドニアラサルカ
（以下筆者訳）
防空は陸海軍、特に航空部隊の積極進行作戦を基礎として考えないわけには行かない。つまり、国土防空は軍の積極作戦を妨害しない範囲に準備される。（中略）敵の空襲は開戦直後にあるので若干の余裕があるものと考える。時々空襲を受ける程度ではないだろうか。
こうした航空撃滅戦の考え方は攻勢防空と非常に相性が良い考え方です。航空撃滅戦、攻勢防空のどちらも先に敵航空戦力を叩くことによってそれぞれの目的を達成します。つまり、航空撃滅戦を行い敵航空戦力を撃破することで制空権を獲得することは、敵航空戦力が日本本土・作戦領域から退くことと同じであり、防空が達成されうるのです。
こうした理由から、太平洋戦争の開戦が決定され、戦争直前であっても陸軍の優先は航空撃滅戦であり、防空戦力充実の優先順位は低く見積もられていました。
陸軍首脳部は航空撃滅戦を優先しながら、開戦直後の空襲の危険性についてこのように評価していました。一方で、陸軍内で日本の本土防空体制はいかに評価されていたのでしょうか。
戦史叢書『本土防空作戦』の104ページには戦争直前の陸軍の日本本土防空体制の評価をうかがい知れる記述があります。太平洋戦争開戦から5日前の1941年 12 月 2 日、参謀本部第4課部員の神笠武登中佐は日本本土防空の状況を他の第4課高級部員と相談したうえで以下の旨を報告しました。
国土防空の現状では、戦争遂行はほとんど不可能に近い。
しかし、この神笠の報告は上司によって戦争遂行に大きな支障はないという趣旨に改められました。開戦後神笠は改変された理由を理解することになります。
当時、私たち第四課部員には緒戦の侵攻作戦がどのように行われるか、全然知らされていなかった。（中略）開戦となりわが陸海軍が本土から遠く前方において敵を撃破したのを知り、上司が改められた前期判決の趣旨の意味を理解することができた。
前期判決とは改められた神笠の報告のことを指します。こうして日本陸軍の攻勢防空の有効性を太平洋戦争によって実証することになりました。
太平洋戦争における日本陸軍防空
――攻勢防空の体現
1941年12月7日、日本軍による真珠湾攻撃で太平洋戦争は開戦します。ハワイ島にあるアメリカ軍の艦船に大損害を与えました。そして、同時期に、マレー半島、ビルマ、フィリピン、オランダ領東インド（現在のインドネシア）に侵攻します。最終的に日本軍は当初の目標であるインドネシアの石油地帯の確保に成功しました。
こうした中で陸軍航空部隊による航空撃滅戦が展開されます。中でもマレー半島攻略作戦、作戦名称E作戦では、日本陸軍の航空部隊が航空撃滅戦を行い、マレー各地の飛行場を即座に制圧し、マレー半島の航空優勢を確保しました。そして同時に、陸軍地上部隊がマレー半島侵攻に合わせて航空支援を展開し、70日間で南端の要衝シンガポールを占領しました。こうして、マレー半島の航空撃滅戦と占領によって日本の防空圏が広がることになりました。
また、こうした航空撃滅戦が劇的に効果を上げたのがフィリピン攻略戦です。1941年12月8日、フィリピン攻略作戦、作戦名M作戦では、最初の日本陸海軍航空隊の空襲でフィリピンの空軍がほぼ全滅したこと、マニラの非武装都市を宣言したことによってマニラを無血占領することに成功します。
こうして1942年3月までに日本軍はマレー半島、スマトラ、ジャワからニューギニア北岸まで進出して、南太平洋を手中に収めました。これにより、地上部飛行場から日本本土への空襲の可能性は限りなく低くなりました。太平洋戦争開始から1942年5月まで日本本土は空襲を受けることなく、陸軍の攻勢防空は成功しました。
陸上の飛行場の空襲は防げました。しかし、アメリカ軍は海からの空襲を敢行します。それが1942年のドーリットル空襲です。
ドーリットル空襲とは、空母の甲板上に無理やり乗せられた16機のB-25を空母から発進し、日本へ爆撃をした後、中国大陸のアメリカ軍の飛行場に着陸するというかなり無理を通した作戦です。爆撃の被害自体は少なかったものの、これに対して日本防空体制はB-25を一切効果を発揮しませんでした。
このドーリットル爆撃の結果は日本陸軍に戦略を変更させました。まず、日本陸軍は浙贛（せっかん）作戦を行うことを決定します。作戦内容は中国大陸にある飛行場を航空兵力で叩いて、その後地上兵力で占領することでした。
その目的は今後、空母から発艦した爆撃機が中国大陸の飛行場に着陸できなくし、今後中国大陸から直接空襲を受ける可能性をなくすためでした。1942年の8月に作戦は終了し、中国の飛行場を使用不能にしました。
また、陸軍はミッドウェイ島を攻略するMI作戦とアリューシャン列島を攻略するAL作戦に参加を決定します。MI作戦ではアメリカ空母部隊に攻撃し、日本軍の勢力圏を広げること、AL作戦ではアメリカ軍の陸上飛行場の西進阻止と北方から本土へ接近するアメリカ空母部隊の制圧でした。
しかし、1942年6月のAL作戦では島の占領には成功しますが、同時期のMI作戦のミッドウェー海戦で日本海軍は主力空母4隻を失います。こうして主力空母と多くの飛行機を失ったことで海上作戦の主導権がアメリカに奪われることとなりました。この後、アメリカは反撃に転じ、拡大してきた日本の勢力圏は徐々に縮小していきました。
絶対国防圏の設定
――ここを抜かれれば死
1942年6月のMI作戦の失敗、そして1943年2月のガダルカナル島からの「転進」で日本の大攻勢は停止します。そして、アメリカは同年1943年から生産・動員が整い、攻勢に転じます。そして、枢軸国のイタリアが降伏し、日本はますます劣勢となります。
アメリカの攻勢で日本の航空部隊は防衛に回ることになりました。つまり、敵の飛行場や関連施設を先に叩いて防空を実現することができず、攻勢防空は行き詰まりとなります。こうして日本の防空戦略は見直しを迫られることになりました。
そこで、1943年9月に設定されたのが絶対国防圏です。絶対国防圏とは本土とパレンバン（石油生産地）といった重要拠点が空襲を受けないようにするために、千島、小笠原、中・西部太平洋諸島、西部ニューギニア、スンダ、ビルマを線で結んだ内側の領域を指します。ここが絶対に連合軍に踏み込まれてはいけない領域として防衛することにしたのです。
しかしなぜこの領域に絶対国防圏が設定されたのでしょうか。それは、アメリカ軍の新型重爆撃機B-29が試作段階に入ったからです。
日本陸軍はB-29の分析を行いました。分析によって、B-29は爆弾の重さにもよりますが2200～3000kmの距離を往復できる性能があることがわかります。これは旧型爆撃機B-24の倍近い距離であり、当時爆撃機の中で一線を画した飛行性能でした。
このB-29を使えば東京から3000km離れたウェーク島、2500㎞離れたマリアナ諸島から直接本土が爆撃できると考えられました。そのため、B-29による地上の飛行場からの爆撃を阻止する。これが絶対国防圏が設定された背景の1つでした。
しかし、絶対国防圏の設定はかなりあいまいなものとなってしまいます。まず、東京から2500㎞離れたマリアナ諸島は絶対国防圏に含まれました。ここには重要な空海基地があり、B-29の本土空襲を防止すため確保しなくてはならない場所だからです。
一方で、東京から3000㎞離れたウェーク島は外されました。陸軍の中でウェーク島からの本土空襲の実感がわかず、疑問視されたからです。絶対国防圏はB-29が日本本土を爆撃できると推測されるすべての土地を含むことはできませんでした。
それにとどまらず、この絶対国防圏は結局徹底されないまま崩壊することとなります。陸軍と海軍はこの絶対国防圏外の外にあるソロモン諸島などの確保にこだわりました。そのため、絶対国防圏の防衛体勢構築は後回しとなりました。そもそも、日本には絶対国防圏の防衛体制を強化する戦力も物資もありませんでした。
そして、絶対国防圏設定から2か月後1943年11月にアメリカ軍はマリアナ諸島を占領するためにギルバート諸島へ攻撃しました。
その後、1944年1月マーシャル諸島へ奇襲を行い、約1週間で占領しました。この時点で、絶対国防圏内のトラック諸島がアメリカ軍機の攻撃圏内に入ってしまいます。
そして、アメリカ軍の空襲によってトラック諸島の100機を超える戦闘機をはじめ多くの兵器が灰燼と帰しました。こうして、無力化されてしまったトラック諸島は放棄され、絶対防衛圏にほころびが生じました。
こうしてほころび始めた絶対国防圏はビアク島、マリアナ諸島に広がっていきます。そこで、劣勢の日本は戦局の挽回のために、海軍がマリアナ諸島沖で決戦を仕掛け、日本陸軍はマリアナ諸島でアメリカ軍を退けることにしました。
1944年6月のマリアナ沖海戦は太平洋戦争最後の空母決戦となりました。アメリカ軍の航空戦力が1100機に対し、日本海軍の航空戦力は439機とかなり不利な状況です。最終的に、日本海軍の航空戦力は61機まで減少し、空母3隻を失いました。対するアメリカ軍は軽微な損傷で済んだだけです。マリアナ沖海戦は日本海軍の敗北で幕を閉じました。
同月、マリアナ諸島の陸上戦では日本軍の陸上主力は16000名でした。一方、アメリカの上陸人数は62000人であり、3倍以上にもなりました。そんな中でも、日本軍はアメリカ軍侵攻時にその1割を死傷させましたが、兵力が足りず、最終的に7月7日のバンザイ突撃でサイパンの日本軍は壊滅しました。
こうして、絶対国防圏は崩壊し、B-29は日本本土を射程に収めます。しかし、攻勢防空に注力していた日本陸軍にはB-29を迎え撃つ防空戦力は不十分でした。
しかし、不十分であっても、日本軍は早期警戒レーダーを全国に配備、B-29に有効な高射砲の開発と配備などを進め、どうにかB-29を迎え撃ちました。この件についてはいずれどこかの機会でお話します。
そんな日本軍の努力もありましたが、日本はB-29によって北海道釧路から沖縄の那覇まで全国100余りの都市を含む393市町村に空襲されます。その空襲全体の推定死傷者は102万人、その内56万人が死亡者といわれており、日本は敗戦を迎えました。
まとめ
戦間期から構想されてきた日本陸軍の本土防空構想は、攻勢防空という敵の飛行場と航空関連施設を先に叩くことで敵に本土を空襲させないという形となりました。それは、日本陸軍が航空ドクトリンとして取り入れていた航空撃滅戦と非常に相性のいい戦略でした。
そして太平洋戦争の緒戦、航空撃滅戦によって攻勢防空が達成され日本本土は爆撃を受けることはありませんでした。しかし、日本軍の侵攻がとまり、連合軍の反撃開始とB-29によって防空戦略の転換を迫られます。結果、形作られたのが絶対国防圏でしたが、この構想は1年足らずで崩壊してしまい、日本陸軍本土防空戦略は破綻しました。
あとがき
ということで日本陸軍の防空戦略をお話しさせていただきました。この記事で誰かの知識欲を満たせたのなら幸いです。
ここからは私がこのサークルで皆様にお伝えしたいもの、夏コミで書くテーマについてお話しさせてください。
私のミリオタとしての興味は「航空」にあります。20世紀初頭に登場した飛行機。この技術が経済、社会、戦場を大きく書き換えていきました。そして、その時代の人々のロマンや考え。それを読み解くことが私のミリオタとしての原動力となっています。
また、私が戦史研に入った理由は好きを全力で表現している人たちの「熱意」にあこがれたからです。そして、自身もそういう人間になりたいと先輩方のあとを追っかけていったらいつの間にかこのサークル『徒華新書』の立ち上げに関わっていました。
浅学菲才の身ではありますが、皆様に事実に依拠しながら、歴史の中の人々の感情や考えをもとに当時の人たちの「生感」をお伝えできればいいなと思っています。
夏コミでは、ドイツ空軍総司令官ヘルマン・ゲーリングについて調べます。強力な空軍を所持していたドイツ。しかしその最高司令官であるゲーリングの功績や役割は意外と知られていません。彼が組織の中で何を考え、何を果たしのか、明らかにしていければと思います。
我々ミリしらは隔週連載にてミリタリーの実は知らない話をお届けする予定です。少しでもご興味ありましたら、noteやTwitterのフォローよろしくお願いします。
何か一つでもためになる話があれば引き続きミリしらを応援いただけますと嬉しいです。
4/27追記
太平洋戦争の通史の議論を書きました。
こちらの記事が面白かった人にはきっと興味を持っていただけるかと思います。よろしければこちらもぜひお読みください。
参考文献
小笠原敷夫「航空戰術講授録」（陸軍大学校将校集会所、1922年）
瀬戸利春「実態なき『絶対国防圏』」歴史群像編集部編『まるごとわかる！ 太平洋戦争』（学研パブリッシング、2014年）pp.56-57
田中利幸『空の戦争史』（講談社現代新書、2008年）
太平洋戦争研究会『図説 太平洋戦争』（河出書房、1995年）
防衛庁防衛研修所戦史室（1968年）『戦史叢書第019巻 本土防空作戦』朝
雲新聞社
防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書陸軍航空の軍備と運用<3>―
大東亜戦争終戦まで―』（朝雲新聞社、1976年）
屋代宣昭「絶対国防圏下に置ける日本陸海軍の統合―サイパン島に置ける作
戦準備を中心として―」『戦史研究年報』2001年、第4号、pp.80-98
柳澤潤「日本陸軍の本土防空に対する考えとその防空作戦の結末」『戦史研究年報』2008年、第11号、pp.84-105
渡辺洋二「死闘の本土上空 B-29対日本空軍」（文藝春秋、2001年）
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