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株式会社M&Aクラウドで人事をしている仙波です。
本記事では、前回投稿で取り上げた『採用に強い会社は何をしているか』という書籍の「最終章~採用担当者に必要な技術と魂~」について書かせていただきます。
タイトルは「人事にとって」と記載しておりますが、採用に関わる全ての人にとって考えるべきことを書かせていただきますので、是非ご一読いただけますと幸いです。
人事が向き合い続けるべき「3つの問い」
人事の世界では定期的にバズワードが生まれます。
ここ数年思い当たるだけでも、リファラル採用、ダイレクトリクルーティング、戦略人事、No Rating、女性活躍、働き方改革、1on1、ティール組織、HRBP、採用広報、CHRO、副業、リモートワーク、People Analytics、HR Tech・・・など枚挙に暇がありません。
SNSやビジネス系メディアをにぎわすこれらの概念や事例は、あたかも正しいことのように君臨し、多くの悩める人事担当者にとっては救世主のように見えることもあるでしょう。
ただし、採用担当者として忘れてはならないのは、「いきなり解に飛びつかない、先にHowを求めない」ということです。
人事の務めはあくまでも自社の事業と組織と人の課題に向き合うことであり、他社の「解」(=他社事例・ソリューション)に飛びつく前に、まずは人事にとって重要な「問い」に向き合うこと、これに尽きます。
これらをセットで考え、一貫性を持たせて実現させていく。これこそが人事の役割と言えるでしょう。人事の役割は「経営に資す、事業に資す」あくまでも「事業を伸ばしてこそ」です。そのためには、これらのハードな問いから逃げてはいけません。
リクルートの事例
それでは、具体的にはどう考えればいいか、2012年の分社化前のリクルートの事例を用いて説明します。
このように自社の「事業特性」を理解し、それをベースとして自社の成長を実現させる「組織能力」と、採用以外の観点も含めた「人事施策」をデザインし実行する。これこそが今も昔も変わらず、人事に関わる者として必要なことではないでしょうか。
採用が重要であることは間違いないですが、あくまでも自社を成長させる1ピースでしかありませんので、採用担当者は採用に限らず、人事全体・事業全体の理解に努めましょう。
リクルーターシップ~採用担当者が発揮すべき21の行動指針~
採用担当者は孤独になりがちで、その苦労を分かち合える人はそれほど多くないかもしれません。そのような状況下では、何が正しいのか、果たして自分の考えは合っているのか、不安になることもあるでしょう。
そこで、そのように困っている採用担当者の方の指針になればと思い、著者の青田努さんが21の行動指針を作られました。
まとめ
世の中には、人事の仕事に関する様々な事例や、How to、小手先のテクニックが溢れていますが、「人事にとって重要な3つの問い」にもある通り、自社のことを深く理解し、「経営に資す、事業に資す」ための施策を考えて初めて、人事としての役割を果たせると学びました。
また、時代の流れと共に事業や組織も変化し、外部環境、採用市場も変化していくため、人事も学び続け、変わり続けなければならない。一方で、変わらず大事にし続けなければならないものもある。それが「21の行動指針」だと思います。
是非みなさんも、日々の行動や考え方を見直す良いきっかけにしていただければ幸いです。最後まで読んでいただきありがとうございました!
今後も定期的に本の感想や日々の学びをシェアしていく予定ですので、もしよろしければ「スキ」と「フォロー」をしていただければ嬉しいです!!