新たなプロボノの形を目指して
少子化時代において、各スポーツとも優秀な若手人材をどれだけ上手く、早い段階から取り込めるか。これは同スポーツ界の大きな発展への重要な要素であり、野球、サッカー、ラグビー、テニスなど日本でもメジャーなスポーツであればあるほど、死活問題となっている。同時に国際大会で活躍できる審判（できれば年齢層がちゃんと分かれており、世代交代が図りやすい構成）も、同業界の発展に大きく寄与する要素となっている。
テニス（特に運営側）に関して私自身良く知っているわけではないが、この記事を見て、国際大会で活躍できる審判を輩出するための問題点がちゃんと列記されているような気がした。
『現在、日本人の国際審判は5人だけ、しかも平均年齢は55歳なのだ。「選手と審判の数のバランスがあまりに悪い」と指摘するのは、日本テニス協会（JTA）審判委員会委員長で、東京五輪・パラリンピック組織委競技運営部（テニス）テクニカルオペレーションマネジャーを務める岡村徳之さん。コロナ禍で一旦頓挫したものの、本格的な審判員育成に乗り出そうとしている。』
記事にもあるように、テニスの国際試合で活躍できる日本人審判は限られており、平均年齢も高い。テニスの審判はサッカーの審判と違い、90分ずっと走ることを要求されていないと推測するが、講義や試験、そして多くの審判経験試合が求められる、ということもあり結果として平均年齢が高い、になっているのでは？ないか。だが審判育成のボトルネックは、やはりバランスが悪いに尽きるだろう。そのバランスとは、日本において語学（英語）ができる人は、企業側に雇われているケースも多いだろうし、そのような方が自身の休みをフルに活用して、交通費プラス程度の報酬（100％ボランティア、という意味ではない）で、何年もずっとコミットして、審判という活動をしてくれるだろうが。
『WTAやATPではもっと高水準とはいえ、審判員との兼業に理解のある職場が必要だ。』
審判といったスポーツには欠かせない人材育成には、やはり企業側からのプロボノ支援、といった形が現実的ではないか。これまでのプロボノは、企業側からNPO/NGOに人材が出向き、企業側で働いているように機関にて週に1－2日、など働き、人材個人の収入側は企業が払う、といった形で、より優秀な人々が社会貢献しやすくする、といった仕組みである。このようなやり方を柔軟的に、企業側から発信していく（テニス関連企業は特に多いわけですし、ヨネックスとかダンロップ、ユニクロ等々）、というやり方も、企業や同企業への人材投資という面で意義のあるものになるのでは、と勝手に思った、までである。もちろんこのような場面にプロボノがまだ大きく進んでいない理由も一杯あるだろうし、どうバランスを取っていくかが重要、というのは言うまでもない。
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