「小さくても勝てる」ではない、「小さいから勝てる」んだ！
日経に連載４回で掲載された「小さくても勝てる」は、中小企業に成長のけん引役としての期待が高まっていることがよく表れています。
こちらにも書いています↓
今回の連載ではさらに具体的な事例を交えて成長へのヒントを与えてくれています。各回をまとめると以下の通りになります。
第1回：日本の中堅企業の増収率は大企業よりも高い。国は、従業員2,000人以下の企業を中堅企業として定義しM&Aなどの手段を用いながら中小企業が中堅へと成長する好循環を経済再生の切り札と考える。大事なことは小さくてもグローバルで高いシェアを誇る小さなチャンプが経済のけん引役であるという社会のコンセンサスだ。
関連記事：売上高純利益率20％以上の中堅企業は360社以上ある
第2回：デジタルは俊敏にビジネスモデルを変革する上で格好の手段となる。小さな企業では経営との現場の距離が近くデジタル導入の浸透も早い。経営者自らがデジタルの可能性を理解し自社で成功体験を積むことが大事で、経営者自身がリスキリングに取り組む企業は増収率も高いというデータもある。
第３回：自動車業界のEVシフトは特定のケイレツに属さない企業にとってはチャンスになる。EVに対する懐疑的な見方もあるが、距離を取れば悪手となる。変化と向き合い特定の業種に依存しない収益基盤にするなど必要な一手を取るべきである。
第４回：円安、海外の人件費増などの影響により製造業の国内回帰が進んでいる。国内工場がマザー工場として海外工場をけん引する。成長の見込みのない新規事業には手を出さず、強い分野に資源を集中する「やらない経営」を徹底すれば、日本経済は復活へと近づくことができる。
まとめ：別の日経記事やさしい経済学の「組織の課題と変革の可能性」では大企業が直面する「適応のパラドックス」について述べられています。
つまりは、大企業にはできないイノベーションを中小企業なら起こせるのかもしれないという期待の表れなのです。乏しい経営資源という課題はもちろんあります。しかし、これまで中小製造業のしばりのようになっていた下請けやケイレツのしばりが弱まっているいまこそチャンスは大いにあることは間違いないでしょう。
経済復活の切り札は日本に336万ある中小企業の誰かが握っています。
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