魚が減った本当の理由 日本の漁業 こうすれば復活できる｜【特集】魚も漁師も消えゆく日本 復活の方法はこれしかない［PART1］

四方を海に囲まれ、好漁場にも恵まれた日本。かつては、世界に冠たる水産大国だった。しかし日本の食卓を彩った魚は不漁が相次いでいる。魚の資源量が減少し続けているからだ。2020年12月、70年ぶりに漁業法が改正され、日本の漁業は「持続可能」を目指すべく舵を切ったかに見える。だが、日本の海が抱える問題は多い。突破口はあるのか。

日本の漁業は〝崖っぷち〟に差し掛かっている。水揚げ量は減少する一方だ。水産国家として再興するには、漁業を持続可能に転換させる他にない。

文・片野 歩（Ayumu Katano）
水産会社社員
20年以上毎年北欧諸国に通い、検品・買付交渉を続けてきた。2015年、水産物の持続可能性を議論する国際会議「シーフードサミット」で日本人初の政策提言部門最優秀賞を受賞。著書に『日本の漁業が崩壊する本当の理由』（ウェッジ）ほか。

　「記録的不漁」「こんなに獲れない年は今までない」──。サンマ、サケ、スルメイカ、ハタハタ、イカナゴ、シシャモをはじめ、日本中で魚が獲れなくなったという報道が続いている。「過去最低を更新」という言葉にも、多くの日本人はもはや慣れきってしまっているのではないだろうか。

　事実、日本全体の水揚げ量は減少し続けている。1980年代の約1200万㌧をピークに減り続け、2020年では約400万㌧と往時の3分の1となってしまった。

　魚が減少している原因として、①海水温上昇（数十年間隔で起きる地球規模の海洋変動「レジームシフト」を含む）、②外国船による漁獲、③海の変化により獲れる魚が変わる「魚種交代」、④鯨による食害などが挙げられている。確かにそれらが影響していないわけではない。だが、それぞれを科学的根拠に基づき国際的に議論されている事実から俯瞰すると、いかにわれわれが「魚が減った本当の理由」を、大きく〝誤解〟しているかが分かる。本稿では、客観的な事実を基に、具体的に解説する。「間違った前提による政策」では日本の漁業が再興せず、将来に大きな禍根を残すことになる。

　「日本」という限られたフレームで見ると、漁業や水産業は、高齢化による後継者不足で、水揚げ量の減少に伴い収入も減ってしまった、大変な一次産業と映る。かつては魚がたくさん獲れて海は豊かだった──。そんな「昔は良かった」という想いが全国津々浦々に残っている。「今年こそは」と臨んでみても、残念ながら水揚げ量は回復するどころか、むしろその逆である。

　なぜ魚が獲れないのだろうか。それは、……