テレビCMの「総量評価」の大切さ

テレビCMのメインターゲットとサブターゲット

テレビCMは長く世帯視聴率のみで評価をされてきた。しかし、近年は個人視聴率が整備され、徐々に主要指標へと変わってきた。だが、まだその使われ方は「個人全体」を基準とする取引単位までにとどまる。

広告主の設定ターゲットが個人全体、つまりオールターゲットであれば問題はないのだが、多くの場合そうではない。通常は何かしらのターゲットを設定する。ターゲット効率を試算する各種データも整ってきたので、CPM（1,000人あたりの視聴単価）や1視聴あたりの単価などは算出可能で、デジタル広告との効率比較なども可能になってきている。

しかし、テレビCMは設定するメインターゲット以外の周辺ターゲットにも到達する。逆にいうと、それらを除外することはできない。メインターゲット以外はターゲットではないという場合には当てはまらないが、通常はメインターゲットのみという設定は少ないのではないだろうか。常にサブターゲットが存在する。問題は、その際のサブターゲットへの到達を評価しないのか？あるいは、サブターゲットをそのままメインターゲットに合算して評価してしまっていいのか？である。

おそらく両方共に間違いである。そこで「総量評価」が必要となる。総量評価とは、メインターゲットを1とした場合にサブターゲットを1未満の係数で評価する考え方である。係数0はターゲット外となる。例えば、男性向け商品の場合は、女性群の係数は0である。（しかし、実際には男性向けでも女性にも何らかの係数を与えておくことをお勧めする）

この時、総量評価の指標は％（パーセント）でなく、必ず実数ベース（例えば人数）でなくてはならない。この総量評価をCM枠の評価やキャンペーンの効率性評価に加えることで、テレビCMのメディアプランや評価指標の精度は大きく向上する。

テレビCMとデジタル広告のそもそもの違い

デジタル広告側でのターゲティングは少々異なる。デジタル広告ではほとんどの場合、何かしらのターゲティングを設定し広告配信を行うが、それらは全てが設定したターゲットだけに配信されるわけではない。ターゲティング精度には各社差があるが、推量型DMPで約40%前後、精度が高いといわれるIDベースでも15〜20%程度はターゲット以外に配信されることになる。喫緊のプライバシー保護の問題を考慮すると、今後この精度が格段に向上していくとは考えにくいだろう。

いずれにせよ、ターゲット以外にも広告が到達する点ではテレビCMもデジタル広告も同じだが、ターゲットボリュームで見た際や、周辺ターゲットとして評価を行えるか否かを加味すると、下図のように両者には大きな違いがある。ちなみに、テレビCMでは「ターゲット含有」や「ターゲット含有率」という指標を使用することがある。実はこれはデジタル広告でのターゲティング精度の評価と同じ考え方である。

テレビCMの「本当の力（価値）」を再評価するために、我々、(株)プログラマティカでは含有率や効率論でない「実数で評価する指標」を提唱している。テレビCMの未来に向けて、あらためてその価値指標の考え方を検討していきたい。現在、テレビCMは過小評価されている。

実数で考えないと評価が歪む

国内の人口減少は大きな問題となっている。ゆえに、今まで通りの％（パーセント）に頼った効果計測や指標作りだけでは実態を歪めてとらえる危険性がある。例えば、30代男女のこの10年間の人口は全国で1,800万人から1,500万へ減少している。仮になんらかの広告が100%リーチしたとしても、実数では約300万人も少ないということになる。したがって、効率性を見るための％は必要であっても、効果を見るためには実数を把握することが不可避である。

そして、この％だけに頼らないことには、もう１つ理由がある。それは、デジタル広告は全国均一単価であるが、テレビCMはそうではない、ということである。こう述べると「そりゃ人口の多い都市圏は高いし、地方は安いでしょう」と思われる方もいるかも知れないが、そうではない。CPM（1,000人あたりの視聴単価）、あるいは1視聴にかかる単価が全国で均一ではない、という意味である。

テレビCMの放送エリア別CPM

テレビCMの単価が全国（厳密には放送エリア毎）で異なるのには、テレビ放送の成り立ちや歴史的背景による必然性があるものも多い。そこに異論はない。ただ、長らく「世帯視聴率」と「％コスト（パーコスト）」という指標が使われてきたために、我々、テレビCMに関わる人たちが見落としてきたことではないだろうか。

下図の比較は、全国の32放送エリアの標準的なCPMを我々の経験値を含め独自試算したものである。これを見ると必ずしも人口や消費の絶対量が多い都市圏の単価（CPM）が高く、そうでないエリアが安い、という構図にはなっていないことがご理解いただけるだろう。もちろん、この単価比較の波動と自社商品の販売量や市場消費量が、全国で同調していれば何ら問題はない。しかし、多くの場合は戦略的な投下比率とはなっていないようだ。

テレビCMは、広告主のマーケティング予算のうち、非常に大きなシェアを占めるにも関わらず、これまであまり細かな検証がなされてこなかった。いや、できなかった。だからといってきちんとした効果検証も行われず、テレビCMから離脱するのはもっと危険である。もちろん、テレビCMと比べ、デジタル広告側には多くの効果指標がすでにあるし、精緻な計測も可能である。テレビ側も若年層を含むテレビ未視聴層が広がっいることが課題となっていることも、また事実ではある。

エリアアロケーションを考える

エリア別のCPMを見てみると、テレビCMを使った方が効率的なエリアと、デジタル広告を使った方が良いエリアが明確に分かれる場合もある。これをターゲット別に見るとさらに差が広がることもある。これまでテレビCMのバイイング方法には、あまり選択肢がなかったがゆえ、どうしてもテレビCMの補完にデジタル広告を使う、あるいはテレビCMの効率が悪いので（あるいは、効果がわからないので）デジタル広告に特化する、というような判断をされていたのではないだろうか。

今後はデジタル広告をメインに、SAS（スマート・アド・セールス＊1）などを使ってテレビCMを補完的に使うことも十分に考えられる。最適なメディアプランは1種類だけではないのだ。特に、まず先にと「全国一律」でテレビCMとデジタル広告予算をアロケーションすることは避けた方が良さそうである。あらためて、広告予算のエリアアロケーション＊2もご一考いただきたい。

＊1：スマート・アド・セールス（SAS）についてはこちら
＊2：エリアアロケーションについてはこちら

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Yoshiteru Umeda