「働く期間」は長く「会社の寿命」は短くなる時代の最適解

今を生きる私たちは、

自分たちが働く期間　＞　勤める企業が存続する期間

という厳しい時代を生き抜く必要があります。

定年退職の年齢は、高年齢者雇用安定法の定めにより、60歳以上であればそれぞれの企業が任意で設定できます。
これまで60歳とする企業が多数でしたが、最近では65歳を定年退職年齢にしている企業も増えています。
また年金の支給開始も65歳への引き上げが進んでおり、結果的に今後はさらに「働く期間」が長くなることが予想されています。

一方、「会社の寿命」は短くなっていく時代です。
東芝の事業再生、セブン&アイの買収提案、全日空の経営危機、パナソニックの業績低迷…
以下の引用をご覧ください。

今日、キャリアを考えるにあたって大変重要な二つの変化が起きています。一つは「現役年齢の延長」です。ロンドン大学のリンダ・グラットンは著書『LIFE SHIFT（ライフシフト）』の中で、寿命が100年になる時代には、現役年齢もそれに相応して長くなり、これまで60歳前後だった引退年齢が70~80歳になることで、私たちの現役期間が長期化することを指摘しています。これが一つ目の変化です。
　二つ目の変化が、企業や事業の「旬の寿命」が短くなっている、ということです。
（中略）
　日経ビジネスが帝国データバンクと共同で行った調査結果によると、活力を維持して事業を運営している、つまり「旬の企業」のうち、10年後にも旬を維持できているのはそのうちの約半数であり、さらに20年後になると1割程度の企業しか残れないことが判明しています。つまり、企業や事業の「旬の期間」というのは、ざっくり言って10年程度だということです。
　一方、先述した通り、私たちの現役労働期間は長期化する傾向にあり、今後は多くの人が50～60年という長い時間を現役として働くようになることが予測されています。企業や事業の「旬の期間」が短縮化する一方で、私たちの生涯における労働期間は長期化する傾向にある。

山口周著「知的戦闘力を高める 独学の技法」p.16-18

　サーフィンのように「旬の事業・企業の波頭」をうまく乗り換えていくことができる人と、波にのまれてしまう人とのあいだでは、その人が享受できる「仕事のやりがい」や「経済的報酬」や「精神的な安定」という、総体としての「人生の豊かさ」には大きな格差が生まれてしまう。

山口周著「知的戦闘力を高める 独学の技法」p.18

このように著名な方も指摘しており、インターネットで検索すれば同様の指摘を数多く目にすることができるでしょう。

大企業に入れば安泰、
伸びている業界に入れば勝ち組、
そんな時代はもう終わっているのです。

ここまでは「自分たちが働く期間 ＞ 勤める企業が存続する期間」が迫っているという事実をお伝えしました。

『大手に就けた。これで一生安泰だ。』と思っていたら、入社数年で業績悪化や買収による人員整理などで離職や転籍などを余儀なくされるかもしれないのです。

しかも今を生きる私たちはその時代を進むしかありません。

そのたったひとつの最適解を、この記事では詳しく解説していきます。