テレビをはじめとしたトラディショナルメディアのデジタル化は改革のチャンスです。マーケティングを進化させるための組織と人材を考えて行きましょう。

広告媒体の主役交代は明らかです。
マーケティング/プロモーションにおいてテレビメディアが広告宣伝部の利権になっていませんか？
広告領域に関わる企業の組織と人材について考えてみたいと思います。

2023年度を振り返ると7.3兆円の日本の広告費においてインターネット広告費は45％（電通G調べ）です。

テレビに代表されるトラディショナルなメディアとインターネット対立させて考えることをやめましょう。
インターネット広告を安価なマスメディアとして使う時代は終わり、改めて顧客ターゲットを中心に広告メディア＆コンテンツの最適化を進めることが重要です。

テレビをはじめとしたトラディショナルメディアのデジタル化は改革のチャンスです。
そのための課題を組織と人材、メディアそのもの、そしてターゲットから考えて行きます。

まずは：メディアを横断的に運用する組織と人材についてクリアにして行きましょう！

以下重要なポイントを列挙します。

1. デジタル人材の確保・育成
デジタル領域の広告需要が高まる中、デジタルマーケティングに精通した人材が不可欠です。
企業はデジタル人材の確保と育成に注力する必要があります。

2. データ活用能力の向上
効果的なデジタル広告運用にはデータ分析力が欠かせません。
マーケターのデータリテラシーを高め、AIなど最新テクノロジーの活用能力を磨くことが重要です。

3. 動画・ソーシャルメディアに対するリソース配分
ビデオ広告やソーシャルメディア広告の重要性が高まっている以上、これらの領域に対する人的・予算的リソースの配分を適切に行う必要があります。
TVCMありきではなく、最もパワフルな動画コンテンツはターゲットにとってどうあるべきか、考えましょう。

4. トラディショナル媒体のデジタル的活用
トラディショナル４媒体は新聞・雑誌・ラジオ・そしてテレビは、自社のデジタル戦略を強化し、デジタル連動広告の拡充を進めています。
従来の媒体扱いありきの広告宣伝部ではなく、改めてマーケティング目的を達成するための組織にリソースを集約しましょう。

5. 広告運用の最適化
広告費用の投資効果を計りましょう。
マーケティングテクノロジーの導入により、広告運用の自動化・最適化を推進することが重要です。

6. 顧客体験の向上
単なる広告ではなく、優れたコンテンツやサービスを通じて良質な顧客体験を提供することで、ブランド価値を高めることが肝心です。
広告は体験価値の最大化に資するべきです。
リソース配分を考えるにあたり全てのタッチポイントを見直しましょう。

7. 組織横断的な連携
マーケティング部門とデジタル部門、ITなどの部門間の垣根を取り払い、組織横断的に連携して最適なマーケティング施策を推進することが不可欠です。
統合マーケティングの観点でトップダウンで横断的な組織を作りリソース＆予算を運用して行きましょう。

デジタル化への本格的な対応と、伝統的な広告ノウハウを融合させながら、データ主導のマーケティング変革を実現することが、成長戦略を実現するためのドライバーになります。

組織と人材を見直し、広告宣伝部が広告代理店に丸投げして、彼らのサービスへの依存してしまっている現状から脱却する必要があります。

もちろん、専門性の高い人材の育成には時間がかかります。
マーケティングは経営そのものであり企業の成長のためにあります。
人任せにせず、社内でのリソースの確保をお勧めします。
マーケティング人材育成ための仕組みを提供する実践に長けた研修サポート企業も増えて来ています。
人事を通じて専門性の高い外部機関との連携をしてはいかがでしょうか？

社員のマネージメントはインターナルマーケティングです。
経営責任者が人事部門とも連携することにおいてもマーケティング視点でチャレンジして行きましょう。

変化を味方につける、変化を自ら起こして、先行き不安な今を乗り越えましょう！

今日も最後まで読んでいただきありがとうございました。

それでは、また。