5/25【ゼミ】【Guardian書評】【AI生成画像が招いた混乱、ほか】
①Scientists discover brain signals for chronic pain
https://www.theguardian.com/society/2023/may/22/scientists-discover-brain-signals-for-chronic-pain
科学者は慢性痛の脳内サインを発見
慢性的な痛みに苦しむ人々への治療につながる、痛みに関係する脳信号が新たに発見された。患者からその脳信号が検出され、この脳波や動きを解明できたときパーキンソン病やうつ病をはじめとした病に用いられてきた、脳刺激療法を活用し患者を救うことができるのではないかと期待された。
②Human memory may be unreliable after just a few seconds, scientists find
https://www.theguardian.com/science/2023/apr/05/short-term-memory-illusions-study
人間の記憶は数秒後には信頼できないものになりうるということを研究者は発見した
アムステルダム大学の医師は「短い時間の記憶でさえ、信頼に足るものではない可能性がある」と述べた。また「たとえ2,3秒であっても、我々が強い期待を同時に抱いている記憶であれば、それは脳に入って数秒で書き換えられはじめる」とも述べた。
③Fake AI-generated image of explosion near Pentagon spreads on social media
https://www.theguardian.com/technology/2023/may/22/pentagon-ai-generated-image-explosion
AI作成の偽物の画像（ペンタゴン付近の爆破）がソーシャルメディアで拡散される
AIが生成したイメージ画像——高いビルが黒い煙に覆われた画像、ペンタゴン周辺の爆破イメージ画像が月曜日、Twitter上で拡散された。米国国防省はすぐにこの画像は偽物だと発信したが、それでも株式市場に少なからず負の影響はあった。それが下の画像である。
拡散される一因となったのは国際的な軍事ニュースをツイートするTwitterアカウント「OSINT defender」がこの画像をつけてツイートしたことにある。このアカウントのフォロー数は336,000人にも上り、拡散力は絶大だったといえる。
Guardianはこの事件がTwitterの新サービス「Twitter Blue」（※）が導入されたことにより本人確認と公式アカウントが発信する情報の正確性の担保が困難になったことによって起こったことであると分析している。この変更以降、公人、政府関係者、ニュースサイトになりすましたアカウントが多発することが懸念されており、今後情報の正確性をどのように保証するかが焦点である。
※個人が月額8ドルを払うことで公式バッジをつけることのできるシステム。
というわけで生成AIについて今週は取上げよう。
③の記事に関する日本の記事
「ペンタゴン近くで爆発」フェイク画像拡散、AIか アメリカ騒然
https://mainichi.jp/articles/20230523/k00/00m/030/018000c
米国防省（ペンタゴン）近くで大規模爆発が起こったような虚偽の画像が22日拡散された。地元消防当局が爆発を否定する声明を発表したが、米ニューヨーク株式市場では主要株で構成するダウ工業株30種平均が一時80ドル近く急落するなど混乱が広がった。
米メディアによると、米東部時間22日午前10時過ぎ、米ブルームバーグ通信を装ったアカウントなどが、「ワシントンDCの国防総省施設近くで大規模な爆発――第一報」としてTwitterに投稿し拡散されたとしている。それをほかの海外メディアが引用する形で「ペンタゴン近くで大規模爆発が起きた」と報じ、今回の騒動につながったとみられる。Twitter社はこの投稿を行った一部アカウントを停止したが、画像の出所やアカウントの運営者は不明である。
「米国防総省で爆発」 フェイク画像がSNSで拡散 AIで作成か
https://forbesjapan.com/articles/detail/63346
Forbes JAPAN
（概要は毎日新聞の記事とほぼ同じなので省略。以下、Forbes記事のまとめ。）
この事件のみならず、昨今インターネット上で驚くほどリアルな「ディープフェイク」が話題となっている。米国では政府関係者や複数の大企業がAI躍進の脅威について警鐘を鳴らしている。バイデン政権は今月初め、AI技術を評価し、責任あるイノベーションを推進するために7つの国立研究機関を設立する1億4000万ドル（約190億円）規模の計画を発表し、AIが「サイバーセキュリティやバイオセキュリティ、安全」面のリスクをもたらす可能性を指摘した。
米１億4000万ドル（約190億円）規模の計画とは？
今月４日、米政府は人工知能（AI）がもたらす新たなリスクに対処するための計画を発表した。
責任あるAIイノベーションを推進するため、連邦政府機関の全米科学財団（NSF）から1億4000万ドル（約190億円）を出資し、新たに7つの国立AI研究機関を設立するほか、人々の権利と安全を守るためのAI技術利用に関する方針案を公開し、パブリックコメントを受け付ける。また「サイバーセキュリティ、バイオセキュリティ、安全性」などの分野でAIから生まれる潜在的な国家安全保障上の懸念について、国家安保機関のサイバーセキュリティ専門家が参加した取り組みを実施するとも表明した。
以上今週取り上げた記事たちでした。
生成AIやChatGPTに関してはほかにも興味深い記事がたくさんあるので,
また見てみてください。
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