バカ・無知は、不幸の母体でもある。
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上記文抜粋
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ナチスのスポンサーが行うCOVID-19プロジェクトと対ロシア戦争
COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）プロジェクトはアメリカの国防総省が中心にあることが資料の分析からも明らかになった。ウクライナで行われている対ロシア戦争も国防総省が重要な役割を演じていることは言うまでもないだろう。
しかし、国防総省だけがCOVID-19プロジェクトや対ロシア戦争を主導しているわけではない。1970年代からアメリカ、ヨーロッパ、日本を中心に新自由主義によって政策が決められてきた。その政策を進める際に使われた呪文が「民営化」や「規制緩和」だ。そして私的権力が国を上回る力を持つようになり、政策を決めている。
ニューディール派を率いていたフランクリン・ルーズベルトは1938年4月、議会へのメッセージで、ファシズムとは個人、グループ、あるいは何らかの支配力をもつ私的権力による政府の所有だと指摘している。つまり、ルーズベルトの定義を採用すると、新自由主義はファシズムにほかならないのだ。
ファシズムの創始者とも言えるベニト・ムッソリーニが1933年に書いた「資本主義と企業国家」によると、巨大資本の支配するシステムが「企業主義」で、それは資本主義や社会主義を上回るものだとしている。
私的権力や情報機関が国という枠組みを超えた力を持つことに1970年代のアメリカ議会は危機感を持っていた。そこでアメリカ上院では外交委員会に多国籍企業小委員会が、また情報活動に関する政府の工作を調べる特別委員会が設置されている。いずれもフランク・チャーチ上院議員が委員長を務めた。
しかし、議会のこうした動きは封じられ、チャーチは1980年の選挙で落選、84年に膵癌で死亡した。この間、有力メディアの世界では気骨ある記者が排除され、一部の私的権力に会社は買収されていく。
1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって銀行のような規制は受けない金融会社が登場、大きな影響力を持つようになる。その代表格がブラックロック、バンガード、ステート・ストリートだ。「闇の銀行」とも呼ばれている。
この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。ウクライナの戦争にブラックロックが深く関与していることは本ブログでも指摘した通り。COVID-19プロジェクトや反ロシア戦争に対して大きな影響力を持っているとも言える。
ブラックロックのラリー・フィンクCEOはWEF（世界経済フォーラム）の評議員を務めている。このWEFはリチャード・ニクソン米大統領がドルと金の交換を停止すると発表した1971年にクラウス・シュワブが創設した団体で、西側の巨大資本や富豪たちの代弁者だ。
シュワブはハーバード大学でヘンリー・キッシンジャーから学んでいるが、ロドニー・アトキンソンによると、シュワブの父親であるオイゲン・シュワブはナチスを支援していたスイスのエンジニアリング会社のエッシャー・ビスを率い、ノルウェーの工場でナチスの核開発計画のための重水生産を支援していたという。
エッシャー・ビスは1960年代に合併、スルザー・エッシャー・ビスになる。1967年から70年までクラウスが取締役を務めた同社は核兵器を開発していた南アフリカへ核技術を供給する仕事に関わっていたと言われている。なお同社は現在、スルザーに名称を変更している。
WEFの評議会メンバーにはシュワブやフィンクのほか、カナダの副首相兼財務相のクリスティア・フリーランド、アル・ゴア元米副大統領、ヨーロッパ中央銀行頭取で前IMF専務理事のクリスティーヌ・ラガルド、投資ファンド「カーライル・グループ」の共同設立者兼共同会長のデイビッド・ルベンシュタイン、CCIEE（中国国際経済交流センター）の朱民副理事長、チェリストのヨーヨー・マ、竹中平蔵などだ。竹中平蔵がどのような人間なのか、言うまでもないだろう。2016年から19年にかけての時期にはウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員会委員長もWEFの評議員だった。
このうちフリーランドの祖父はポーランドでファシスト新聞と言われている『クラキフスキー・ビスティ』の編集者だった。ナチス占領下、ユダヤ人オーナーから没収された同紙は1941年11月6日、「ボリシェビキ政権時代、35万人いたキエフのユダヤ人は、今日、ひとりも残っていない。」と書いた。1941年9月29日から30日の間に3万3771人が殺されたという。
1980年代にニーダーザクセン州知事を務めたウルスラ・フォン・デア・ライエンの父親、エルンスト・アルブレヒトはナチズム色が強かったと言われているが、彼女の一族は、ヒトラーの第三帝国に協力、財産を築いたともいう。
その遺産によってウルスラはエリート教育を受け、ドイツ政界へ進出することを可能にし、軍の正式な経歴がないにもかかわらず、2013年から19年までドイツ国防相に就任している。彼女の指揮の下、ドイツ軍は大規模な再軍備が行われ、汚職も問題になった。
ウルスラは「COVID-19ワクチン」の購入をめぐる契約でも疑惑を持たれている。EU委員会は数億人分の「ワクチン」を購入する契約を締結したが、これを主導したのが2019年12月1日から委員長に就任したウルスラ・フォン・デア・ライエン。この契約が部分的にしか公表されていないなど手続きに疑惑があり、欧州検察庁が捜査しているという。契約を全く明らかにしない日本よりはましなのかもしれないが。
2021年春に結ばれた契約でEUはBioNTech／ファイザーから最大18億回分の「ワクチン」を購入し始めるのだが、これはライエンとファイザーのアルバート・ブーラCEOの個人的な交渉で決められたと言われている。ふたりはテキスト・メッセージも交換したというが、EU委員会はそのメッセージを公開することを拒否している。
彼女が抱えるスキャンダルはこれに止まらないが、そうしたことに関係なく出世してきた。ワシントンの覚えがめでたいからだと考える人は少なくない。
WEFの背後に存在している私的権力はウォール街とシティ、つまりアメリカとイギリスの金融資本。この巨大資本は19世紀の後半から帝国主義政策、つまり侵略と略奪を本格化させる。この戦略を「グレート・ゲーム」とも呼ぶ。
こうした戦略を進化させ、理論化したのがイギリスの地理学者、ハルフォード・マッキンダー。ユーラシア大陸の周辺部を海軍力で支配し、内陸部を締め上げるというもので、現在でもアングロ・サクソン系の私的権力は踏襲している。第1次世界大戦もこの戦略によって引き起こされたと言える。
1914年7月28日にオーストリア-ハンガリー帝国がセルビアに宣戦布告して大戦が勃発しが、イギリスはロシアとドイツを戦わせようとしていた。
その当時、帝政ロシアではドイツとの戦争に積極的な産業資本家と消極的な大地主が対立していた。戦争に賛成していた産業資本家側には有力貴族のフェリックス・ユスポフが、また戦争に反対していた大地主側には修道士のグレゴリー・ラスプーチンがいて、ラスプーチンの背後には皇帝アレキサンドロビッチ・ニコライ２世と皇后アレクサンドラがついていた。
戦争を望んでいなかった皇后は7月13日にラスプーチンへ電報を打って相談、ラスプーチンは戦争が国の崩壊を招くと警告しているが、その内容を盗み見た治安当局は議会などにリーク、ラスプーチンは腹部を女性に刺されて入院することになった。入院中にロシアは総動員を命令、ドイツは動員を解除するよう要求。それをロシアが断ったため、ドイツは8月1日に宣戦布告している。ラスプーチンが退院したのは8月17日のことだ。
ロシアはドイツと戦争を始めたわけだが、ラスプーチンが復帰したことでいつ戦争から離脱するかわからない。それを懸念したイギリス外務省は1916年、サミュエル・ホーアー中佐を中心とする情報機関のチームをペトログラードへ派遣する。チームにはスティーブン・アリーとオズワルド・レイナーが含まれていた。（Joseph T. Fuhrmann, “Rasputin,” John Wiley & Son, 2013）
アリーの父親はユスポフ家に雇われた家庭教師のひとりで、アリー自身はサンクトペテルブルクにあったユスポフの宮殿で生まれている。またレイナーはオックスフォード大学の学生だった時代からユスポフの親友で、流暢なロシア語を話した。（前掲書）
ペトログラードにおけるイギリスのお抱え運転手だったウィリアム・コンプトンの日記によると、彼はレイナーをユスポフの宮殿へ1916年の10月後半から11月半ばにかけて6度運んだという。ユスポフは1916年12月19日にレイナーと会ったと書き残している。（前掲書）
イギリスにとって邪魔なラスプーチンは1916年12月30日に暗殺された。殺したのはユスポフだと言われているが、暗殺に使用された455ウェブリー弾はイギリスの軍用拳銃で使われていたもので、殺害現場にいた人の中でその銃弾を発射できる銃をもっていたのはレイナーだけだったという。
ユスポフは上流社会の堕落に憤り、犯行に至ったとされているが、世界の上流社会は堕落している。そのようなことで憤る人物が上流社会で生きることはできない。そもそもユスポフはオックスフォード大学に留学した際、「堕落」を売り物にしていた学生の結社「ブリングドン・クラブ」へ入っている。上流社会の堕落に憤り、暗殺に至ったというハリウッド映画風の説明に説得力はないのだ。事実を直視すれば、ドイツとロシアの戦争をイギリスが継続させたかったのだという結論に達する。
二月革命で成立した臨時革命政府は産業資本家と結びついていて、戦争を継続する。そこでドイツは即時停戦を主張していたボルシェビキに目をつける。
そこでドイツはボルシェビキの幹部32名を「封印列車」でロシアへ運んだのだ。ウラジミル・レーニンは1917年4月に帰国、7月にボルシェビキは武装デモを行うものの、鎮圧されてしまう。レーニンはフィンランドへの亡命を余儀なくされた。
この時、臨時革命政府軍の最高総司令官になったのがラーブル・コルニーロフ将軍。労働者や兵士を味方につける必要性を感じたのか、臨時政府は7月にエス・エルのアレキサンドル・ケレンスキーを首相に就任させた。ケレンスキーはフリーメーソンのメンバーでもある。
ところが、コルニーロフが8月にクーデターを企てた。この武装蜂起にケレンスキー政府は対応できず、ボルシェビキに頼ることになる。そして十月革命につながり、革命政権はドイツの思惑通りに即時停戦を宣言、無併合無賠償、民族自決、秘密外交の廃止も打ち出した。
レーニンの命令でボルシェビキ政権はドイツとの戦争を停止するが、すでにアメリカが参戦して兵員を送り込んみ、イギリスやフランスに物資を供給していた。結局、ドイツは戦争に負けた。
しかし、そうした経緯があるため、大戦後、ドイツとソ連の関係は良好だった。両国の関係が悪化するのはドイツでナチスが実権を握ってからだ。ナチスはイギリスやアメリカの金融資本から資金的な支援を受けていたことがわかっている。
ナチスは米英金融資本の支援で実権を握ることができた。そのナチス政権は1941年6月、ソ連に対する侵略戦争を始める。「バルバロッサ作戦だ。この作戦で東へ向かったドイツ兵は約300万人、西部戦線に残ったドイツ軍は約90万人だと言われている。
ソ連軍は敗北して再び立ち上がることはないと10月3日にアドルフ・ヒトラーはベルリンで語り、ウィンストン・チャーチル英首相の軍事首席補佐官だったヘイスティングス・イスメイは3週間以内にモスクワは陥落すると推測していた。勿論、イギリスはソ連を助けようとしない。（Susan Butler, “Roosevelt And Stalin,” Alfred A. Knopf, 2015）
ところがそうした見通しは外れ、1942年1月にドイツ軍はモスクワでソ連軍に降伏、8月にはスターリングラード市内へ突入して市街戦が始まる。当初はドイツ軍が優勢に見えたが、11月になるとソ連軍が猛反撃に転じ、ドイツ軍25万人はソ連軍に完全包囲され、1943年1月にドイツ軍は降伏する。
その後、アメリカやイギリスはナチスと接触して善後策を協議。サンライズ作戦である。その後、アメリカの軍や情報機関はナチスの幹部や協力者を逃走させたり、保護したり、雇用する。ラットライン、ブラッドストーン作戦、ペーパークリップ作戦などという暗号名が付けられている。
その一方、ソ連やレジスタンスに対抗するための手を打っている。そのひとつがシチリア島上陸作戦だが、もうひとつはゲリラ戦部隊ジェドバラの創設。1944年のことである。この部隊を組織したのはイギリスとアメリカの特殊部隊。つまりイギリスのSOEとアメリカのSO（OSSの一部門）だ。
ウォール街はイギリス政府と同じようにソ連／ロシアを制圧しようと目論んでいたが、アメリカ大統領だったフランクリン・ルーズベルトはファシズムや植民地に反対していた。そこで帝国主義者のウィンストン・チャーチル英首相とは関係が良くなかったのだが、帝国主義者にとって好都合なことに、ルーズベルトは1945年4月に急死した。
第2次世界大戦後、ヨーロッパにはアメリカやイギリスによって「元ナチス」のネットワークが作られた。その「秩序」を維持する仕組みのひとつがNATOにほかならない。NATOに破壊工作を行う秘密部隊のネットワークがあることは本ブログでも繰り返し書いてきた。
COVID-19プロジェクトやウクライナの対ロシア戦争はこうした歴史の延長線上にある。WEFもそうした流れの中で創設された。
シュワブの顧問を務めるユバル・ノア・ハラリはAI（人工知能）によって不必要な人間が生み出されるとしているが、そのAIをナノテクノロジー、バイオテクノロジー、情報技術、認知科学と融合、自然の摂理を否定し、「トランスヒューマニズム」の世界を築こうとしているとも言えるだろう。
これは所詮「ヒトの浅知恵」だが、その浅知恵によって人類が滅びるかもしれない。
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抜粋終わり
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上記文抜粋
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原発事故でも遺伝子操作薬でも嘘をつき、国民を死に至らしめる政府とマスコミ
IAEA（国際原子力機関）は放射性物質に汚染された水を太平洋へ放出する計画を承認した。「COVID-19（コロナウイルス感染症-2019）ワクチン」が「安全」であるのと同様、汚染水の「住民と環境への影響はごくわずか」だということらしい。
2011年3月11日に東北地方の太平洋沖でマグニチュード9.0という大規模な地震が発生し、東京電力の福島第一原発で炉心が溶融する大事故が起こった。「過渡期現象記録装置データ」を分析した結果、地震発生から約1分30秒後、つまり津波が来る前に冷却水の循環が急激に減少し、メルトダウンが始まる環境になっているようだ。
この時の地震でメルトダウンしたのは福島第一原発だけだったが、地震で福島第二原発、女川原発、東海第二原発も冷却ができなくなる寸前だったと言われている。つまり、これらの原発もメルトダウンする可能性があったのだ。
3月12日には1号機で爆発があり、14日には3号機も爆発、15日には2号機で「異音」が聞かれ、4号機の建屋で大きな爆発音があった。4号機は稼働していなかったとされているが、使用済み核燃料プールの中には1500本を超す燃料棒が入っていて、この原発全体では1万本を超していたとされている。このプールが倒壊した場合、放出される放射性物質で近くの福島第2原発や女川原発へも影響が及ぶことは避けられなかった。
IAEAは原子力の利用を推進するための組織であり、原発事故を厳しく調査することは期待できない。そこでWHO（世界保健機関）に期待する人もいたが、WHOとIAEAは1959年5月に締結された合意文書の第1条第3項の規定により、一方の機関が重大な関心を持っている、あるいは持つであろうテーマに関するプログラムや活動の開始を考えている場合、その機関はもうひとつの機関に対し、問題を調整するために相談しなければならない。WHOはIAEAの検閲化にあるということだが、そのWHO自体が欧米の強力な私的権力に支配されていることがCOVID-19騒動で明確になっている。その騒動を利用し、深刻な副作用を引き起こし、すでに少なからぬ人を死に至らしめた「ワクチン」と称する遺伝子操作薬を世界中で接種させようとしてきたのは私的権力、つまり米英の金融資本だ。
接種が始まって間もなく遺伝子操作薬の危険性が認識され、大多数の国では接種にブレーキがかかった。2022年になっても政府やメディアが危険性を無視して接種させようとしてきた国は日本くらいだろう。その日本でも昨年末から危険だと理解する人が増えたようだが、そうした流れに逆らい、政府やマスコミは接種させようとしている。
福島第一原発が事故を起こした直後、最初に逃げ出したのは電力会社とメーカーの社員、次がマスコミの社員だったという。その間、政府とマスコミは安全だと宣伝し続けていた。高濃度の放射能汚染、そして深刻な障害が起こりつつあることを隠している。そして原発再稼働と汚染水の放出。正気とは思えない。
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抜粋終わり
天皇家の日本人虐殺は、日常の事。
天皇とマスコミを崇拝し続ける限りに、日本人は死滅しかない。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みに富む社会になりますように
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