「会社で働けない人」向けの支援があったらいいと思う

うつ病の発症がきっかけで会社を退職。そうなると、多くの人は自宅で療養してから再就職先を探したり、就労支援サービスを利用して就職を目指したりするでしょう。

そこで疑問になるのが、なぜ、一様に「就職」を目指すのかということです。僕は、ツイッターやnoteでうつ病の当事者に向けた情報発信をおこなっているのですが、人の目があったり、自分のペースが崩れたりすると本来の力が発揮できなくなってしまう、といった声もよく聞きます。

実際に僕自身もそういうタイプだったのですが、だからこそ、「会社で働けない」という人にも何らかの支援が必要に思えてなりません。

就職前提の支援ばかり

障がい者手帳を所持せず、外来通院のみでうつ病の治療をしている場合、治療に関わるのは、たいてい精神科医や心療内科医だけです。医師は医学的な診断や治療のプロでありますから、「働くこと」について専門的な支援をするノウハウは持っていないでしょう。僕の場合も、インターネットを利用して個人で働いてみることを主治医に相談した時には、仕事を請け負う方法や収入が発生する仕組みなどについて、自分から主治医のほうに情報提供しているような状況でした。

働くことについて医療で支援されないのであれば、次ぎに患者が頼るところは福祉ですが、問題はここです。

うつ病をはじめとする精神疾患の方が就労を目指す場合、受けられる福祉サービスには次の4つがありますが、、、

・就労移行支援
就労を希望する障害者であって、一般企業に雇用されることが可能と見込まれる者に対して、一定期間就労に必要な知識及び能力の向上のために必要な訓練を行います。

・就労継続支援Ａ型
一般企業に雇用されることが困難であって、雇用契約に基づく就労が可能である者に対して、雇用契約の締結等による就労の機会の提供及び生産活動の機会の提供を行います。

・就労継続支援Ｂ型
一般企業に雇用されることが困難であって、雇用契約に基づく就労が困難である者に対して、就労の機会の提供及び生産活動の機会の提供を行います。

・就労定着支援
就労移行支援等を利用して、一般企業に新たに雇用された障害者に対し、雇用に伴う生じる日常生活又は社会生活を営む上での各般の問題に関する相談、指導及び助言等の必要な支援を行います。

厚生労働省｜障害者の就労支援対策の状況

各福祉サービスは、基本的に一般企業で働くことを前提としており、それができなければ、各種福祉施設で働くというものになっているのです。

要するに、「個人であれば働けそう」だとしても、そうした就労の仕方は支援の対象になっていないのです。

「会社で働けない」時点で自力を迫られる

個人で働くことを支援してくれないのなら、自分で道を切り開くしかないのかもしれませんが、これがうつ病の人にはかなり大変です。

なぜなら、たいていの人は、家庭でも学校でも社会人になってからも、会社で働くことが前提の教育しか受けていませんから、そもそも個人で働く方法を知りません。それに加えてうつ病の症状が残っているので、個人で働く方法を探しつつ、体調の管理方法も自分ひとりで模索しないといけないからです。さらに言えば、まわりに同じような人がいなければ、相談ができなかったり、アドバイスを受けられなかったりもするので、孤独な戦いを強いられるのです。

そうした現実を前にしたならば、個人で働くことに興味や期待感があったとしても、就職を選ばざるを得えませんよね。

個人事業にもチャレンジしやすい環境を

僕は、個人で働く道を選び、いま現在webライターとして生計を立てています。だから、「個人で働くのが絶対いいよ！」と言いたいのではなく、個人で働くことに自分の活路を見出そうとしている方々に、少しでもチャレンジしやすい環境がつくれないかと思っています。

もちろん、やってみなければ会社で働けるかどうかわかりませんが、少なくとも「会社では働けない」「会社で働く気持ちになれない」という方々に、支援の手を差し伸べる必要があるのではないでしょうか。

余談ですが、そんなことを考えながら情報発信をしています。何か意見やアイデアがありましたら、コメントやDMでメッセージをいただけると嬉しいです。

ここまでご覧いただきありがとうございました。