健康課題による経済損失は3.4兆円！？

2024年8月8日 15:42

こんにちは。今日は、日本企業の未来を左右する可能性のある重要なテーマについてお話しします。それは、女性特有の健康課題です。

驚くべきことに、この課題による日本の年間経済損失額は約3.4兆円にも上ります。これは決して無視できない数字です。しかし、この課題に適切に取り組むことで、企業は大きなメリットを得られる可能性があります。

3.4兆円の内訳：4つの主要な健康課題

まず、この3.4兆円の損失がどこから生じているのか、見ていきましょう。主に4つの健康課題が原因となっています：

これらの課題は、多くの女性が経験する可能性のあるものです。しかし、重要なのは、これらは決して「気合」でなんとかなるものではないということです。科学的な理解と適切なサポートが必要不可欠なのです。

現在、多くの企業でミスマッチが生じています：

このミスマッチを解消するためには、ハード面（制度の整備）とソフト面（マインドセットの変革）の両方からアプローチする必要があります。

先進的な取り組みを行っている企業もあります。例えば、大和証券グループ本社の「Daiwa ELLE Plan」は以下のような包括的なサポートを提供しています：

こうした取り組みにより、生産性の向上や不妊治療による離職の抑制につながっているそうです。

では、具体的に企業は何をすべきでしょうか？以下の3段階アプローチを提案します：

これらの取り組みは、より大きな概念である「健康経営」の一部です。健康経営とは、従業員の健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践することです。

健康経営のメリットは多岐にわたります：

実際、健康経営に取り組む企業は、株価パフォーマンスも良好な傾向にあるそうです。

女性特有の健康課題への取り組みは、もはや選択肢ではなく必須事項です。これをやらないと、会社としての魅力が低下し、特にZ世代や30代の若手人材を獲得するのが難しくなります。優秀な人材がどんどん他社に引き抜かれてしまう可能性があるのです。

今すぐにでも、以下のアクションを起こしましょう：

小さな一歩が、大きな変化を生み出します。そして、その変化が企業の未来を明るくし、社会全体をより健康で生産的なものにするのです。

最後に、この問題は女性だけの問題ではありません。男性特有の健康課題（例：前立腺がん、男性の更年期障害）にも目を向ける必要があります。性別に関わらず、従業員の健康を総合的にサポートすることが、真の意味での健康経営につながるのです。

皆さん、今日から自社の健康経営を見直してみませんか？

もし進め方などで相談したい方がいらっしゃったら、メールかコメントでご連絡いただけたらと思います。

◯妊活なんでも相談：https://www.stork-consulting.jp/ninkatu-soudan/
※妊活や不妊に関することなど、テキストベースでご相談をお受けしております。

◯企業様向け研修・コンサルティング
ウェルビーイングやダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン・ビロンギングの推進に関するご相談を承ります。まずは以下までお気軽にご連絡ください。
info@stork-consulting.jp

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？