＃ビジネスにちょっとだけ役立つかもしれないこと 『EとSとGが融合してバクハツ』
時を戻そう…
さかのぼること、約6年前、2015年…
パリでの約束ごとがあった...
パリ協定である。
これが、バクハツの始まりか？？？
2015年12月12日、パリで開らかれた第21回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP21）で地球温暖化対策の新たな仕組みとしていわゆるパリ協定が合意されました。
これは、世界の気温の上昇を産業革命前と比べもて２度未満にしようという事を目的にしました。
各国に対して1.5度に抑える努力をしましょうねと。
このパリ協定では、196カ国が参加していましたが、目標が達成できなかった場合の罰則に曖昧さがあったことが課題でした。
罰則を科すということに国が反発したからです。
そこで、「それなら、金で解決しよう！」マネーの力で企業や政府を動かそうという動機づけがESG投資の注目を後押しすることになったと考えられています。
もう一つの流れとして、同じく2015年にTCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）気候関連財務情報開示タスクフォースの流れも始まり、2017年6月にTCFDは経済に影響を及ぼす気候関連の情報を開示した報告書を公表しています。
日本は、TCFDに各国において参加している企業数は最多です。
さらに、2015年にはSDGs（Sustainable Development Goals）持続可能な開発目標が国連で採択されています。
17の世界的目標、169の達成基準、232の指標からなる持続可能な開発のための国際的な開発目標です。
2015年は、社会・環境に対するビッグイベントが多数、重ねてあり、サスティナビリティに対して全世界で注目されました。
このSDGsを目標として、その目標を実現する手段として、ESG投資があり、お金の力を利用してSDGsを実現していきましょう、という流れが一気に加速しました。ソーシャルインパクトボンドに近い考え方を全世界をあげて実現していきましょうということですかね。
こうして2015年に”ESGのビッグバン”が起きたのです。
行き過ぎた資本主義経済が企業の利益だけを追求し、環境や社会を毀損してきました。この環境や社会の毀損は経済の発展もいずれ立ち行かなくなる、そこで企業全体が環境や社会に目を向けた経営を実現して持続的可能な社会と経済を作っていきましょうということです。
そして、わが国では、2015年のパリ協定の合意等を受けて、市場のクジラと言われるGPIF(Government Pension Investment Fund:年金積立金管理運用独立行政法人) がPRI（Principles for Responsible Investment）責任投資原則に署名します。
このことによって、国内でのESG投資の普及が加速します。
こうした社会の変化を受けて、企業にも変革が求められます。
サスティナビリティ・トランスフォーメーション（SX）です。昨今、世間で騒がれているデジタル・トランスフォーメーション（DX）も、このサスティナビリティ・トランスフォーメーションに含まれます。
企業のサスティナビリティ経営を実現していくには、ROEの向上のみならず、社会的なサスティナビリティに対しても、各企業が対応していくことが求められています。
自社の成長だけを目指すのではなく、全てのステークホルダー、社会的な環境を含んだ持続的成長を考慮した企業経営をしていく必要性があります。
そのためには、企業として社会的なサスティナビリティとどう向き合うかが重要であり、各ステークホルダー（特に株主）に対してのエンゲージメントを築き、有益な対話が求められます。
そうすることが、企業の価値も向上します。
「伊藤レポート」により、ROEは上昇しました。しかしながら、PBRはそれほど上昇していません…
そんな中、「伊藤レポート２.０」では、ESGに対する評価が良い企業は、そうでない企業に比べ、株価や資本市場の評価を示すPBR（Price Book-value Ratio）が上昇する傾向があると表されています。
ただ、一方でESG投資で超過収益を上げられているというコンセンサスには至っていないのも現実です。
「伊藤レポート２.0」が公表されたのが、2017年です。そして現在の2021年に至るまでの間に、過去に類を見ないような、新型コロナウイルスの感染拡大という事態を経験しています。
これにより、企業におけるサスティナビリティの在り方、投資家によるサスティナビリティに対する考え方が大きく変わったのではないでしょうか？
PBR = ROE * PERとして考えた時に、ESG投資に対する対応をキチンとすることがPBRの上昇につながることが考えられるとともに、ポスト資本主義として世の中の潮流がそっちの方向に向いていくと想定しています。
このように、複雑怪奇、曖昧模糊、とした先行き不透明な不確実性の時代をどう乗り越えていくのか？
その大きな課題を克服した企業が今後のサバイバルに生き残っていく企業であると思います。
企業は、PBRをを向上させるともに、株主との対話を経て企業のサスティナビリティ宣言を実現し、ESG投資での超過収益をあげられるようなビジネスモデルを創造していくことが重要なテーマになってくると考えられます。
企業を主体として見ると、企業のサスティナビリティ、社会のサスティナビリティ、不確実性に対応するレジリエンスといった3つを軸とした経営が必要になります。
そのために、企業文化としてのダイナミック・ケイパビリティを醸成していく事は、どんな企業においても必要不可欠な能力になるのではないでしょうか？
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