マスコミが若者から支持されなくなった、たったひとつの理由。
#KENMAYA です。
昨晩なかなか寝付けず、
あれやこれやネタ帳に書いてたら、ふと思いついたネタなので、
書き留めておきたいと思います。
お付き合い頂けますと幸いです。
今や若年層の多くはテレビや新聞といったマスメディアからではなく、
ネットやSNSを通じて情報を得ていると言われています。
ネットの情報を鵜呑みにする危険性はありますが、
すでにマスメディアの多くがネットメディア化していることもあり、
今後もその流れは加速していくことでしょう。
なぜマスコミは若者から支持されなくなったのでしょう。
今日はこれについて考えていきたいと思います。
１．全共闘時代
時は遡り、1968年（昭和43年）から1969年（昭和44年）頃、
学生運動全盛期、「全共闘」と呼ばれる、
日本の各大学で学生運動がバリケードストライキや武力闘争が活発に行われた時代がありました。
全国各地で学生のデモ隊と機動隊が衝突する光景は、さながらフランス革命の如く、当時のマスコミや世論の多くも彼らを支持するものでした。
「反体制」「反権力」の源流とも言える、
学生蜂起の熱量は日米安保や国策にも影響を与えるほどに膨らみましたが、
一部の過激派が引き起こした「内ゲバ」や「あさま山荘事件」などを契機に徐々に下火となっていきました。
そして、時は流れ、
現在のマスコミの中心的存在のジャーナリスト、主要野党の政治家たちは
主にこの「全共闘世代」の出身なわけです。
「ジャーナリズムは反体制、反権力であるべき」というリベラル思想に固執した彼らと、今の若年層に蔓延する「大衆迎合主義」とは相反するところが多く、結果として若者層の政治への無関心やマスコミに対する不審感を生んでいます。
２．反体制側が権力を持ってしまった
本来、「反体制派」「反権力派」は権力を持つ国家機関や企業に対する、
労働者やマイノリティ側の味方であり、権力的組織であってはならないのですが、彼らが政治や企業の上層部になるに従い、「反体制」を謳いながらも自身が権力機関となってしまっている現状があります。
マスコミや政党という大きな影響力を持つ権力機関が「反体制」「反権力」を謳うことに若年層からは冷ややかな視線が送られているのです。
若年層は「イデオロギー」よりも「実際の生活」や「幸福度」を重視しているためです。
理由は非常に単純で、現在の若年層はバブル崩壊後のデフレ不況からの就職氷河期や、少子高齢化による負担増などに直面し、
「イデオロギー」で飯が食えないことを悟っているからです。
３．マスコミの暴走
マスコミは権力機関であることを自認していながら、
自省や自戒することなく、国民に対し「情報を与える側」という特権階級（インテリ）意識を持っています。
ここに明確な温度差があります。
もはや情報はコモデティ化し、鮮度よりもファクトが重要になっている中、
マスコミは未だに「社説」と称した怪文書を掲載し続けています。
事実をありのまま報道するのではなく、スポンサーに忖度し、身勝手なお気持ちを表明する。そんな権力団体に誰が見向きをするでしょうか。
また同じ理由で若年層は「組織や社会への帰属意識」も低いです。
権力団体にいくらすり寄っても、おいしいところは全て上層部である世代に持っていかれる。
生まれながらに「高齢者を支えていかなければならない」などという宿命を背負わされて、マスコミではこぞって「若者の○○離れ」や「若者の意識の低さ」を指摘、果ては「ネトウヨ」呼ばわり。
こんな社会に誰が奉仕しようとするんでしょうか。
４．総評
結論、マスコミは変わることはできないでしょう。
若者に向けた発信では視聴率は稼げませんし、
購買、消費意欲の低い若年層をターゲットにした広告を出す、スポンサーもつかないでしょう。
（YouTubeやSNSに広告を出した方が余程効果があるわけですから。）
結果として、今の高齢者に向けた発信をし続け、その高齢者の減少と共に役割を終え、存在価値もなくなっていくだろうと予測しています。
「反体制」を声高に叫んでいた者たちが、権力側にまわった瞬間、
まさに体制側の行うプロパガンダや恐怖政治を働くとは、なんとも皮肉なものですね。
ここまで読んで頂き、ありがとうございました。
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