2023.8.1 中国に買われる世界の頭脳

中国ハイテク革命の真実

中国を起点に、陸と海を支配…。
アジア、アフリカ、ヨーロッパを繋ぎ、現代に偉大なシルクロードを蘇らせる…、『一帯一路』構想。

多くの日本メディアでも取り上げられているため、この言葉を知っている方は多いでしょう。

しかし、最早この『一帯一路』は目眩しに過ぎず…、それを遥かに上回る『一空一天』なる構想に着手しています。

この、我々の想像を遥かに超えた中国共産党の支配計画が、今着々と進んでいることを貴方はご存知でしょうか？

今から数年後、この計画が実現した場合、たとえ軍事力で世界最強を誇るアメリカであっても一切歯が立たなくなってしまう…、そんな、これまでのゲームのルールを一変させるほどの威力があり、アメリカのエリートたちが必死で阻止したい中国の野望とは一体何なのか？

意外にも、この計画の発端は、我が国日本との間で起きた“ある事件”が大きく関係していたのですが、メディアが殆ど報じない『教育』を舞台に繰り広げられる、米中の熾烈な争いの実態をご覧頂こうと思います。

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全人類・全ての空間を支配せよ

「本船に船首を向け挑発的な態度を取っています！」
次の瞬間…。

「本船に当てました！」

海に大きなサイレンが鳴り響きました。
しかし、更にその数分後、
「止まれ！止まれ！」
と呼びかける声を無視して、船から黒い煙が立ち上りました…。

２０１０年。
尖閣諸島沖合で、中国漁船衝突事件が発生。

その後、民主党政権は尖閣の国有化を決定。

これに怒り狂った中国人は、本土にある日系の工場や商店、デパートを荒らし、日本製品の“不買運動”が起こりました。

日本企業を締め上げようとしたこの暴動ですが、中国はこれをきっかけにあることを発見します。

それは、精密機械の内部にありました。

例えば、スマートフォン。

外見には“Made in China”と書かれているのですが、中身のハイテクパーツを調べると、日本メーカーの物がぎっしりと詰まっていました。

「不買運動をやっているのに、我々は日本の技術に依存している…」

これまで安い労働力を長所にしてきた中国でしたが、これを機に目が覚めました…。
“世界の工場”から脱却して、最先端の製品を自国で生み出す“製造強国”への転換を目指し、国家を挙げて動き出しました。

すると、数年のうちにファーウェイ、ＺＴＥといった大手企業が世界でも台頭。

２０１９年には、スマホ市場でＡｐｐｌｅを抜き、アメリカ企業を脅かす存在となりました。

この技術発展と深く関係していたのが、中国が巨額の投資をし、海外の大学や研究所におけるハイレベル学者を破格の待遇で招集してきた『頭脳買収計画』。

そして、そのスケールも大規模なものでした。