2022.3.21 元大統領の告白「私はアメリカを滅亡させてしまった」
「私はうっかりして、自分の国を滅亡させてしまいました」
第２８代アメリカ合衆国大統領のウィルソンは、晩年になって、ある組織に関与したことを嘆き、このように述べたと言われています。
また、彼は続けて、このように述べたと言われています。
「国家の成長と私たちの全ての活動は、僅かな人たちの手の中にあります。私たちは支配された政治、ほとんど完全に管理された最悪の統治の国に陥ったのです」
このように、ウィルソンはアメリカを滅亡させてしまったとまで述べていますが、ウィルソンが設立を後悔した組織の草案は、１９１０年１１月２２日、ジョージア州のジキル島にて行われた『７人の大富豪による極秘会議』にて決定されました。
この会議が極秘会議と言われる所以は、メンバーに対して次のような通知が送られていたからです。
「新聞記者に気づかれずに１人で来ること。全員の名が一度に記されたりすれば、我々の秘密旅行はワシントンやウォール街、さらにはロンドンを震撼させることだろう。そんなことになってはならない。そうなったら、我々の時間と努力が水の泡となる」
では、この秘密裏に集まった７人の大富豪とは、どのような人物だったのでしょうか？
それは、以下の７名です。
ロスチャイルド財閥の代理人で、クーン・ローブ商会の共同経営者ポール・ウォーバーグ
Ｊ・Ｐ・モルガン商会の共同経営者ヘンリー・ディヴィソン
ロックフェラー系のナショナル・シティ・バンク・オブ・ニュー ヨークの頭取フランク・ヴァンダーリップ
Ｊ・Ｐ・モルガン系のファースト・ナショナル・バンク・オブ・ニュー ヨークの頭取チャールズ・ノートン
ＪＰモルガン上級代理、バンカーズ・トラストの頭取ベンジャミン・ストロング
上院議員ジョン・D・ロックフェラー・Ｊｒ.の義父ネルソン・W・オルドリッチ
連邦財務省次官、通貨委員会特別補佐官エイブラムハム・ピアット・アンドリュー
いわゆる国際金融資本家と呼ばれるこの７人の大富豪たちが、「アメリカを滅亡させてしまった」とウィルソンが懺悔する組織を作った黒幕だったのです。
ここまで、『７人の大富豪による極秘会議』によって決定された組織の存在について書きましたが、そもそも、なぜこの話をしたのか？
それは、国際金融資本家たちは、「アメリカを滅亡させてしまった」とウィルソンが後悔した組織を使って、ある国を支援して第二次世界大戦の小さな火種に油を注ぎ、大戦争に発展するよう画策したという衝撃的な事実をお伝えするためです。
そして、彼らは戦争を引き起こしたことで、何千万人という人々を犠牲にして大儲けをしていたのです。
実は、第二次世界大戦を引き起こしたきっかけについて、よく考えてみると、非常に不可解な存在が隠されています。
ですが、私たち日本人は、“この組織”が行ったことについて何も知らないため、第二次世界大戦の不可解な点に気付くことができず、第二次世界大戦はどういうきっかけで起こり、どのように大戦争に発展したのか？という歴史を読み解く上で、非常に重要なことを見逃しているのです。
では、第二次世界大戦の不可解な点とは一体何なのか？
そして、『７人の大富豪』によって設立されることになった組織の正体とは何なのか？
これから、私たちが知ることができなかった衝撃の真実についてお伝えしていきます。
尚、今回の記事は、近現代史研究家であり、ベストセラー書籍『日米開戦 陸軍の勝算』や『日米戦争を策謀したのは誰だ！』の著者である林千勝氏の知見を基にして書き綴っております。
第二次世界大戦の不可解な点
第二次世界大戦には、ある不可解な点が存在しています…。
それは、なぜドイツは、第一次世界大戦の敗戦後、僅か２０年余りで完全な経済復興を遂げ、大規模な軍拡を成し遂げることができたのか？ということです。
敗戦後のドイツの街は、失業者が溢れ返り、飢餓で子供が死んでいく…。
ドイツ国内は、まさに生き地獄と化していました。
また、当時のドイツは国家予算の数十年分の賠償金を課せられ、さらにドイツ工業の中心であるルール地方をフランスとベルギーに奪われてしまうという苦痛的な状況に置かれていました。
仮に、ドイツが驚異的な軍事力を持ち合わせていなければ、第二次世界大戦が起きることはなかったでしょう。
ですが、こんな状況だったにもかかわらず、なぜか大規模戦争を行うほどの国力を僅か２０年で蓄えることができたのです。
なぜ、このようなことが可能だったのでしょうか？
これは、あまりにも不可解な出来事だと思わないでしょうか？
ドイツを復興させた黒幕の正体－第二次世界大戦の裏側－
第一次世界大戦が終結した１９１８年、世界中の人々は、もう二度とこのような悲惨な戦争を引き起こしてはいけないと心に誓っていました。
しかし、それとは真逆のことを考えている人たちがいました。
それはもちろん、国際金融資本家たちです。
第一次世界大戦が終わった時から、既に彼らの恐ろしい計画がスタートしていたのです。
その計画とは一体何なのか？
それは、戦争でボロボロになったドイツを経済復興させ、強国に育て上げることです。
でも、なぜ彼らは、ドイツを復興させる理由があったのでしょうか？
その裏には、国際金融資本家たちが、莫大な利益を上げるためのある計画が存在していました。
ですが、彼らはこの計画を実行するためには、欠かすことのできない重要なピースがありました。
その重要なピースこそ、『７人の大富豪による極秘会議』によって設立されることとなった組織だったのです。
実は、この組織が無いとドイツを復興させ、国際金融資本家たちが大儲けすることが不可能だったからです。
そのため、この組織の存在、なぜ国際金融資本家たちがこの組織を作ったのか？ということを無視すると、第二次世界大戦の重要な背景が見えなくなってしまうのです。
では、７人の大富豪たちが設立させた組織とは一体何なのか？
国際金融資本によるアメリカ乗っ取り計画
７人の大富豪たちが設立させた組織、それは連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）というアメリカの中央銀行制度を統括する組織です。
実際、ジキル島で開かれた極秘会議のホテルの部屋は、“連邦準備”という名前が付けられていますが、このアメリカの中央銀行制度が成立したことは、一握りの国際金融資本家たちにとっては、涎が止まらないほど嬉しくて堪らないものでした。
なぜなら、『７人の大富豪による極秘会議』の中で、最も力を持っていたポール・ウォーバーグという人物が、この中央銀行制度を設計する際に、自分たちの意思を中央銀行の政策に反映できるよう、巧みに仕組みを整えたことで、国際金融資本家たちは自分たちの私利私欲のために、アメリカの中央銀行をコントロールできるようになってしまったのです。
ポール・ウォーバーグは、自身が支援していた操り人形であるウィルソンを大統領に仕立て上げ、そのウィルソンによってウォーバーグは連邦準備制度理事会の理事に選ばれ、１９１６年には副議長に任命されました。
つまり、ウォーバーグは、中央銀行の政策を決定できる重要なポストに就任したのです。
また、ウォーバーグが経営している会社などにより、極秘会議のメンバーの１人であるベンジャミン・ストロングがニューヨーク連邦準備銀行初代総裁になるなど、政策決定権のある人物たちをウォール街の仲間で固めたことで、アメリカの中央銀行が行う政策に直接関与できるようになったのです。
もちろん、当時アメリカでは、連邦準備制度に対して非難の声も多くありました。
例えば、共和党の国会議員であったリンドバーグ議員は、その組織を設立させたことについて、このように非難しています。
「議会の最大の罪は【連邦準備法】を成立させたことであり、この法案は、この時代における最大の立法犯罪である」
ですが、このような反対派の抵抗も空しく、この連邦準備制度理事会は、世界大戦の小さな火に油を注ぐ怪物へと変貌を遂げることとなるのです。
ドイツを復興させたアメリカの中央銀行
先述したような経緯で、国際金融資本家たちの息のかかったアメリカの中央銀行制度が完成しましたが、国際金融資本家たちは、自身がコントロール可能なアメリカの中央銀行を使って、ボロボロのドイツを復興させるために、莫大な国債を発行し、多額の資金をドイツに提供したのです。
ドイツに課せられた賠償金は、国家予算の数十年分というとんでもない金額だったため、民間の銀行が貸し出す金額だと雀の涙程度にしかなりません。
ですが、アメリカの中央銀行という存在があったからこそ、ヨーロッパ諸国の反対を強引に押しのけて、ドイツを復興させることができるほどの多額の資金を提供することができたのです。
もし、アメリカで中央銀行ができていなければ、私たちが知っている歴史は大きく変わっていたでしょう。
でも、なぜ国際金融資本家たちは、ドイツを復興させることで、莫大な利益を得ることができたのでしょうか？
ここからは、国際金融資本家たちが考えた恐ろしい計画の全貌についてお伝えしていきます。
国際金融資本家がドイツを復興させたかった本当の理由
国際金融資本家がドイツを復興させた理由…。
それは、戦争を引き起こすことです。
戦争では、どの国であっても、敵国に勝つまでは、どんな条件でも武器を買い続け、お金を借り続けるため、それらを提供する軍需産業・石油産業・金融機関は荒稼ぎすることができるのです。
そして、これらの産業を牛耳る国際金融資本家たちは、このような戦争ビジネスを展開することが狙いだったのです。
このような事を聞くと、あまりに突拍子もない話にも聞こえますが、彼らが行ったことを具体的に見ていくと、知られざる真実が浮かび上がってきます。
これまで述べたように、国際金融資本家たちは、アメリカの中央銀行を使ってドイツに多額の資金を提供していました。
また、単に資金を提供するだけでなく、ドーズ案やヤング案等のようにドイツの莫大な賠償金を減らすために、ヨーロッパ諸国の反対を押し切って各方面に働きかけを行なっていたのです。
このようなことにより、ドイツは徐々に経済復興を遂げていきました。
さらに、国際金融資本家たちが行ったことは、単に資金を援助するだけではありません。
経済復興を果たし、購買力が上がったドイツに対して、様々な軍需品や兵器を売りつけたのです。
例えば、アメリカのスタンダード・オイル社は、水素添加分野の特許を譲渡し、ドイツは石油精製の能力を飛躍的に向上させました。
また、モルガン銀行、六フェラー財閥のチェース銀行、ウォーバーグ財閥のマンハッタン銀行傘下であるゼネラルモーターズ、フォード・モーター、ゼネラル・エレクトリック、デュポンなど、アメリカの国際金融資本と呼ばれる企業が、ドイツの軍需産業を手助けしていたのです。
これに加えて、国際金融資本家たちは、ドイツから派遣された技術者たちに飛行機製造や軍事施設を見学させ、多くの技術を習得させました。
つまり、国際金融資本家は、資金や武器を与えただけでなく、技術まで提供し、ドイツを軍事大国に育て上げたのです。
アメリカからの支援により軍事大国となったドイツは、１９３９年にポーランド西部に侵攻。
このことがきっかけで、第二次世界大戦という人類の悪夢が始まったのです。
そして、戦争が始まった１９３９年、国際金融資本家がコントロールしているアメリカの中央銀行は、今まで行ってきたこととは矛盾する驚くべき政策を実行します。
それは、これまで散々支援してきたドイツの敵であるイギリスとフランスに資金や軍需品を提供することです。
１９３９年には、アメリカの中央銀行が、イギリス・フランスの軍需品代金支払機関として指定されたことで、両国に大量の資金を提供しました。
さらに、１９４１年に成立した武器貸与法によって、総額５００億ドルと言われる武器、戦車、航空機、車両、船舶から軍靴に至るまでのあらゆる軍需品をアメリカからイギリスに供与していたのです。
このアメリカからの援助は、戦争の火種に油を注ぐことになり、人類が今までに経験したことのないほどの大戦争に発展しました。
つまり、結果だけ見れば、アメリカは、ドイツとイギリス・フランスどちらにも援助しており、そのことが世界大戦の引き金を引いたと言えるのではないでしょうか。
戦争の規模が大きくなればなるほど、その期間が長引けば長引くほど、国際金融資本家たちが牛耳っている軍需品は飛ぶように売れ、国際金融資本家たちが牛耳っている石油の需要は爆増し、国際金融資本家たちが牛耳っている金融機関の貸し付けは天文学的な数字になるなど、彼らにとって戦争は甘い蜜の味でした。
ジョン・メイナード・ケインズに多大なる影響を与えたイギリスの経済学者ホブソンは、１９０２年に著書である『帝国主義論』にて、
＜もしロスチャイルド家とその縁者が断固として反対したら、ヨーロッパのいかなる国も大戦争を起こしたり、あるいは大量の国債を公募したりできない。この事実を疑う者は一人としていないのである。＞
と、このように述べていますが、アメリカを牛耳り、様々な工作を講じた国際金融資本家たちは、ホブソンの時代だけでなく、第二次世界大戦においても彼らにとっての伝統的な手法、つまり、戦争ビジネスを展開することで、罪なき数千万人の人々の屍を踏み台にし、莫大な財産を築き上げることに成功したのです。
国際金融資本家がメディアを支配した理由
ここまでお読みになって、どう思われたでしょうか？
世界大戦という歴史の裏側では、アメリカを乗っ取った国際金融資本家が暗躍していたということをご理解頂けたのではないでしょうか。
ですが、このような話をすると、一定数は陰謀論だと言う人がいます。
しかし、少し考えてみれば分かることですが、その規模感は丸で違えど、竹中平蔵氏やデービッド・アトキンソン氏など、民間人が政府に働きかけ、自分のビジネスに有利になるように裏工作するということは、現代の日本でも普通に行われていることです。
なのになぜ、例えば、たった１人でアメリカのＧＤＰの１％に当たる資産を保有したといわれているジョン・ロックフェラーが、政府の政策に対して影響を与えたというと陰謀論になるのでしょうか。
多くの日本人は、
国際金融資本＝陰謀
だと反射的に反応しがちですが、なぜこのように考えてしまうかというと、実は、国際金融資本家たち自身が、メディアを使って、
「国際金融資本＝陰謀論だ」
という印象を世間に植え付けるために画策していたからです。
例えば、元ニューヨーク市長のジョン・フランシス・ハイラン氏は、１９２７年にこのような事を述べています。
＜国際銀行家は、合衆国で大多数の新聞と雑誌をコントロールし、コラムや論説を使って政府閣僚を締め付ける。言うことを聞かなければ。世論を利用して政府から追い出す。銀行家たちは、２つの党を支配し、２つの党の政治綱領を作り、政治家を抑えつけ、民間企業のトップを決める。そうして彼らはあらゆる手段を駆使し、政府の最もの重要なポストに彼らの腐ったビジネスに従うものを配置する＞
また、チェスター・ワード元海軍大将は、ロックフェラーがオーナーになっているアメリカのシンクタンク『外交問題評議会（ＣＦＲ）』について、こんな内部告発をしています。
＜ＣＦＲは主要な新聞、雑誌、ラジオ・テレビの放送網を所有し、支配している＞
「我々に協力してくれたワシントンポスト、ＮＹタイムズ他、大手出版社に４０年間（ＣＦＲについて）秘密にしてくれたことを感謝している」
このことからも分かるように、国際金融資本家たちは、メディアを使って様々な画策をしていました。
そのため、我々は、彼らが作りだした都合の良い歪んだ歴史を真実だと思わされていたのです。
つまり、私たちが教わってきた歴史は、『国際金融資本家という重要なピースが欠けた』仮想の歴史でしかないのです。
もちろん、国際金融資本家が１～１０まで設計図を作り、彼らの思惑通りに世界が動いてきたということは有り得ないでしょう。
しかし、結果だけを見れば、特に２０世紀以降は覇権国アメリカを牛耳り、彼らが戦争で大儲けしたというのは、動かし難い事実なのです。
そのため、国際金融資本家という存在抜きには、歴史の真実を語ることはできないと思わないでしょうか。
日本の近代史と国際金融資本家との密接な関係
そして、『アメリカ＝国際金融資本家』の都合によって世界が動いてきたということは、私たち日本人にとって全く関係がない話ではありません。
むしろ、日本の近代史は、アメリカと密接な関わりがあるため、『アメリカ＝国際金融資本家』が何をしてきたのかを知らないと、日本の歴史についても、まるで理解することができないのです。
例えば、明治維新に影響を与えたペリーは、ロスチャイルドの代理人であり、アメリカの金融資本家であるオーガスト・ベルモントの親戚にあたりますし、日米戦争前の外交の要であったグルー大使夫妻は、ペリー家の血を引いています。
また、日露戦争において日本は、ロスチャイルド系であるクーン・ローブ商会に、国家予算数年分の資金を借りて戦争をしています。
さらに、日米戦争においても事実を丁寧に紐解くと、国際金融資本家たちは様々なプロパガンダを行ない、日米戦争を引き起こす工作まで画策していたことが明らかになっています。
もちろん、戦前だけでなく、戦後も日本はアメリカの庇護のもと成長してきました。
つまり、日本は明治維新、昭和の戦前、戦後、そして現在につながるまで、常にアメリカ（＝国際金融資本家）の影響を色濃く受けてきています。
そのため、日本の歴史、近代史はアメリカの存在、つまり、国際金融資本家の存在なしには、日本の近代史を語ることができないと思わないでしょうか。
この記事では、国際金融資本家がアメリカの中央銀行を創設し、それを使って世界大戦を引き起こしたという話をしましたが、これは、国際金融資本家がアメリカを使って行ったことのほんの一部でしかありません。
彼らが行ってきたことを丁寧に追って行けば、次のような歴史の真実が浮かび上がってきます。
ロスチャイルドｖｓアメリカ国民による１００年戦争
第一次世界大戦で大儲けし、アメリカの覇権を確立させたカラクリ
世界大恐慌を起こして莫大な富を築いた謀略の全貌
第二次世界大戦に参戦するように工作した秘密機関の正体
なぜ、アメリカと敵対しているはずのソ連、そして中国共産党を支援したのか？
金融資本家の操り人形であるアメリカ大統領が行った数々の策謀
９.１１とアメリカの金融資本家との闇のつながり
コロナパンデミックの裏で見え隠れする金融資本家たちの影
このように、アメリカ＝国際金融資本家は戦争、恐慌、革命を自ら仕掛け、裏で操り、大混乱のたびに莫大な利益を得てきたことが分かります。
彼らは、自らが様々な事件に関与していることをメディアなどを使って巧妙に隠していますが、例えば、戦前のアメリカの国会議事録（Congressional record）や日本の外務省調査部第２課の昭和１６年１２月の資料といった一次史料の記録を全て消すことはできないですし、国境を跨いで大量の資金が移動した足跡を完全に消すことはできません。
このような一次史料や客観的なデータを始めとした資料を基に歴史の流れを読み解いていくことで、この世界を動かす力学を理解することができますし、今までとは全く違った視点から歴史の真実を解き明かすことができるでしょう。
そうなれば、もうニュースに振り回され右往左往することはありませんし、嘘で塗り固められた仮想の歴史教育に騙されることもありません。
コントロールされていた状態から、世の中のダイナミズムに取り残された状態から、一人でも多くの方が抜け出せることを願って。
〔編集後記①〕
皆さんは、『ナイ委員会』というアメリカ上院委員会について知っているでしょうか？
国際金融資本家が、知られたくなかった秘密を暴露した正義の上院委員会です。
このナイ委員会の委員長は、ジェラルド・ナイという共和党の議員が務めたのですが、彼を委員長に推薦したジョージ・ノリスは、
「（上院議員）９６人の中で任務に必要な公平さ、独立性と能力を持つと認められる唯一の人物である」
と言って、ナイを推薦したと言われています。
このことからも分かるように、ナイは、『悪は絶対に許せない』という信念を持った人物だったと言えるでしょう。
このナイ委員会は、１９３４年～１９３６年の間に、９３回の公聴会を開き、アメリカを第一次大戦の参戦へと導いた背景や戦争で誰が利益を得たのかについて、ジャック・モルガンやデュポンを含む２００人以上の証人に聞き取り調査を行いました。
そして、ナイ委員会は、１４００ページに及ぶ驚くべき報告書を公表したのです。
この報告書に書かれていた大事なこと、それは、
＜第一次世界大戦中、アメリカの外交政策に強い影響力を保持していた国際金融資本家と軍需産業は、戦争に介入するよう圧力をかけていたこと、そして戦争に介入したことによって巨額の富を得た＞
という、とんでもない内容でした。
当時のアメリカでは、アメリカ海兵隊少将スメドレー・バトラーが、１９３５年に出版した『War is a Racket』のように、軍需工業がアメリカ政府を騙して第一次大戦に参戦させたのではないか、という議論を扱った書籍や記事がいくつか出てきていましたが、ナイ委員会の報告書は、国際金融資本家たちが、自分たちの利益のためにアメリカ国民への裏切りを白日の下に晒すことに成功したのです。
このことにより、ヨーロッパの戦争に参戦したことで、自分の家族や友人を失ってしまっていた一般のアメリカ人たちは、抑えることができないほどの怒りを覚え、もう二度と他国の戦争には参戦せず、アメリカの孤立主義を貫くために中立法という法律を制定したのです。
このこともあり、第一次世界大戦で利益を得た国際金融資本家たちは、身動きが取りづらくなっていました。
しかし、国際金融資本家たちが、このまま引き下がることはありませんでした。
実は、彼らは私たちが想像もつかないほど、綿密かつ大胆な方法を使って、戦争の小さな火種を燃え上がらせ、第二次世界大戦という人類の悪夢を起こし、そしてぼろ儲けをする謀略を実行したのです。
〔編集後記②〕
「息子たちが戦争を望まなかったら、戦争は１つも起こらなかったでしょう」
初代ロスチャイルドであるマイヤーロスチャイルドの夫人、グートレ・シュナッパーは、このように述べたと伝えられています。
また、元イギリス首相であるベンジャミン・ディズレーリは、
「彼ら（ロスチャイルド家）は世界の金融市場を支配している。すなわち、世界のほとんどを支配しているのだ。彼らは南イタリアの財政収入に匹敵する資産を持ち、（ヨーロッパの）全ての国王と大臣が彼らの言うことに耳を傾けている」
と、このように述べています。
これらのことからも分かるように、『国際金融資本』の存在を無視して、近代史を語ることはできません。
ですが、『国際金融資本家』たちは、メディアを支配し、自分たちが歴史を動かしてきたという事実を巧妙に隠したのです。
世界最古の通信会社であるフランスのＡＦＰ通信の創業者シャルル・ルイ・アヴィスは、ロスチャイルドに雇われて事務所を開設していますし、アヴィスの部下であったポール・ロイターが、ロイター通信を設立しています。
ロスチャイルドの支配下の下、この２大通信社は、世界中にニュースを配信してきました。
また、メディア王と呼ばれるルパート・マードックは、ニューヨーク・ポストやウォールストリート・ジャーナルの発行元ダウ・ジョーンズ他、大手メディアを次々と買収していきましたが、彼の経済顧問はロスチャイルド社の
アーウィン・ステルザーであり、ロスチャイルド家が買収資金を出していたと言われています。
このように、彼らはメディアを牛耳っているため、私たちは真実を知る機会を奪われ、彼らに都合の良い捏造された歴史を真実だと思い込まされているのです。
今回は非常に長くなりましたが、最後までお読み頂きまして有り難うございました。
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