調査リリースを配信するメリットはあるのか｜PRとしての効果や成功事例などを解説！
広報・PR担当者なら一度は目にしたことがあるはずの調査リリース。
自社での実施を検討してみたものの、調査リリースの具体的なメリットがわからない・書き方がわからないなどの理由で迷ったことがある方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、調査リリースのメリット・デメリットを中心に、調査リリースについてを分かりやすく紐解いていきます！
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調査リリースとは？
さて、それでは調査リリースとは一体どのようなものを指すのでしょうか。
調査リリースとは、PR TIMESを中心としたプレスリリース配信サービスの中で、自社で行った調査をもとにプレスリリースとして発信することをいいます。
プレスリリースの目的の多くはPRとなり、そのリリース内容をメディアに取り上げてもらうことで、自社やサービス/商品の認知拡大・販売促進を狙います。
通常のプレスリリースと異なる点としては、プレスリリースはそのほとんどが新サービス/商品に関する内容がリリース内容となる一方で、調査リリースは調査結果自体がリリース内容となる点です。
そのため、自社にプレスリリースのできるネタが一切ない場合でも、調査さえ行ってしまえばそのままリリースができ、さらにメディアからの取り上げられる確率も高いため、ここ近年広報・PR担当者の間での活用頻度が高まっているのです。
調査リリースのメリット5選
ここからは、調査リリースのメリットについてを5つご紹介します。
調査リリースを検討・実施する際には、これからご紹介するメリットを意識して設計してみても良いでしょう。
調査リリースのメリット①｜PRとしての効果が高く転載・掲載されやすい
調査リリースのメリットの1つ目は、調査リリースは通常のプレスリリースよりも転載・掲載がされやすくPRとしての効果が高まりやすい点です。
一般的なプレスリリースの場合、そのリリース内容に目新しさや一般層・メディアに受けるポイントがなければ広がりは見込みにくく、それはつまりPR効果が自社でリリースすることのできるネタに依存します。
しかし調査リリースの場合は、調査内容やその結果自体が面白ければ拡散を見込むことができ、PR効果は自社の企画次第でいくらでもコントロールすることができます。
またさらに、調査結果は人の目に留まりやすく興味を持ってもらいやすいため、内容に限らず調査リリースそのものがそもそも通常のリリースの1.5倍以上の拡散性があるという性質もあります。
なかなか自社のプレスリリースがメディアに取り上げられることがない企業様などには大きなメリットになるでしょう。
調査リリースのメリット②｜ネタがなくても情報発信の機会を量産できる
調査リリースのメリットの2つ目は、プレスリリースを行うネタがなくても情報発信の機会を量産することができる点です。
前述した通り、調査リリースは調査結果がそのままプレスリリースの内容となるため、調査さえ行えばプレスリリースを行うことができます。
広報・PR担当者のよくある悩みとして、「自社にプレスリリースを行うネタがない」というものが多いですが、調査リリースであればこの悩みは解決されます。
プレスリリースは、自社発信の情報をエンドユーザーや顧客に届ける機会となり、広報・PR部門としてその頻度や数はある程度担保して定期的に発信していく必要があります。
自社で発信できるネタの量に依存せずに、PR機会を量産できるのも、調査リリースの大きなメリットです。
調査リリースのメリット③｜業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える
調査リリースのメリットの3つ目は、調査リリースを行うことは自社のポジショニング・ブランディングに繋がる点です。
調査リリースを発信することで、各メディアに業界に関する情報やデータを保有していることを知ってもらうことができます。
これにより、メディア関係者からの信頼性が上がることや、そこからのメディア掲載や取材を望めるのです。
またエンドユーザー視点でも、「〇〇業界の実態調査」などの調査を行っている企業に対しては、業界をリードしている印象やナレッジを持っている印象を持つため、ブランディングとしての効果も見込めるでしょう。
調査リリースのメリット④｜2つの意味でSEO効果が期待できる
調査リリースのメリットの4つ目は、調査リリースにはSEO効果がある点です。
このSEO効果には2つの方向性でのメリットがあります。
まず調査リリースは、プレスリリースとして発信した後にさまざまなメディアに転載されるため、元のリリースに自社サイトのリンクを配置しておくことで、各メディアからの被リンク効果を期待でき、これにより自社サイトのSEO効果が高まります。
次に、PR TIMESをはじめとしたプレスリリース発信サイトはドメインが極めて強いため、発信した元リリース自体が上位表示をされる確率も高いのです。
そのため自社が上位を取りたいKWを設定した上で、その内容に沿った調査を行いリリース文を作成することで、プレスリリースは検索時に上位に表示されるでしょう。
このように調査リリースは、自社サイトのSEO効果と自社リリースのSEO効果の、2つの意味でのSEO効果が期待できます。
調査リリースのメリット⑤｜行った調査のデータは二次・三次活用でリード獲得などに繋げられる
調査リリースのメリットの5つ目は、行った調査のデータはさまざまな方法で活用できる点です。
調査の結果はリリースとして発信するだけではなく、その後営業資料や販売促進に活用することができます。
調査リリースのデータは、自社サービスや商品が市場からニーズがあることの証明としてマーケティング活用することで、2度3度効果を感じることができます。
調査リリースの実施は、広報・PR部門だけではなく、マーケティング部門や営業部門などさまざまな部門に影響を与えます。
調査リリースとして発信した調査結果が、その後どのように活用可能かをさらに詳しく知りたい方は、下記の資料をぜひご覧ください！
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調査リリースのデメリット3選
次に、調査リリースのデメリットについて解説いたします。
もちろん、調査リリースはメリットだけではなくデメリットも存在するため、実施の際にはこれからご紹介する3つのデメリットも考慮に入れた上で検討するべきでしょう。
調査リリースのデメリット①｜配信までにコストと時間がかかる
調査リリースのデメリットの1つ目は、企画から配信を行うまでにコストと時間がかかる点です。
企画の時点ですでに発信する内容（ネタ）が決まっている通常のプレスリリースと異なり、調査リリースは「どんな内容の調査を行うのか」といったネタ作りから考える必要があります。
そのため、配信に際しては「企画→調査票作成→調査実施→調査結果集計→プレスリリース作成」といったフローをとり、時間がかかってしまうのです。
またコスト面についても、当然調査の実施に際してのコストもかかってくるため、効果がなければ時間とお金を無駄にすることになってしまいます。
調査リリースのデメリット②｜調査の実施には専門知識やスキルが必要な場合がある
調査リリースのデメリットの2つ目は、調査の実施には専門知識やスキルが必要な場合がある点です。
調査リリースを行う際に必須となる調査の工程では、「調査票の作成」と「調査結果の集計・分析」を行う必要があります。
この際に、企画に沿った形で適切に調査票を設計できる知識とスキルや、調査結果をリリースできる形に集計できるスキルがある人材がいなければ、せっかくの調査リリースの効果も減少してしまいます。
もし自社にそのような経験とスキルのある人材がいない場合は、一度外部のPR会社に相談してみるなども検討してみると良いでしょう。
調査リリースのデメリット③｜失敗すると炎上リスクや逆ブランディングに繋がる
調査リリースのデメリットの3つ目は、調査リリースの失敗が炎上リスクや逆ブランディングに繋がる可能性がある点です。
調査リリースは上手くいけば一気に拡散されPR効果も絶大ですが、一方であまりに恣意的な調査結果やセンシティブな調査内容になってしまうとそれが炎上に繋がる可能性があります。
SNSなどで拡散がされやすくなった現代だからこそ、調査リリースの発信の際には誰が見ても問題ない内容かを念入りに確認する必要があるでしょう。
調査リリースを行った方が良い企業の特徴
ここまで調査リリースのメリット・デメリットを解説してまいりましたが、それらを踏まえた上で調査リリースを行った方が良い企業の特徴をご紹介します。
これからご紹介する3つの特徴に当てはまる企業様は、調査リリースの実施を検討してみると良いでしょう。
調査リリースを行った方が良い企業①｜プレスリリースやPRのネタがなくて困っている企業
まずは、プレスリリースやPRのネタがなくて困っている企業様に調査リリースはおすすめです。
調査リリースは前述してきた通り、調査内容の企画さえできれば発信を無限に行うことができ、リリースの量や内容を完全にコントロールすることができます。
広報・PR担当者の悩みの種として多いものでもありますが、PRできるネタの量に課題を感じる方は、解決手段として検討するべきと言えるでしょう。
調査リリースを行った方が良い企業②｜新商品/新サービスのローンチを予定している企業
次に、新商品/新サービスのローンチを予定している企業様にも調査リリースはおすすめです。
一見すでにネタが決まっており調査リリースの必要はないように見えますが、調査リリースとサービスローンチのリリースを連動させることで相乗効果を生むことができます。
例えば人事部向けの新サービスのローンチが決まっている場合、そのサービスがないことによる課題を感じている人事部からの声や、課題の実態などを調査として取っておくことで、サービスローンチリリースに説得力とストーリーを作ることができます。
調査リリースは、新商品/サービス発信の際の加速装置にもなりうるのです。
調査リリースを行った方が良い企業③｜事業開発や資料活用の都合上すでに調査を予定している企業
最後に、事業開発や資料活用の都合上すでに調査を予定している企業にも調査リリースはおすすめです。
PR目的だけでなく、さまざまな理由で調査リリースの実施は検討されますが、いずれにせよせっかく取った調査はプレスリリースとして活用するべきでしょう。
もちろん、調査の内容によってはリリースするべきではない場合もありますが、多くの場合はリリース文面やストーリー作りによってプレスリリースに落とし込むことが可能です。
PR効果の高い調査リリースだからこそ、せっかく実施した調査は最大限活用するようにしましょう。
調査リリースの書き方は？記載内容までわかりやすく解説！
ここまで調査リリースについて解説してきましたが、それでは実際に調査を行った後のリリース文面はどのようなことを記載すれば良いのでしょうか。
簡潔に言うと記載するべき内容は下記の7点になります。
調査リリースの書き方・構成①｜キャッチ・サブキャッチ
調査リリースの書き方・構成②｜リード文章
調査リリースの書き方・構成③｜サマリー
調査リリースの書き方・構成④｜調査概要
調査リリースの書き方・構成⑤｜調査内容
調査リリースの書き方・構成⑥｜まとめ
調査リリースの書き方・構成⑦｜サービス概要・会社概要
そしてこの中でも特に重要なのが、①キャッチ・サブキャッチと④調査概要になります。
各構成ごとの詳しい記載内容やサンプルなどは以下の記事で詳しく解説しているので、気になった方は是非ご確認ください！
調査リリースの最新成功事例3選
最後に、調査リリースの実施で成功した事例を3つご紹介いたします。
実際に調査リリースを行った上で、Yahoo!ニュースに掲載されるなどの効果を発揮した事例になりますので、ご検討の際に参考にしてみてください。
調査リリースの最新成功事例①｜株式会社IDEATECH
＜社名＞
・株式会社IDEATECH
＜調査内容＞
首都圏在住の大学1年生323名を対象に、2021年の後悔と2022年の意気込みに関する調査を実施
＜Yahoo!ニュース掲載理由＞
一般向けからビジネス向けまで幅広い記事の転載が多いメディアの「ITmediaビジネスONLINE」による編集記事化にからの掲載。
年始のタイミングでの、「2021年の後悔と2022年の意気込み」というトレンド性の高い話題の調査を行い、注目が集まったことが掲載に繋がった可能性が高い。
＜元記事＞
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000045863.html
調査リリースの最新成功事例②｜一般社団法人オンラインコミュニケーション協会
＜社名＞
一般社団法人オンラインコミュニケーション協会
＜調査内容＞
社内でオンライン会議を行っている、かつチャットを利用している22歳〜29歳のビジネスパーソン105名を対象に、オンラインコミュニケーションにおけるストレスに関する実態調査を実施
＜Yahoo!ニュース掲載理由＞
技術者向け記事の転載が多いメディアの「MONOist」による編集記事化にからの掲載。
若年層の「ストレス」というリアルな声が取れた点と、それが共感を呼んだ点が掲載に繋がった可能性が高い。
＜元記事＞
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000088367.html
調査リリースの最新成功事例③｜株式会社東通メディア
＜社名＞
株式会社東通メディア
＜調査内容＞
勤務先でシステムリプレイスを行った経験があり、かつEC・通販事業に携わる会社員100名に対し、システムリプレイス時における課題調査を実施
＜Yahoo!ニュース掲載理由＞
EC担当者向け記事の転載が多いメディアの「ネットショップ担当者フォーラム」による編集記事化にからの掲載。
ニッチなターゲットへの調査と、システムリプレイス時の売上金額規模まで調査した具体性から、掲載に繋がった可能性が高い。
＜元記事＞
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000062529.html
まとめ
いかがだったでしょうか。
今回は調査リリースのメリット・デメリットから実施を推奨する企業、成功事例までを幅広く解説してきました。
前述してきたように、調査リリースはPR効果が非常に高く、メリットの多い手法になります。
PR・広報担当者の方はぜひ実施を検討してみてはいかがでしょうか。
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