業務の既存プロセスやレガシーシステムを見直す前にやらなければならないこと
既存 IT システムの崖（2025 年の崖）が間近にせまっています。
DXで新たなデジタル技術を活用して新しいビジネスモデルを創出し、データを収集・蓄積・処理する IT システムが、環境変化、経営・事業の変化に対し、柔軟に、かつスピーディーに対応できることが望まれています。
DXを推進する上で、何をどのようにすべきかということが、見極めにくい上に、複雑化、老朽化、ブラックボックス化により、既存の業務プロセスやシステムがレガシー化して足かせになっています。
しかし、DXを推進するためには、既存の業務プロセスやレガシーシステムの見直しは避けて通れません。
この状況を打開するために、「既存の業務プロセス」や「レガシーシステム」の見直しの前に、情報資産のアセスメント（「見える化」）が必要なのです。
既存の業務プロセスやレガシーシステムを刷新する前に情報資産の「見える化」が必要な理由
自社の情報資産を正確に把握できていないと、DXを推進する上で、どこに課題があり、どのように構築していけばよいか、経営層が判断ができません。
「見える化」により、「既存の業務プロセス」や「レガシーシステム」に潜むリスクなどの課題も、より明確にわかりやすくなります。
それにより、投資のリスクを警戒して、中長期的なスパンで、コストがかかるDXの実施に消極的だった経営層が、DXを行う場合のリスクより、行わない場合のリスクの方が、遙かに脅威になることを認識し、DXに積極的に取り組むようになります。
DXを行わない場合は、レガシーシステムの運用保守コストが膨らみ続け、保守管理もままならず、「技術的負債」が発生します。
また、データの活用による新しいビジネスモデルの創出もできません。そのため、ビジネスの急激な変化にも対応できず、競争力を失ってしまいます。
経営層が強くコミットして、DXに取り組むことで、各事業間でサイロ化した業務プロセスや、システムのデータを共有して利活用しやすくなり、新しいビジネスモデルを生み出すチャンスが生まれます。
DXでは、各事業間の業務プロセスやデータの共有により、既存の仕事のやり方が大きく変わるので、現場の負担が増えることになります。
それゆえ、経営層より権限の低いIT部門がDXを主導する場合では、各部門の協力が得られず、抵抗にあい、頓挫してしまうことが多いのです。
経営層主導のもとでDX を推進することにより、既存システムの刷新の必要性や、そのための実行プロセス、経営層・各事業部門・情報システム部門のあるべき役割分担についての共通認識を得ることができます。
そのため、各部門からの理解と協力が得られて、DXがスムーズに、また、効果的に実行されるようになります。
まとめ
「既存の業務プロセス」や「レガシーシステム」を刷新する前に、「見える化」で、DX推進のお膳立てを行っておく必要があるのですね。
DXでは、「既存の業務プロセス」や「レガシーシステム」が刷新された後に、各部門間の業務プロセスやデータの利用を共有化して利活用することで、新しいビジネスモデルを生み出す原動力に変えていかなくてはなりません。
そのため、経営トップによる中長期的なコミットが不可欠であり、リーダーシップを発揮して、事業部門や情報システム部門と連携して、全社的な業務プロセスの改善等にも取り組む必要があります。
各部門とDXを推進する必要性などの認識を共有し、理解と協力を得てから進めることで、DXの高い効果が期待できます。
その前段階として、「見える化」により、経営層がまず、現状のリスクを把握し、DXの必要性を十分に認識し、DX推進への強い意思決定につなげることが必要なのです。
※この記事の内容の一部は下記のレポートからの引用を含みます。
（引用：D Xデジタルトランスフォーメーションレポート～IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開～
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