【古田雄介氏】全国自治体のエンディングノート配布状況を調べた壮大な調査の結果
まずは、下の記事をご覧いただきたい。
デジタル遺品のエキスパートであるジャーナリストの古田雄介氏による壮大な調査。その名も、
全国約１８００の自治体で「エンディングノート」の配布を調査！
聞くだけで、気が遠くなるような調査をやってのける古田雄介氏も凄いけど、意外と自治体も頑張ってるじゃん、って思える結果なのが、ちょっと嬉しかった。記事によると、
🟢冊子版エンディングノートを配布している自治体は、約３００
🟢デジタル版エンディングノートを配布している自治体は、約３００
（→自分でダウンロードして印刷して書き込むタイプと思われる）
🟢日本の自治体の約１/３が、エンディングノートを配布している
🟢「民間を凌駕するレベルでデジタル遺品の項目が充実しているノートも存在」デジタル遺品の項目がとりわけ目を引いた8つの自治体のエンディングノートを紹介
あなたのお住まいの自治体でも、オリジナルエンディングノートを発行しているかもしれません。まずは、市町村役場のホームページをチェックしてみてはいかがでしょうか？
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終活って、ひとりでやろうとすると、途中で挫折したりします。趣味：終活って言ってる終活プロデューサー（終活P）の私を頼ってください！多分お役に立てると思います。