心理職地方公務員のススメ 第3章「公務員試験対策」1節～筆記～
こんにちは。むーとです。
この間まで寒かったのはどこへいったのか、暖かな春風が吹く季節となってまいりました。
将来心理カウンセラーになりたい人、心理学部の大学生の人、またはそうしたお子様を持つ保護者の方にお伝えしたい内容を書いていきます。
浅学な上長いため、読んでいただき心理職に興味を持っていただけると幸いです。
はじめに～前回記事紹介～
当記事は、以前投稿した「心理職地方公務員のススメ」をお読みになってから当記事を読んでいただけるとより内容を理解しやすいかと思います。
↓最初の記事はこちら↓
↓前回の「心理職地方公務員のススメ」はこちら↓
今章のテーマ「公務員試験対策」
第3章は、いよいよこの心理職地方公務員のススメの最終章として、「公務員試験対策」について紹介したいと思います。
この対策方法ですが、正直な話、必ずしもこの対策をすれば受かる！というものではありません。あくまでも私個人の行った対策と経験を基にした体験談ですので、この対策方法を実行したけど試験に落ちたとしても責任は負いかねます。ご理解とご承知いただいた上で、読んでいただければ幸いです。
今回は、公務員試験対策の筆記について話していきたいと思います。
3種類の筆記対策
基本的に、地方公務員試験は、受ける自治体によってさまざまな出題がなされます。地方公務員上級試験心理職区分を受験する上でするべき筆記対策は、多くとも3種類になります。①一般常識問題、②心理学専門知識問題、③小論文の3種類です。必ずしもこの3種類が出題されるかどうかはわからないので、公務員試験対策塾を受講し聞いてみるか、受験する自治体のHPを確認し、必要な対策を知るようにしましょう。
①一般常識問題
こちらの出題内容も自治体によって異なりますが、基本的に、現代文、数学、英語の3教科が必須で、社会系科目や理科系科目が何種類かあるうちを選択するタイプの自治体が多いかと思います。
個人的には、現代文や英語、理科系科目は大学受験の際に受けるセンター試験と同じかやや簡単な内容だったと感じました。高校範囲が十分に学習できていれば、苦戦することはないと思います。
数学は、SPIの問題やなぞなぞのような問題が非常に多かったと思いました。数学は解き方を知らないと時間を多くとられる可能性があるので、対策は必須だと感じました。
ただ、大学で4年も勉強した後に突然高校範囲を解けと言われても難しいと思いますので、受験前に公開されている過去問を解いたり、amazonや本屋で販売している赤本を解いてみたりするとよいと思います。自分の大学には、キャリアセンターに赤本があったので、ちらりと見た程度でしたが、問題の傾向としてこうしたものが出ると知っておいたことは大きなアドバンテージだったように感じます。
↓教材↓
②心理学専門知識問題
心理学専門知識問題の出題形式は、大抵選択式か記述式の2パターンです。ほとんどが「集団・社会心理学」「知覚・認知心理学」「臨床心理学」「教育心理学」「発達心理学」の5領域からの出題が多いです。場合によっては「司法・犯罪心理学」「産業・組織心理学」「健康・医療心理学」「統計学」などの領域からの出題があるかもしれませんが、概ね学部生の公認心理師の必修単位の領域から出題される様子だったので、必修単位の復習をするとよいと感じました。
基本的に記述式であれば単語が呈示されその単語の説明をする、選択式であれば文章中の空欄補充、単語の最も該当する説明の選択などであったので、一番の対策方法はやはり大学院の試験対策を行うことです。
一見本末転倒なように感じますが、そもそもこれまでの心理職地方公務員のススメの主旨は、「心理系大学院試験に落ちた場合の保険として心理職地方公務員を受けることを勧めること」にあります。
心理系大学院試験対策ではよく「単語を出されたときにその説明が150字から300字程度でできるようになる必要がある」といったことを言われましたが、これは地方公務員試験の心理職区分でも同様のことが言えます。
私は、元々大学院進学志望だったので、大学院進学志望の友人と問題を出し合ったり、自動出題してくれるサイトを利用するなどしており、大学院の筆記試験も公務員の専門知識の問題も難なく突破できました。
以下に使用した教材と使用したサイトを添付するので、興味があればぜひ読んでチャレンジしてみてください。
↓使用教材↓
↓使用サイト↓
注意点としては、サイトはもちろん書籍ですら必ずしも正しい記載がなされているかわかりません。なので、辞書や専門書を3冊以上常に持って置き、比較しながら統括して答えを作成していくのが良いと思います。
③小論文
小論文は、大学院試験の流用は難しいです。概ね現代の社会問題についての公務員らしい対応方法について尋ねられ、それについての小論文を書くことになります。もしも受験される自治体の出題が、心理職としての在り方などに関する小論文であれば、大学院試験と同様の対応をするとよいと思います（非常に少数であると思いますが）。
対策方法は３つあり、1．小論文が不要な自治体を受ける、2．公務員試験のOBOGの先輩を頼る、3．大学で開催される公務員試験対策セミナーや公務員試験対策塾に聞きに行く、です。
基本的に、小論文の対策は自分一人では対策しきれないものと考えてください。必ず、①過去の出題例、模範解答例を見る→②自分なりに作成→③OBOGやキャリアセンター職員に添削してもらう→④修正し作成→③に戻るか、添削するところがなくなれば①に戻るといった手順が必要になります。
小論文の対策は場数を踏み、書き慣れる以外に手段がありません。その際、間違った小論文を修正されないままでいると、永久に改善されず本番でも間違った小論文を書き続けてしまいます。従って、自身の文章を客観視でき、採点者としての視点を考慮できるOBやキャリアセンター職員、セミナー職員、塾講師などに聞き、指導を受ける必要があります。
それが難しければ最初から小論文がない自治体を受験することも視野に入るかと思います。自身の伝手やコネクションを考え、柔軟に対応していただければと思います。
おわりに
基本的にどの出題も、自治体によって大きな違いがあるため、一概にこうしていればいいということはないと思いますが、地方公務員はいずれの自治体も努力すれば合格できる難易度だと感じます。
警察庁や国家公務員総合職のような高難度の就職先に比べて、現実的な就職先だと思うので、是非対策してチャレンジしてみてください。
ここまで閲覧していただき、ありがとうございました。
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