終わり間近なのは文在寅だけじゃない、経済でも見放される韓国の暗夜行路ぶりが楽しすぎるｗ

久しぶりに、混乱している韓国経済にスポットライトをあてたいと思う。
外交面でも香ばしいニュースがあるものの、まだ機は熟していない。必ずや文在寅が国内向けに大嘘をこいてそれがバレる、までがセットになっているのがわかりきっているので、ここでは突っ込むのを我慢してやる、そんな感じなのだｗ
まず、最初の話題は半導体不足が深刻化している件だ。
世界シェア１位ニダ！韓国の技術は世界一ぃぃ！と自画自賛していたはずなのに、いったいどういうことなんだね、文在寅くん？ｗ
中央日報の記事になる。

韓経：「２万ウォンの半導体、２０万ウォンでも買えず」…サムスン社長らも「緊急出張」
4/19(月) 10:02配信 中央日報日本語版
首都圏にある防犯カメラ専門企業のＷ社は、マイクロ・コントローラー・ユニット（ＭＣＵ）を確保できずパニック状況だ。半導体の品薄により流通市場で昨年１個当たり８ドルだったＭＣＵが最近では５０ドルと６倍以上に上昇したのに必要な量を確保できないほどだ。ＭＣＵはＩＴ機器の頭脳の役割をするチップで、中小ＩＴ企業は海外半導体メーカーの代理店を通じて購入する。Ｗ社関係者は「在庫が底をつき、価格を問わず注文を入れ続けているが確保できない」と話した。
１８日のＩＴ業界によると、半導体の品薄により韓国の産業現場が大混乱に陥っている。自動車から始まったチップ不足がスマートフォンを経てテレビ、生活家電、パソコン、小型電子機器などＩＴ産業全般に広がっている。製品によっては価格が最大３０倍以上上昇したが代金を上乗せしても確保は容易でない。
購買力で押される中小ＩＴ企業が直撃弾を受けている。これら企業は購入量が多くなく、半導体メーカー本社ではなく中間代理店と取引するが、最近これらの代理店が価格上昇を狙って売り惜しみに出ているためだ。ある医療機器企業関係者は「最近はＭＣＵ流通業者が優位な立場を利用している。ＳＴマイクロなどドイツ企業の本社に問い合わせしもリードタイム（注文から供給までの期間）が基本４０週間、一部品目は２年まで延びたという」と話した。
大企業も同じだ。サムスン電子やＬＧエレクトロニクスでさえディスプレー駆動チップ（ＤＤＩ）、パワー半導体（ＰＭＩＣ）などを円滑に調達できず、テレビと家電製品を計画より１０～２０％以上少なく生産していることがわかった。米ヒューレット・パッカードも半導体不足により教育用コンピュータ需要に追いつけず、中国の生活家電企業ロバムはチップ不足のためオーブンの新製品発売を４カ月遅らせるなど世界のＩＴ業界が苦労している。
最近では米国の制裁を受けている中国ＩＴ企業が買い占めに出て仮需要まで加わり１個当たり１ドルで取引されていた特定半導体価格が３２ドルに急騰するなど需給体系が完全に崩れている。ある中堅半導体企業高位関係者は「チップの原材料であるウエハーまで供給不足状況に進んでいる。半導体大乱がいつ解消されるのか推測するのも難しい」と話した。
◇１０倍払って買い占める中国…サムスン社長も「在庫ない」緊急出張
サムスン電子テレビ事業を総括するハン・ジョンヒ映像ディスプレー事業部長（社長）は先週台湾行きの飛行機に乗り込んだ。テレビの核心部品であるディスプレー駆動チップ（ＤＤＩ）の供給不足状況が深刻化し急遽決めた出張だ。ハン社長はＤＤＩ納品企業メディアテックを訪問し「安定的供給」を求めたという。先月中旬にはサムスン電子のスマートフォン事業の責任を負うノ・テムン無線事業部長（社長）が米国出張に向かった。目的地はスマートフォン用半導体世界１位のクアルコム。ノ社長はクアルコムにアプリケーションプロセッサ（ＡＰ）の緊急納品を要請した。
…
https://news.yahoo.co.jp/articles/a333eea495bdcd815ae5ef28aab4435df35575ab

マイクロコントローラーユニット（MCU）が、韓国ではとにかく足りないのだそうだ。
しかも、工場の操業を止めた現代自動車だけでなく、他の産業にも影響が広がり始めているらしく、市場に出回る数が激減した為に価格の方が平時の6倍にまで高騰しているとのことだ。
生産が止まりそうなものとしてスマホ、家電全般、テレビ、PCなどからパーツレベルの電子機器まで様々な方面に足りない、作れないの声が出ているということらしい。

で、なぜにこんな事態になったのか？という話なのだが、実は韓国、国内でもMCUを作り各業界へ供給していた背景があったものの、価格が安い上に新型コロナウイルス禍で経済全体が鈍化したことを受け、なんと台湾のTSMCへ製造を「丸投げ」して自国での生産をやめていたのだ。
ところが、時間と共にTSMCへの注文が集中するようになり、３月になってこういう火災事故が日本にあるルネサスの半導体工場に起きて、TSMCへ更に注文が殺到するようになってしまった、というわけだ。

大手半導体メーカーの工場で火災 生産一部停止で今後に影響も
2021年3月20日 4時47分
大手半導体メーカー、ルネサスエレクトロニクスの茨城県の工場で19日、設備の一部が燃えるなどの火事がありました。
この火事で、自動車向けの半導体などの生産を一部、停止していて、今後の供給に影響が出るおそれがあります。
会社の発表によりますと、19日午前2時47分ごろ、茨城県ひたちなか市にあるルネサスエレクトロニクスの那珂工場で火事がありました。
工場の心臓部にあたるクリーンルームと呼ばれる施設から火が出たと見られ、けが人はいませんでしたが、設備の一部が燃えるなどの被害が出たということです。
このため、この工場では、自動車向けの半導体などの生産を一部、停止していて、再開のめどは立っていないということです。
この工場では、世界的な半導体不足を受けて台湾の会社に生産を委託していた製品を自社で製造していましたが、今回の火事で生産の停止が長引けば、今後の半導体の供給に影響が出るおそれがあります。
ルネサスエレクトロニクスは「消防や警察をはじめとした関係当局の協力のもと、徹底した原因究明を行い、再発防止に取り組む」とコメントしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210320/k10012925321000.html

実はこの火災、半導体不況に苦しむ韓国メーカーが、日本のシェアを横取りする為に放火したのでは？と当時疑いの声が挙がったほどの「不自然な」事故だったこともあり、台湾への丸投げだけでなくこちらでも、という二重の自業自得が起きての韓国半導体不足勃発、という印象を持っている。実際に火をつけたのかどうかは知らないが、連中ならやりそうだもんなｗ

ま、冗談はさておき、いかに手軽で安い部品であろうとも、自国で作れるものは利幅が小さくても作っておくものだ。それがリスクヘッジの基本だし、特にMCUが汎用性の高いパーツなら猶更だ。無くなったら買っている業界すべてに影響が出る、サプライチェーンとは何かがわかっていれば、何も日本人のおいらがこんな所で諭す必要もなかったはずだ。
というか、体系化されていなくても経験を積めばその程度の読みが効くようになるのが人間のはず。だが、原人の韓国人には難しい命題だったようだ。さすがは将棋が理解できない韓国人だわなぁ、ほんとバカだ。

結局、６倍にまで跳ね上がった台湾製のMCUを韓国メーカーは買わざるを得なくなるのだろうが、ここでも「安値で売って最高値で買い戻す」の「韓国の法則」が発動するオチになり、また日本のネットでは嘲笑の嵐が吹き荒れるのだろう。ほんと、学ばないよなぁ、つくづくバカだ。
何にせよ、韓国製品の代名詞でもある「安かろう悪かろう」も、高騰したMCUを搭載した製品では維持が難しくなるだろう。「高かろう悪かろう」じゃ誰も買うわけがないので、また文在寅あたりが泡を食い韓国政府が補助金を出して、高騰分を税金で埋める措置へ向かうはずだ。・・・その為に発行する国債を誰が引き受けるのか知らないけどね、まぁそんな一手先まで読めないから韓国人なわけで、またバカの一つ覚えを繰り出すんだろうなぁｗ

更に、昨日お伝えしたサムスン副会長だ。逮捕、拘留されている中、盲腸で開腹した際に大腸の一部も削除する手術を受けた、という話なのだが、何にしても今、彼は娑婆にいない、と。
その影響が、なんとアメリカとの大商いのチャンスを失わせる？というネタが配信された。
中央日報の記事になる。

【社説】世界の半導体戦争の中でサムスンのオーナー不在が惜しまれる
4/19(月) 11:02配信 中央日報日本語版
韓国経営者総協会の孫京植（ソン・ギョンシク）会長ら経済５団体のトップが１６日、サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）副会長の赦免を韓国政府に正式に建議した。ソウル商工会議所で洪楠基（ホン・ナムギ）経済副首相と経済回復案を協議するため会った席でだ。孫会長はこの日、「半導体は４～５年先をあらかじめ見通して投資しなければならない事業。グローバル半導体競争に速やかに対応し次世代半導体事業に果敢に投資するためには李副会長が経営を陣頭指揮しなければならない」と提案した。
李副会長赦免建議が注目されるのは韓国経済を率いる半導体産業が米中覇権の渦に巻き込まれているためだ。バイデン米大統領は１２日、サムスン電子など世界の主要半導体関連企業１９社をホワイトハウスに呼んだ。米国内に半導体生産施設を増やしてほしいという要求だったが、その核心は米国を中心に「半導体価値同盟」を作り中国を牽制すべきという注文だった。
バイデン大統領の要請は３０年以上昔を連想させる。当時日本はメモリー半導体分野で米国を超えた。危機を感じた米国は日本に通商圧力を加え、１９８６年の日米半導体協定につながった。その後日本の半導体産業は衰退の道を歩まなければならなかった。
バイデン大統領の半導体価値同盟の核心は中国に対抗するグローバル半導体生産バリューチェーンだ。中国内に半導体生産基地があり、１４億人の中国市場も攻略しなくてはならない韓国の立場では困惑せざるをえない。１２日にインテルと台湾ＴＳＭＣなど競合企業がホワイトハウスでの会議後に米国内への半導体投資計画を相次いで公開した中で韓国唯一の出席企業であるサムスン電子もバイデン大統領が差し出した「請求書」にどのような形であれ前向きな返事をしなくてはならない負担もある。来月下旬に計画された文在寅（ムン・ジェイン）大統領とバイデン大統領の首脳会談でも半導体投資の話が出ることになるほかないだろう。
サムスン電子は最近米国に１７０億ドル規模の第２ファウンドリー（半導体委託生産）工場建設計画を検討しているという。問題はオーナーの不在により決定が遅れているという点だ。李副会長は１月に前大統領の知人女性に対する贈収賄事件の差し戻し審で実刑を宣告され刑が確定し収監中だ。１月の刑確定後１カ月間は新型コロナウイルスのため弁護人以外には一度も面会できなかった。正常な状況でも面会は１週間に１０分、それも立会人が見守る中ですべての対話を録音しなくてはならない状況だ。数十兆ウォンに達する大規模投資決定と米中の間で対応策を見いだすのは李副会長のすべき役割だ。経済５団体トップが出て李副会長の赦免を政府に公式建議した理由がここにある。韓国政府が耳を傾けることを願う。
https://news.yahoo.co.jp/articles/afe02681d88849c8d804ea226c81165c48b9e356

アメリカが半導体産業を安全保障上の重要産業と位置付けた上で、数兆円規模の投資をすると決めた。更に、同盟国にも「踏み絵を踏ませた上で」アメリカへの投資をするように要求しているという。
そんな中で、韓国は二の足を踏んでいるのだそうだ。その理由がサムスンの副会長が交渉に関わることができず、１兆円を超える規模の投資をするか否かの判断ができないからだ、という話になっている。

確かに、同盟国に出資を募ってアメリカと一緒に栄えよう、という話の中に韓国が加われないのは連中にとって屈辱的な話だろう。だが、この記事にあるようにサムスン副会長が収監されているからそうなっているわけではない。フッ化水素を中国やイランへ横流ししていた韓国を、敢えて「安全保障上の重要アイテム」と銘打った半導体に関わる投資に関わらせるか？と考えれば答えははっきりしている。
いや、もっと言えば日韓慰安婦合意でアメリカが仲介した、その現場にいたのが当時副大統領だったバイデンだったのだ。あの合意を韓国が破棄すると騒いでいることもわかっているだろう。
それなのに韓国を輪に加えるか？日韓関係を修復せよ、という要請を無視した文在寅がまだ大統領の韓国を？ないね、ない、ありえないｗ

まぁ、中央日報としてはそういう背景がわかっていても記事にはできなかったのかもしれない。韓国が悪い、と認めれば過去に日本を批判したすべてが韓国に原因があったからだ、と認めることになるのだから。なので、ここではサムスン副会長を悪役にして、罪を擦り付けたということだ。かわいそうにねぇｗ

そんな韓国やサムスンを横目に？復活を目指すインテルが、この「バイデンの投資話」へ乗り気になっているようだ。
ビジネス＋ITの記事になる。

米インテルの半導体工場新設が、日本経済「大打撃のフラグ」と言えるワケ
4/19(月) 6:10配信 ビジネス＋IT
米国と中国が重要製品の国産化を急ピッチで進めている。背景には、EV（電気自動車）シフト、企業のデジタル化、そして米中分離（デカップリング）による世界経済のブロック化という要因があり、この流れは一時的なものではない。日本経済は米中がビジネス面で連携することを前提に組み立てられており、この図式が崩れてしまうと大打撃を受ける。このままデカップリングが進んだ場合、日本は厳しい状況に置かれることになる。
●世界を驚かせた米インテルの決断とは
世界最大の半導体メーカーである米インテルは、2兆円もの金額を投じて米アリゾナ州に新工場を建設すると発表した。インテルは半導体の開発から製造までを一貫して行う垂直統合型デバイスメーカーである。近年は工場を自前で持たないファブレスメーカーが増えており、一時はインテルもファブレス型への移行を模索したことがあったが、同社本来のビジネスモデルを考えれば、新工場を建設すること自体は特段、驚くような話ではない。
だが、今回の発表は世界の半導体関係者を驚愕させた。その理由は、同社が他社の半導体を受託製造する「ファウンドリーサービス」への進出を併せて表明したからである。
画像処理やAI（人工知能）チップを手がけるエヌビディアや、スマホ関連チップを開発する米クアルコムといった半導体メーカーは、設計だけを自社で行い、実際の製造は他社に委託するファブレスメーカーである。製造という現場実務をアウトソーシングすることで、高収益で身軽な経営を実現できることが強みだったが、こうしたファブレスメーカーからの依頼を一手に引き受けてきたのが、台湾積体電路製造（TSMC）や韓国サムスン電子といったアジア企業である。
つまり、台湾や韓国などアジア企業が製造の受託をしてくれなければ、米国の半導体産業は十分な量の半導体を確保できない。
このところ、コロナ後の景気回復期待から、あらゆる製品への需要が急速に高まっているが、とりわけ半導体については著しい需要増大が続いている。その理由は、コロナ危機をきっかけに、ビジネスのデジタル化やAI化が急ピッチで進んでおり、機器類に搭載する半導体不足が深刻になっているからである。今後は自動車のEV化や自動運転化も一気に進むので、半導体の需要がさらに増えるのは確実だ。
長期にわたって不足が懸念される半導体を安定供給するため、最大手のインテルが他社製品の製造も含めて、生産能力を大幅に拡大させたという図式である。
…
https://news.yahoo.co.jp/articles/56d608d171e8064341273003a5982f5108a47afb

インテルとしても、トランプ時代の不調は完全な技術力不足が原因だったわけで、大統領が変わり作る製品の受け入れ先も準備されるバイデンの投資話は、復興へ向かういいチャンスと捉えることになるだろう。
当然、台湾TSMCとタッグ色を強めている日本にとって、インテルの動きは脅威であると同時に、韓国を完全に半導体市場から締め出す状況へつなげやすい。それは同時に、フッ化水素が不要になる韓国からイランへの横流しルートを絶つことも意味するわけで、安全保障上の防護壁ができあがることにもなる。これは覚えておきたいポイントだと言えよう。

更に言えば、もしサムスンが倒れた場合、そのシェアをインテルが丸々継承する展開まである。幸か不幸か、サムスンはアメリカにも半導体工場を展開しているので、それさえインテルが安く買いたたくオチとか、マジでありそうではないかｗ

などと「今そこにある危機」でてんやわんやになっている韓国に、こんなニュースも流れて、こっちもまた騒ぎになりそうなのだ。
メルセデスベンツが開発しているＥＶ車では、バッテリーを韓国製ではなく中国のＣＡＴＬと共同開発して導入することを決めたようだ。
中央日報の記事になる。

「ベンツの変心」　電気自動車に中国ＣＡＴＬ搭載…韓国バッテリーは存在感低下か
4/19(月) 8:49配信 中央日報日本語版
ドイツのメルセデスベンツが最高級電気自動車モデル（ＥＱＳ）に中国ＣＡＴＬのバッテリーを搭載する。欧州で「Ｋ（韓国）バッテリー」の存在感が低下するのではという懸念が出ている。
業界によると、ベンツは最高級電気自動車セダン「ＥＱＳ」に中国ＣＡＴＬの角型・パウチ型バッテリーを搭載することにした。ベンツ「Ｓクラス」の名にちなんだＥＱＳには、メルセデスベンツの電気自動車専用プラットホームが初めて適用された。ベンツは２０１９年に初めて発売した電気自動車「ＥＱＣ」にはＬＧのパウチ型バッテリーを搭載した。
しかしベンツは電気自動車専用プラットホームを導入し、角型バッテリーにまで使用範囲を広げた。ベンツＥＱＳの１回の充電時の走行距離は７７０キロ（欧州基準）と、テスラの高級セダン「モデルＳ」（６２４キロ）よりも長い。最大１０７．８キロワット時（ｋＷｈ）のバッテリーを搭載し、テスラ・モデルＳ（７５－１００キロワット時）よりエネルギー貯蔵容量を増やしたおかげだ。
中国ＣＡＴＬはドイツ自動車市場に力を注いできた。現在、旧東ドイツ地域のチューリンゲン州に２億４０００万ユーロ（約３００億円）を投資し、バッテリー工場・研究施設を建設している。ＣＡＴＬがバッテリーセル（バッテリーの基本単位）を供給すれば、ベンツの親会社ダイムラーのシュツットガルト工場でこれをバッテリー製品に組み立ててＥＱＳに搭載する。ベンツとＣＡＴＬはバッテリーセルをバッテリーパックにする「セル・トゥ・パック」技術も共同開発している。
一方、フォルクスワーゲンは先月、「角型バッテリーを独自開発し、２０３０年に販売する電気自動車の８０％に搭載する」と明らかにした。フォルクスワーゲンにパウチ型バッテリーを納品してきたＬＧエナジーソリューションとＳＫイノベーションの立場では、主要顧客を失う可能性があるということだ。
httpshttps://note.com/momo19992000/n/n3de812e29cba://news.yahoo.co.jp/articles/d0bcfb597bc278abb44cb8b507645c669c43fb9c

ドイツの自動車会社で韓国に関係すると言えばBMWだが、やはり韓国製のバッテリーに問題がありリコールを決定している。
ご参考までに、発火事故の原因がサムスンSDI製のバッテリーだった件と合わせて、過去記事でチェックいただきたい。

KOSPIが落ちればサムスン、車が発火すればサムスン、クラスター発生でもサムスン、まさに韓国はサムスン次第ｗ
https://note.com/momo19992000/n/n3de812e29cba

そして当然、現代自動車の方はタイガー・ウッズの事故だけでなく、北米でもコナが発火、爆発を繰り返しており、現在絶賛リコール中だ。こちらもバッテリーが事故原因で、既に韓国製は例外なく評価を地に落としている。
今回、メルセデスベンツは中国CATLと組む選択をしたわけだが、これは韓国外しも意味していると見ている。おそらく下請けの下請けレベルでも韓国メーカーが入りこむことを避けるために、共同開発ということで自車バッテリーの製造にはメルセデスベンツ自身が深く関わる、という体制へ持っていったのだろう。もちろん、韓国はそういう所にまで目が向かず「韓国を選ばないベンツが悪い、韓国は被害者だ」的な記事を中央日報が書き殴る、と。
救いがないよなぁ、このバカっぷりもｗ

加えて、フォルクスワーゲンはバッテリーの自社開発を決め、こちらも韓国製のつけ入る隙を無くしている。
結局、今まで「低品質でも安いから買ってやる」としていたのは、あくまでも韓国がブルーチームと目されていたから、ということなのだろう。だが、いよいよブルーチームの国々が「韓国はこっちじゃないな」と認識をした末に、だったらそっち側の親分から買う方が「まだ」よくね？という判断がされたように思う。実際、ベンツやワーゲンがそういう部分を見た上での脱韓なのかどうかは知らないが、弾かれた韓国から見れば、子分への配慮なんか微塵もないという惨めな感覚に近いのではないのかね？
どうなのよ、中央日報、そのあたりの本音はさ？ｗ

まぁ、韓国製バッテリーで既に痛い目に遭っている他国の自動車メーカーが、まだおまエラの「バッテリーもどき」に手を出すと考えていた時点で、めくらも同然だろ韓国人ｗばーか。