応募者殺到!? 好かれる企業の特徴4点
「良い会社に就職したい」という声は世の中にたくさんあります。
しかし、"いい会社"の基準は時代と共に変わります。
さらに、会社側が考える良い会社と、働く側が考える良い会社にはズレが生じます。
具体的に良い会社ってなんなんだー!?
応募がバンバン来るような会社ってどんな会社なの!?
そんな会社側の疑問に今回はお答えいたします!
⭐️応募者が殺到する、好かれる企業の特徴4点
①柔軟な働き方ができる
在宅ワークやフレックス制など時代やニーズに合った働き方を取り入れている会社は人気が高いです。
子育てや介護、抱えている病気や家の都合など、さまざまな要因で決まった時間に出社しづらい人も多い昨今、社員のことを考えて柔軟な対応ができる企業は社員想いの良い会社と言えるでしょう。
男女ともに育休制度が取得しやすく、復帰もしやすい環境があるなども大変重要です。
しかし、「こうした制度はある程にしているけど、実際に使ったら閑職に回される」といった閉鎖的な意識が残る会社も少なくありません。そうした"外面だけを整えている会社"というのは、結局社員が定着しません。
また、このような"制度はあるが使えない"などの問題点は、口コミサイトやSNSによる告発などで公になりやすい時代です。
制度を作った以上、社員が気兼ねなく利用でき、復帰もきちんとできる土台や社員への理解をしっかりと作ることが大切です。
また、従来のやり方をより効率の良い方法に変えていくことができるかどうか、も柔軟な働き方に入ります。
例えば、今まで手書きだった工程表をPCで作成・管理できるようにする、会社PCに保存していて現場では確認できない図面や書類をタブレットで見られるようにする、顧客や社内のやりとりをChatworkやSlackで一律管理するなど、些細に思えることでも「昔からこうだったから」と頑なになっている会社よりも「よりスムーズに業務ができる方法を取り入れよう」と柔軟に動ける会社の方が社員にとってより働きやすいと言えるでしょう。
Miyaワークスのお取引様の中には「何時間の間に仕事をこれだけ終わらせたら帰ってOK!」という面白い取り組みをしている会社様があります。
もちろんきちんと月給制!✨
自分の時間や家族との時間をしっかりと確保することが何より大切な時代だからこその取り組みといえますね。
②福利厚生が充実している
産休・育休が取りやすく復帰しやすい、基本的な法定内福利厚生だけでなくユニークな法定外福利厚生が充実しているなどは求職者にとって会社選びの大きなポイントです!
法定外福利厚生は義務ではなく、会社によってさまざまな取り組みがされています。スポーツジム会員券配布や実家帰省補助金制度、推し活休暇など、社員の健康や趣味、家族にとってもメリットのある福利厚生がある会社は居心地の良さにも直結します。
法定外福利厚生の注意点は、「社員のニーズに沿えているか」が大切です。
ほんの一部の社員だけが喜ぶものを導入してしまうと、必要がない社員には不公平に感じてしまいます。
例えば、社長と一部社員の数人しか筋トレに興味がないのに、本格的な筋トレグッズを揃えて社内ジムを作って「福利厚生!」と言っても「社長がお気に入り社員たち優遇してるだけじゃないか」と不満を抱える結果になってしまったり…。
上が「これはいい!」と思ったから導入するのではなく、社員の大半が「導入してほしいと思うか」が大切です。
法定外福利厚生は必ず社員全員の意見を募りましょう。
③キャリアアップの機会がある
資格取得による昇進や、技術向上による評価・昇給などをしっかりと設けている会社は、社員の努力や実力をきちんと評価する土壌があるということ。
社員が獲得した結果や持っている技術を昇進や昇給として評価することで、社員の意欲向上にも繋がり、会社全体の品質も高まります。
昨今の若者は上昇志向が希薄という意見もありますが、そうした偏見に近い意見を鵜呑みにしてしまうのはいけません。特に昇給は生活の根幹に関わること。もらえる給与は上がったほうが嬉しいですから!
どれだけ働いても待遇が変わらないということは、会社が社員の貢献や頑張りを評価していないことに他なりません。会社があるから社員は働くことができる、ということは確かに間違いありませんが、同時に働く社員がいなければ会社は成り立ちません。
労働は奉仕ではありませんから、働きに見合った評価や報酬をくれない会社に居続けるメリットはありません。逆に言えば、しっかりと評価や報酬が反映される会社にはより貢献をしていこうと思えるものです。
ちなみに、Miyaワークスでは毎年9月に昇給があり必ず給与がアップするという制度があります☺️✨
一年の頑張りがお給料として形になると、やっぱりこれからも頑張ろう!という気持ちが湧きますし、責任感も生まれます。
会社が社員のことを考え、しっかりとその働きを見ているという証拠でもありますから、より良い仕事をしていこう!と襟を正す機会にもなります。
④会社のビジョンが明確
事業内容やビジョンが明確に示されており、理念も共感しやすいことは会社選びで重要です。
会社に属して働く以上、「この会社で働きたい」「この会社の理念は共感できる」という想いは持っていたいもの。
しかし、ここが不明瞭だったり思想が偏っていたりすれば、会社に対する信頼も生まれませんし、やりがいもなくなります。
企業として掲げた理念はしっかりと体現してこそ社員からの信頼を得ることができます。
例を挙げると、トヨタ自動車株式会社の企業理念はこのような内容になっています。
具体的な経営理念、そしてそれに伴った事業や労働環境の整備。
社会に向けて「私たちはこのようなことに取り組んでいます!」とアピールするだけでなく、社員にとっても大切な指針になります。
ちなみに某BM社は「常にお客様のニーズに合ったクオリティの高い商品・サービス・情報を提供する」という企業理念があったわけですが、会社がそれを守っていなければ意味がありませんよね。
社会に対しては良いように取り繕っていても、実態が伴っていなければ社員もいずれは見限っていきますし、問題や矛盾が外部に露呈した時大きな問題となりかねません。
自分で掲げたものはしっかりと守るのが正しい形というものです。
★まとめ
人が生きていく上で、働く会社は生活基盤の中心になります。
生活の大半を過ごす場所で、生活に直結する大切な選択なわけですから、より良い環境・より良い条件を提示してくれる会社を選びたいのです。
そして、よくしてくれる会社に貢献したいと思うのもまた人の性質です。
応募者が殺到する「求職者に好かれる企業の特徴」を知れば、
自社の魅力や改善点が見えてきます🔍👀
土木・建設業は現場仕事のため、リモートワークの導入は難しい部分がありますが、アプリやICTの導入による効率化をしているなど、働きやすい環境づくりをする企業様が増えています!
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