条文サーフィン～【刑事訴訟法】の波を乗りこなせ！！～「押収及び捜索」（第1編＞第9章）

「この法律は、刑事事件につき、公共の福祉の維持と個人の基本的人権の保障とを全うしつつ、事案の真相を明らかにし、刑罰法令を適正且つ迅速に適用実現することを目的とする」（刑事訴訟法・第一条）。

「読んでみようと思える六法をつくる」プロジェクト。

新たに、その刑訴編となる条文サーフィン【刑事訴訟法】の登場です。

今回は、刑事訴訟法の「第一編　総則」から「第九章　押収及び捜索」を読み進みます。

【刑事訴訟法】＞「第一編　総則」＞「第九章　押収及び捜索」（第９９条―第１２７条）。

（※刑事訴訟法＝令和４年５月２５日現在・施行）

＜ミニＱ＆Ａ集＞

Q.　なぜ「条文」なのか？

A.　「条文」は法律学習の公式のテキスト。一番確かなもの。だから、欲張らない法律学習は「条文」から。

Q.　法律（条文）を通読する上でのアドバイスは？

A.　まずは、
　　・国語レベルの理解に徹する。
　　・準用条文等は無視する。
　　・とにかく欲張らない。

Q.　ズバリ、「条文サーフィン」とは何か？

A.　長期の連載記事にいつも書いている通り、

　　・「条文構造」を意識して編集した法令の条文、その一行一行を「波」に見立てて、かるーく乗りこなす。
　　・平面的な条文を立体的に読み込む一つの試み（読みの可視化）。
　　・イチから条文を読まないから、速く読めて理解できる。

　　それが「条文サーフィン」です。

では、条文サーフィン【刑事訴訟法】編の

はじまり、はじまり。

〇刑事訴訟法（昭和二十三年法律第百三十一号）

第一編　総則

第九章　押収及び捜索

第九十九条　裁判所は、必要があるときは、証拠物又は没収すべき物と思料するものを差し押えることができる。但し、特別の定のある場合は、この限りでない。
②　差し押さえるべき物が電子計算機であるときは、当該電子計算機に電気通信回線で接続している記録媒体であつて、当該電子計算機で作成若しくは変更をした電磁的記録又は当該電子計算機で変更若しくは消去をすることができることとされている電磁的記録を保管するために使用されていると認めるに足りる状況にあるものから、その電磁的記録を当該電子計算機又は他の記録媒体に複写した上、当該電子計算機又は当該他の記録媒体を差し押さえることができる。
③　裁判所は、差し押えるべき物を指定し、所有者、所持者又は保管者にその物の提出を命ずることができる。

第九十九条

　　裁判所は、
　　　↓
　　必要があるときは、
　　　↓
　　証拠物又は没収すべき物と思料するものを
　　　↓
　　差し押えることができる。

　　但し、
　　　↓
　　特別の定のある場合は、
　　　↓
　　この限りでない。

②　差し押さえるべき物が
　　　↓
　　電子計算機であるときは、
　　　↓
　　当該電子計算機に電気通信回線で接続している記録媒体であつて、
　　　↓
　　当該電子計算機で作成若しくは変更をした電磁的記録又は当該電子計算機で変更若しくは消去をすることができることとされている電磁的記録を保管するために使用されていると認めるに足りる状況にあるものから、
　　　↓
　　その電磁的記録を当該電子計算機又は他の記録媒体に複写した上、
　　　↓
　　当該電子計算機又は当該他の記録媒体を
　　　↓
　　差し押さえることができる。

③　裁判所は、
　　　↓
　　差し押えるべき物を指定し、
　　　↓
　　所有者、所持者又は保管者に
　　　↓
　　その物の提出を命ずることができる。