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5月12日 2040年には5人に1人が医療従事者!?

はたらくおとな向け。普段の仕事と無関係なケーススタティで頭の体操。
普段の仕事を超えて、視野を広げ、ビジネスの頭の体操をするのにぴったり。
考えるための質問例はこちら。

→看護師の離職率は高いように思われる。改善する方法はあるだろうか?


厚生省(現在の厚生労働省)・日本看護協会等が1991年に制定した「看護の日」です。
1990年8月、文化人・学識者による「看護の日制定を願う会」が厚生大臣に要望書を提出したことが直接のきっかけですが、この日は赤十字社が、1820年のナイチンゲールの誕生日に因んで制定した「ナイチンゲールデー」、国際看護師協会(ICN)が1965年に制定した「国際看護師の日」でもあります。

看護
携わる看護師の方々は現在本当に大変なご苦労をされていると思います。

日本看護協会「令和2年看護関係統計資料集」によれば、2019(令和元)年の看護職員の総数は約168万人となっています。
昭和35年から平成24年までの推移を厚生労働省「看護職員の現状と推移」でみると毎年増加していることが分かります(下図)。


日本看護協会が公表した「2021年病院看護実態調査」によると、正規雇用看護職員の1割は離職しており、新卒に限っても8%前後が毎年離職していることが分かります。


気になるのはコロナ禍における看護師の方々の負荷です。
日本看護協会が行った「2021年看護職員実態調査」によると「自分自身が感染するのではないかという恐怖・不安」や「周囲からの差別・偏見・心ない言葉」といった影響を挙げていらっしゃいます。

そんな環境下ですが、6割から8割の方が「看護職員として働き続けたい」とお答えになっています。頭が下がります。


足元の状況を見てきましたが、中長期でも見てみましょう。

厚生労働省の「令和2年度版構成労働白書」では、平成の30年間と2040年にかけての社会の変容、というページがあるのですが、そこには衝撃の将来像の記載があります(下表)。

どこが衝撃的か?
いろいろあると思いますが、本日のテーマ、看護という観点では、2040年には医療福祉従事者は1,070万人必要とされていることです。これは、2040年に予想される就業者数の実に5人に1人にもなります。

さすがに現実的でないということで、同白書でも「需給両面の改革が必要」と述べ、以下のようなシミュレーションがされています。


もちろんこうした観点も必要かもしれませんが、そもそもの離職率の高さなどの原因をきちんと把握、解決しないことには典型的な机上の空論、になりそうです。

今の厳しい状況は医療従事者の使命感だけで乗り越えるには無理がありますし、これをみたことにより、将来、医療従事者を目指す人たちが減少することにもつながるかもしれません。


→看護師の離職率は高いように思われる。改善する方法はあるだろうか?またその背景として、常に人手が不足していることがあるようだが、これを解消するにはどのような方法が考えられるだろうか?


最後までお読みいただきありがとうございました。

一昨年7月から投稿し続けており、だいぶ溜まってきました。
以下のマガジンにまとめていますので、よろしければぜひみてみてください。


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