玉手箱を開けた先に広がる世界とは？
① 米テック勢力図、AIが変える
生成AIブームの火付け役であるオープンAIと提携し、マイクロソフトはAIサービスで先行してきた。同社の株価は1年で5割上昇し、時価総額約2兆9000億ドルのアップルに迫る。
一方のアップルの株価は上値の重い展開が続く。独自の生成AI開発も報じられるが、他の大手テック企業と比べるとAI戦略を前面に押し出していない。6月に達成した初の時価総額3兆ドルをやや下回って推移する。
AIはわれわれの世界を変える前に、テック業界の勢力図を劇的に塗りかえてしまうかもしれにゃいにゃ。10年前、GAFAと呼ばれ称賛されていた頃はどちらかというと色褪せた存在だったMicrosoftが 主役だったAppleを再び超えようかという勢い。いち早くAI投資に舵を切り、スマートフォンやタブレットといったハード主導のテクノロジーからソフトに変わりつつあるにゃ。ほんの数年前までAppleを超えるにゃんて無理ゲーって感じだったけど、未来永劫、強さを保ち続けることは不可能にゃんだって改めて実感したにゃ。
② 【ビッグBiz解剖】(下)「革新追求」アマゾンに風圧
見逃せないのは米世論にも「反アマゾン」の兆候が見えつつあることだ。米シンクタンクのブルッキングス研究所が18～21年に米国で4000人超を対象に実施した調査によると、アマゾンに対する信頼度の落ち込み幅は対象とした20の組織や業界の中で最も大きかった。
「かつてはイノベーターだったのに、今は他社の後追いばかりだ」。8月にアマゾンを退社したパメラ・ハイター氏は失望を隠さない。家庭の事情で新型コロナウイルスの収束後も在宅勤務を続けたいと希望したが、出社再開を求める会社側と決裂した。同氏が立ち上げた社内チャットには3万人超が参加し、経営陣にも無視できない存在になりつつある。
まさに今のテック業界を襲ってるのがいわゆる「イノベーションのジレンマ」ってやつにゃんだろうけど、巨大テックに対する人々のイメージが一番、昔と比べて変わった点かも知れにゃいにゃ。
そうした意識の変化は投資動向にも現れてるにゃ。
③ 米ファンド、中国売り鮮明 アリババ・百度大幅削減
巨大テックの中でも銘柄選別が見られた。アパルーサはアップル株48万株を全て売却した。ソロス・ファンドはアップル株で、現物株を上回る数のプットオプション（売る権利）を新規取得した。プットは株安局面で利益が出る。ピクテ・ジャパンの田中純平ストラテジストは「中国感応度の高い銘柄への警戒感が高まった」と指摘する。
（中略）
逆張り投資の動きもあった。「世紀の空売り」で知られる著名投資家マイケル・バーリ氏が率いる米サイオン・アセット・マネジメントは半導体株で構成するETFのプットオプションを新たに取得する一方で、アリババ、京東集団株を新規に買い入れた。
米長期金利は10月に5%台を付ける場面もあったが、足元では上昇が一服している。高PER（株価収益率）が多いハイテク株の割高感が薄れ、買い直す動きも出てきた。東海東京調査センターの平川昇二チーフグローバルストラテジストは「これまで売られてきた地銀や小型株を物色する動きも出そう」とみていた。
いまの市場の空気感を「浦島太郎」になぞらえれば、竜宮城で過ごしたコロナバブルが終わって、今はまた亀の背中に乗って現実世界に戻る途中で、玉手箱を開けた先に待っている世界を探っている状況と言えるかにゃ？ 中国リスクに備えよう、逆に今こそ中国を買おう、いや、中小型だ、などなど、プロ中のプロたちもそれぞれに異なる投資戦術をとっていて面白いにゃ。
間違いなく言えるのは、また誰もが横一列に並んでスタートを切れるチャンスが巡ってきているということかにゃ。
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