パートと正社員、どちらが得？　収入・働きやすさを比較

こんにちは。kumakikauです。

パートか正社員、お金を稼ぐなら正社員、時間を自由に使いたいならパートになります。
雇用形態には正社員だけでなくアルバイトやパート、派遣社員、契約社員など実にさまざまなものがあります。家計を支える男性は正社員を選択する方が多いですが、女性の中でも特に主婦の方は正社員で働くべきかそれともパートのような非正規で働くべきか迷ってしまいます。

一昔前は、勤務時間の融通を利かせたいときはパート、待遇面やキャリアを重視するなら正社員という区分けがされてきました。しかし最近は、パートと正社員とで待遇面がさほど変わらない職場もあれば、短時間正社員として働ける機会も広がっています。

そこで今回は、パートと正社員にはそれぞれどのような特徴があるのか、2つのメリットを比較してみようと思います。

ライフスタイルや将来のプランに合わせて働き方を選べる現在。自分が求める働き方を明確にして、後悔のない選択をしてください。

同一賃金同一労働法の影響

2020年4月から、同一賃金同一労働法という法改正があり、「同じ労働に対しては同じ賃金を支払うべき」という考え方で、働き方改革の一環として日本で導入されました。

これまでの日本同じ職場で同じ仕事をしているにも関わらず、パートと正社員などの雇用形態の違いから給与や待遇に差がありました。

労働に関わる法律でも、待遇などの是正に関する規制は定められていましたが、そのルールが「同一賃金同一労働法」として改めて明確化されることになったのです。

つまり、正社員とパートの待遇差はほぼなくなりました。

働く側にとっての違い

実際に働く人にとって、パート、正社員は、それぞれどのようなメリット、デメリットがあるのか確認しておきましょう。

パート

パートとして働く際のメリットは、自分の都合で働く日程や時間帯を選べることでしょう。

例えば、育児を行なう主婦や学生などにとっては、仕事とプライベートのバランスが取りやすく、働きやすい環境といえます。

また、求人の数や種類も多いため、自分の得意な分野の仕事を選びやすいという点もポイントです。

職場によっては、ダブルワークを認めているところもあるため、曜日や時間を調整することで効率のよい働き方をすることもできます。

また、与えられる業務の責任が軽いということもあり、辞めやすいという点もメリットの１つです。

一方、デメリットとしては、正社員と比較して給与が安い傾向にあるという点が挙げられます。

交通費に関しては支払われる場合が多いのですが、昇給や賞与は正社員と比較すると限定的で、各種手当や福利厚生を受けられる職場が少ないのも現状です。

さらに、シフト制の勤務の場合、働きたいときに確実に仕事を入れられないケースもあるなど、収入が不安定になりがちです。

また、与えられる仕事も限定されるため、責任のある仕事につきにくく、やりがいを感じにくい面もあります。

正社員

正社員として働くメリットは、まず長期間働けるという点が挙げられます。

日本の企業の多くは終身雇用を前提に正社員を雇用するため、一度入社すれば定年まで働けるという安定感があります。

昇給や昇格の機会も年に数回ある会社や、勤続年数に応じて役職や給与が上がる年功序列制の会社もあるため、長期間勤められるというメリットは大きいといえます。

また、賞与が満額支給されるという点も、契約社員などにはないメリットでしょう。

さらに、通勤手当や住宅手当といった各種手当に加え、社会保険や福利厚生、必要なスキルを習得するための研修に参加できるといった点も魅力的です。

しかし、正社員にもデメリットはあります。

手厚い待遇の見返りとして業務命令には従う必要があるため、急な部署異動や転勤があった場合は原則として従う必要があります。

与えられる仕事も重要なものが多くなるため、それに対する責任も重くなるケースもあります。

業務命令と同じく、会社の業務規則にも原則として従う必要があります。例えば、副業禁止などのルールを徹底している企業が多いことも覚えておく必要があります。

加えて、過去には国内トップクラスだった某家電メーカーが経営に行き詰まり、大量に希望退職者を募るなど、正社員だからといって昔ほど手放しで安心していられる環境ではなくなっています。

パートと正社員はどちらがおすすめ？

一概にどちらがおすすめというのは難しいのですが、生涯年収を比べたとき、パートと正社員では大きな差がでます。ちょっとしたお小遣い程度にお給料がもらえればいいと思っているのであればパートでも問題ないです。しかし、共働きで互いに協力して生活費を稼ぎたいと考えているのであれば、正社員で働くことをおすすめします。
でも正社員は時間的に厳しい…ということであれば、短時間正社員として働くというのも一つの手です。
人材不足を解消すべく、最近では短時間正社員制度を導入している企業も増えてきているので、ぜひ検討してみてください。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

#人事の仕事