NIKEさえも顧客獲得競争に晒されている時代

米ナイキ、アマゾンのサイト上での直接販売を終了へ

日経新聞ではかなりの小見出しで記載されているけど、
小売り業界やメーカー業界では非常に多いなニュースなのではないでしょうか。

NIKEは知る人ぞ知る靴のメーカーなわけで、
to C 領域では実店舗＋自社EC＋通販で主要販売構造を組み立てていたわけですが売上の中でも主要源であった通販事業を今回排除したということ。

世界帝有名な通販サイトAmazonからの顧客流入を遮断したということです。

「モノと人をつなげるプラットフォーマーGAFA」の一角であるAmazonと従来通り提携していれば、ロジック的には売上はあがるものの、この方法をとったのはなぜか。

言うまでもなく題名に書いた通り、顧客獲得論争が激しく勃発している時代で、いつ、どこで、誰が、何を、どの基準で、どんな理由で、モノを購入し、購入後の行動はどうするのか、私生活でどのような行動喚起をおこすのか、など、一般消費者の行動全てが可視化できるようになり、それが生産者側の商品開発やマーケティングに最大限に活用される。

それを促進しているのは間違いなくテクノロジーです。

「消費者が何かを利用した行動全てが利用され、生産者が利用した情報全てが商品やサービスに利用される。」

消費者⇔生産者の関係性がよりはっきりなったように感じます。

いざ消費者の立場に立つと人間は不思議な生き物で、購買の瞬間になると、

なぜ自分がその購買をしているのかを考えられなくなります。

そして、購買後に振り返ることが多い。でもその振り返った購買行動にまつわる情報は個人個人の脳内記憶あるいは、脳内に埋没されていき、他社の誰にも蓄積・共有される時代ではなかった。。。

なので、コトラーを中心とした「マーケティング1.0～4.0」という言葉が先行し、フレームワークを活用しながら消費者の行動原理や行動分岐点を、ある種、妄想の中で探ってきました。
でも、これがテクノロジーというとんでもない技術で一変しようとしています。

消費者と生産者の距離が非常に近くなることで、個人個人の購買に関する情報が重要になってきている。

ということはつまり、今まで生産者側が行ってきた、
モノ・サービスを作り販売は外部に任せる、というビジネスモデルでは、
商品・サービス開発には限界があり、

利用者と直接つながるor利用者情報を蓄積して分析し利用者のニーズにシーズをしっかりと照合するほかないのです。

徹底された利用者の情報をもとに、アップセル・クロスセルすることが求められている。

と、今回のNIKEのニュースは世の中に訴えているんじゃないでしょうか。

B to B 、B to C のビジネスモデルが、D2C（少し広義な言葉にはなりますが、）へとシフトしている、ビジネスモデルシフトが起きているのではないかと感じました。

次回も小売りについて書いていこうと思います。