17_地方移住による資産形成_家賃削減のインパクト

「けーすけ」と申します。

都内での会社員生活が5年半を過ぎた頃、うっすらと妄想していた田舎暮らしを実現させたいと思い立ち、その半年後には長野の山奥で生活をスタートさせました。

皆さんは、資産形成に関心はありますでしょうか。

私は移住に関する情報を発信しておりますが、移住を考える上でお金の話は必ずついてくると思います。

例えば、移住にはいくらお金がかかるのか・田舎暮らしは実際どれくらいの生活費がかかるのか・田舎では給料が下がるのではないかなど、私は移住前にこのような疑問を抱いていました。

その後実際に移住して1年間生活を続けたことで、これらの疑問に対するリアルな答えを持つことができました。

さらに、賢く移住を実現できれば、地方移住は資産形成を加速させる有効な手段だと考えるようにもなりました。

移住により、豊かな暮らしの実現と資産形成による経済的自由の確立を同時に叶えられるような発信ができればと考え、今回から「地方自由による試算形成」というテーマで記事を執筆させていただきます。

私たちの生活が苦しい状況は続く

物価高やエネルギー価格の高騰が止まらない反面、日本人の賃金は30年上がっておらず、「失われた30年」で日本人の貧困は進んでいるといいます。

数年前に世間を賑わせた「老後2000万円問題」は、近年のインフレが進む前提で再試算すると「老後4000万円問題」になるともいわれています。

今年のGWは最大10連休でしたが、物価高の影響などから外出を控え支出を抑えた方々のインタビューの様子が報じられていました。

このように先行きが不透明な情勢では日本経済が上向いていくことは考えにくく、また物価高やエネルギー価格の高騰が落ち着く未来も予想しにくいことから、家計が苦しい状態はしばらく続くのではないかと私は憂いています。

物価高に対応するには収入を上げるか支出を下げる

当然の話ではありますが、モノやエネルギーの値段が上がっていく状況において従来通りの生活水準を保つためには「使えるお金を増やす」必要があり、そのためには収入を上げるか支出を下げるかのどちらかしかありません。

そして前述の通り、日本人の賃金は30年上がっていない状況を踏まえると、収入を上げることは容易なことではありません。

本業の収入を上げるために資格やスキルを習得する・副業をはじめるなど手段はあるものの、それにはまず時間の確保が必要です。

一方で、収入を月5万円上げることは困難でも、支出を月5万円下げることは前者に比べ難易度が低い傾向にあるといわれています。

支出を下げる方法はYoutubeで多くの方々が発信されているため参考にしてみてください。

私はそんな支出削減の中でも、住居費（家賃と関連費用）の削減がもたらすインパクトは大きいと考えています。

そしてそのインパクトは、都市部内での引っ越しではなく、都市部から地方への移住によりとてつもなく大きなものになると考えています。

また、それは単純に都市部と地方の月額家賃の差額だけに留まりません。

ここからは、実際に移住により住居費を大幅に削減した経験と、不動産業界出身という経験を踏まえ、地方移住による住居費削減のインパクトについて有料記事限定の内容とさせていただきます。

移住する・しないを問わず、今後の人生で不動産の契約をする際にも役立つ情報を盛り込みますので、ぜひこの先もお読みいただけると嬉しく思います。