新聞を読む若者は１００人に１人　デジタル先進国・韓国の凄み

「フォーサイト」が報じた韓国のメディア事情。

新聞と地上波テレビの凋落と、動画サイトの急伸が、日本よりハイスピードだ。

新聞「紙」が消え「地上波テレビ」凋落の韓国最新メディア事情（新潮社 フォーサイト） - Yahoo!ニュース

特に、紙の新聞の激減には驚かされる。

過去一週間に新聞を読みましたか？　の質問に対し、

２００２年　８２.１％

２０１０年　５２.６％

２０１５年　２５.２％

２０２０年　１０.２％

と、この２０年間で９割近く減ったことがわかる。

２０２０年調査で、２０代が「１.１％」なのが衝撃だ（韓国言論振興財団調べ）。コンビニでもほとんど売っていない。

日本はこの２０年でせいぜい４割くらいの減少だから、２倍以上のスピードでメディアが変化している。

地上波テレビも凋落し、ケーブルテレビと動画サイトに移行しているようだ。

記事で、日本のドラマは地上波でまだ解禁されていないことを知ったが、ケーブルでは流されているという。

ニュースは、通信社からの配信をスマホなどで見ている。

日本は、新聞・テレビの既得権益が変化を阻んでいる。

これを変えようという政党が今度の選挙でも見当たらないのが残念だ。

＊

なお、記事中で、デジタルに頼ると情報が偏って社会の分断化を進めるという、旧メディアの宣伝文句のようなことを言っているのは理解できない。

紙の新聞にしても、次第に内容が右や左に偏っていく。有料読者の好みに合わせると、そうなるのは自然なのだ。読者は自分の好みの論調の新聞を取るのである。

自分好みの記事ばかり読まないよう、反対意見の参照を義務づけるようなアイデアをサンスティーンが言っていたが、無理だろう。

むしろ心配なのは、情報そのもののコストが上がり、それを買える人と買えない人の差が出てくるという意味での分断だ。

情報のコストを下げて広くアクセル可能にするのが、結局分断を避ける一番の早道に思える。

反対意見を無理に知らせることはできないが、それを知りたいときに簡単にアクセスできるようにすることはできる。朝日新聞を取っている人が、さらに読売新聞を取らなければならないのでは、コストが高すぎる。

新聞を含めてアナログは高コストであり、今や情報の普及という点でも差別を生む元なのだ。情報を安く提供する努力がデジタルの発展を生んだのであり、分断云々でその流れに反対するのは間違っている。