野郎 軍事力増強私案 令和三年八月二六日
本私案における基本的な考え方
現在、中露北を中心とした安全保障上の脅威が増大している中、我が国の防衛力の向上は停滞している。私はここから、既存の防衛力整備計画を遂行するのみでは、我々国民を守るには、不足であると考える。
我々国民を守るための軍事力が不足しているならば、補強しなければならない。よって本私案は、主に不足する抑止力などの軍事力を補強する目的で、防衛費をGDP比2%程度まで拡大する想定の下、10年以内に達成可能な目標として作成した。
死にたくないので軍拡してくださいお願いします
陸軍戦力 主要陸軍部隊編成案
前 → 後
第一師団 東部方面隊 地域師団→近衛師団 総軍直轄 地域師団
同 →第一師団 東部方面軍 機動師団
第二師団 北部方面隊 機動師団→同
第三師団 中部方面隊 地域師団→同
第四師団 西部方面隊 地域師団→第四師団 西部方面軍 機甲師団
第五師団 北部方面隊 機動師団→同
第六師団 東北方面隊 機動師団→同
第七師団 北部方面隊 機甲師団→同
第八師団 西部方面隊 機動師団→同
第九師団 東北方面隊 地域師団→同
第十師団 中部方面隊 地域師団→同
第十一旅団 北部方面隊 機動旅団→同
第十二旅団 東部方面隊 機動旅団→同
第十三旅団 中部方面隊 地域旅団→第十三師団 中部方面軍 地域師団
第十四旅団 中部方面隊 機動旅団→第十四師団 中部方面軍 機動師団
第十五旅団 西部方面隊 地域旅団→第十五師団 西部方面軍 地域師団
中央即応連隊 →第十六旅団 総軍直轄 即応旅団
水陸機動団 →第十七旅団 総軍直轄 海洋旅団
同 →第十八旅団 総軍直轄 海洋旅団
同 →第十九旅団 総軍直轄 海洋旅団
空挺団 →第一空挺団 総軍直轄 空挺団
同 →第二空挺団 総軍直轄 空挺団
特殊作戦群 →第一特殊作戦群 総軍直轄
同 →第二特殊作戦群 総軍直轄
→第一戦略作戦団 総軍直轄(種子島)
→第二戦略作戦団 総軍直轄(内之浦)
→第三戦略作戦団 総軍直轄(硫黄島)
→第四戦略作戦団 総軍直轄(小笠原)
→五個 巡航誘導弾連隊 総軍直轄
→五個 高速滑空弾大隊 総軍直轄
部隊計
地域師団 五個→六個
地域旅団 二個→〇個
機動師団 四個→六個
機動旅団 三個→二個
機甲師団 一個→二個
中央即応連隊一個→即応旅団一個
水陸機動団一個→海洋旅団三個
空挺団 一個→二個
特殊作戦群 一個→二個
戦略作戦団 〇個→四個
巡航誘導弾連隊 〇個→五個
高速滑空弾大隊 〇個→五個
備考:第一師団は、最も政治と経済の集中する中心地である首都圏を防衛する為、首都圏の防衛と外国公使接受のみを任務とする近衛師団と、首都圏からの移動も可能な機動師団である第一師団へ分離するものとする。
:第四師団は、南西方面における戦闘の発生可能性の高まりから、10式戦車などを多く装備する機甲師団へ改編するものとする。
:第十三旅団、第十四旅団、第十五旅団は、南西方面における戦闘の発生可能性の高まりから、敵の必要上陸戦力を巨大化させる目的で、師団規模に拡大するものとする。
:中央即応連隊は、より大きな緊急対応を要する事態が発生した際に一次的に対応する為、規模を拡大して旅団に再編成するものとする。
:水陸機動団は、離島防衛や逆上陸などの任務の増大から、要員を増やし、三個旅団に再編成するものとする。
:空挺団は、敵地攻撃任務の必要性の増大から、要員を倍増し、二個団に再編成するものとする。
:特殊作戦群は、陸軍兵力増強による必要性から、要員を倍増し、二個群に再編成するものとする。
:戦略作戦団は、隷下に弾道誘導弾連隊と、基地警備隊や高射隊などを持ち、このうち弾道誘導弾連隊は、硫黄島と小笠原諸島に新規で建設される弾道誘導弾打ち上げ基地にて長距離弾道弾を運用するものとする。
:巡航誘導弾連隊は、地域配備師旅団の庇護の下、12式地対艦誘導弾の改造型に対艦弾頭や対地弾頭を搭載して運用するものとする。
:高速滑空弾大隊は、地域配備師旅団の庇護の下、現在開発中の高速滑空弾を運用するものとする。
海軍戦力 連合艦隊編成案
連合艦隊(旧:自衛艦隊)
・第一艦隊(一時的に第一護衛隊群を一航戦と編成し順次置換を行い新設)
・航空戦隊 四個
正規空母 一隻
・護衛隊 一個
重巡洋艦 二隻
軽巡洋艦 一隻
駆逐艦 四隻
・補給隊
補給艦 四隻
・第二艦隊(旧:護衛隊群/第四護衛隊群を基幹部隊とする)
・航空戦隊 三個(軽空母戦隊二個・回転翼機母艦戦隊一個)
軽空母/回転翼機母艦 一隻
・護衛隊 一個
重巡洋艦 二隻
軽巡洋艦 一隻
駆逐艦 四隻
・防空戦隊 一個
・防空隊 三個
軽巡洋艦 一隻
駆逐艦 三隻
・水雷戦隊 一個
回転翼機母艦 一隻
軽巡洋艦 一隻
・駆逐隊 五個(前線引退・従来型艦)
海防艦/汎用護衛艦/沿岸警備艦 四隻(三隻→四隻)
・補給隊
補給艦 五隻
・第三艦隊(旧:掃海隊群)
・掃海隊群 一個
・掃海隊(掃海艦艇)四個
掃海艦 三隻
・支援戦隊 一個(輸送隊の搬送任務支援)
・支援隊 七個
海防艦 三隻
・輸送隊 三個(海洋旅団搬送任務)
輸送艦 三隻
・潜水艦隊
・第一潜水戦隊(旧:第一潜水隊群)
・潜水隊 三個
潜水艦 四隻
潜水艦救難艦 一隻
・第二潜水戦隊(旧:第二潜水隊群)
・潜水隊三個
潜水艦 三隻
潜水艦救難艦 一隻
・第三潜水戦隊(増設)
・潜水隊 三個
巡洋潜水艦 三隻
潜水艦救難艦 一隻
部隊計
四個護衛隊群→七個航空戦隊 一個防空戦隊
五個護衛隊→一個水雷戦隊
一個掃海隊群→一個掃海隊群 一個支援戦隊
二個潜水隊群→三個潜水戦隊
艦艇合計
正規空母 :〇隻→四隻 (四隻増 一兆六〇〇〇億円)
軽空母 :〇隻→二隻 (増加無 〇円)
回転翼機母艦:四隻→二隻 (二隻軽空母化 四〇〇億円)
重巡洋艦 :八隻→十四隻 (六隻増 一兆〇二〇〇億円)
軽巡洋艦 :〇隻→十一隻 (十一隻増 一兆四三〇〇億円)
駆逐艦 :三十四隻→五三隻(一九隻増 一兆四二五〇億円)
海防艦 :〇隻→二五隻 (二五隻増 一兆一五〇〇億円)
掃海艦 :十二隻→十二隻 (増加無 〇円)
輸送艦 :三隻→九隻 (六隻増 一六二〇億円)
補給艦 :五隻→九隻 (四隻増 一七二〇億円)
潜水艦 :二一隻→二一隻 (増加無 〇円)
巡洋潜水艦 :〇隻→九隻 (九隻増 九〇〇〇億円)
潜水艦救難艦:二隻→三隻 (一隻増 五〇〇億円)
艦載回転翼機:六八機→一二七機(六十機増 三〇〇〇億円)
艦載戦闘機 :〇機→二〇〇機 (二〇〇機増 二兆四〇〇〇億円)
導入所要費用
一〇兆三七九〇億円(老朽化による交換を考慮せず)
備考:正規空母と表記するところは、英国海軍の正規空母Queen Elizabeth程度の運用力を持つ艦を取得するものとする。
:軽空母と表記するところは、出雲型の空母化改装型を継続運用するものとする。但し、第二艦隊の航空戦隊は、従来の護衛隊群から引き続き対潜戦闘に重点を置くため、艦載機については回転翼機の運用を主とし、臨時的に空軍の固定翼機を運用することがある程度に留める。
:回転翼機母艦と表記するところは、伊勢型を継続運用するものとする。但し更新の際には固定翼機運用能力を持つ軽空母に更新するものとする。
:重巡洋艦と表記するところは、摩耶型、またはそれを更新した艦を取得するものとし、既存ミサイル護衛艦は退役まで使用する。(垂直発射筒数九十六個級)
:軽巡洋艦と表記するところは、秋月型を大型化改設計し、電探覆域と誘導弾搭載数を向上した型を取得するものとする。但し、重巡洋艦と異なり搭載回転翼機数は二機である。また、防空戦隊の運用の為、弾道ミサイル迎撃能力を持つ。(垂直発射筒数六十四個級)
:駆逐艦と表記するところは、秋月型、またはそれを更新した艦を取得するものとし、既存汎用護衛艦は退役まで使用する。(垂直発射筒数三十二個級)
:海防艦と表記するところは、最上型を取得するものとする。(垂直発射筒数十六個級)
:巡洋潜水艦と表記するところは、試験潜水艦大鯨を大型化改設計し、巡航誘導弾や弾道弾を搭載可能とし外洋活動能力を高めた潜水艦型を取得するものとする。
:その他説明の無い艦艇は、従来の最新型、またはそれを更新した艦を取得するものとする。
空軍戦力 主要空軍部隊編成案
・航空警戒管制部隊
・警戒隊 二十八個
・一個警戒航空団
・三個飛行隊
・戦闘機部隊
・飛行隊 十三個
・戦略航空部隊
・飛行隊 五個(〇個→五個)
・空中給油・輸送部隊
・飛行隊 二個
・航空輸送部隊
・飛行隊 六個(三個→六個)
・地対空誘導弾部隊
・高射群 四個
・六個高射隊
・宇宙作戦隊
・無人偵察部隊
・一個無人偵察機運用隊
・無人攻撃部隊
・二個無人攻撃機運用隊
・無人哨戒部隊
・五個無人哨戒機運用隊
備考:航空自衛隊の保有戦力は、海軍戦闘機増勢も考慮すれば防衛として充分であるため、主要空軍部隊編成案は平成三十一次年防衛大綱を基本とした編成とする。
:戦略航空隊は、長大な航続距離と、護衛戦闘機を必要としない程度の低被探知能力と、多量の兵装を搭載する能力を持つ飛行機を国産開発して運用するものとする。↓具体的な戦略航空隊運用構想
https://note.com/jp_cn_uk_de_/n/n7f812d5bf1be
:航空輸送部隊の飛行隊増勢は、第二空挺団創設に伴うものである。
:宇宙作戦隊は、宙軍とはせず、空軍の隷下とする。現状では偵察衛星や測位衛星の運用は内閣や情報本部が担っているが、将来的には宇宙作戦隊が偵察衛星や測位衛星、または宙対宙兵器や宙対地兵器の運用も担うものとする。
:無人偵察部隊は、滞空型無人機を運用する。
:無人攻撃部隊は、攻撃能力を持つ無人機を運用する。
:無人哨戒部隊は、恒常的に日本近空に弾道弾探知能力のある無人機を哨戒飛行させ、弾道弾への対応力を向上させる。また、この部隊が装備する無人機は、対領空侵犯措置のための緊急発進を有人機から無人機へ代替することも目的とする。
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