やさしい企業を応援し隊

「人にやさしい」「物にやさしい」「地球にやさしい」「地域にやさしい」 の４つのカテゴリ…

やさしい企業を応援し隊

「人にやさしい」「物にやさしい」「地球にやさしい」「地域にやさしい」 の４つのカテゴリーに「やさしい企業」を厳選してANSListsに順次掲載中。 https://www.anslists.jp http://anslist.notion.site

微生物を友達に

微生物で工場排水の油脂を分解・消滅 　株式会社フレンドマイクローブ（創業：2017年、本社：愛知県、以下同社）は、人工物を含む多様な化合物を分解・合成できる可能性を秘めている微生物とその酵素を活用する技術を開発し社会実装する活動を行っています。 具体例として、従来の食品工場や油脂工場の排水処理の一つのプロセスである加圧浮上分離装置に替わり微生物製剤と微生物分解法による廃水処理技・・油脂分解システム「MiBiocon®- FW」・・ を開発し販売活動を行っています。この技術によ

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    • 雨水をためとっと

      雨水貯水地下タンクの短時間設置工事 　山国日本においては水に困ることは余りありませんが、それでも水不足による節水や災害に伴う断水に悩まされることがあります。ここでは、1974年創業で福岡に本拠地を構える一級建築事務所で土木開発事業をも営む株式会社大建（以下同社）が開発した雨水貯水地下タンク「ためっと」に着目しました。 同社ウェブサイトによると「『ためとっと』は、当社が開発した住宅地の住民さんの水道代を少しでも減らしたいと、九州大学(当時)の島谷幸宏先生にご指導いただき、開発

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      • アフリカの可能性を開く力となることを目指して

        Energy As a Services（EaaS）でアフリカに電気を届ける 　アフリカに電気を届けるというと、電力設備建設から送配電網の構築と考えがちですがWASSHA株式会社（本社：東京、2013年創業、以下同社）は、灯す明かりがない人々に明かりを灯すサービスを提供する事業を展開しているそうです。 　具体的には、タンザニア、ウガンダ、モザンビーク、西アフリカなどの国々の小売店（キオスク）を通じて同社が開発した太陽光充電式のLEDを使ったランタン型の電灯を一般消費者にレン

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        • 3Dプリンター製義肢装具で命を救う

          必要とするすべての人が、義肢装具を手に入れられる世界づくり 　「インスタリムの事業は、青年海外協力隊員時代にフィリピンで出会った、・・・」で始まる、インスタリム株式会社（創業：2017年、本社：東京）の創業者のメッセージには心を打たれます。 　同社創業者のフィリピンでの経験が強い動機となり、4年の開発期間を経て低価格で高品質な義足の開発に成功、今は　「必要とするすべての人が、義肢装具を手に入れられる世界をつくる」をビジョンに事業展開しているそうです。 　低価格・高品質を実現

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          サステナビリティ戦略のもとに

          水も木材も使わず石から紙をつくる 　株式会社TBM（本社：東京、以下同社）は、日本でも100%自給自足可能なほど豊富に存在する石灰石を用いることで、プラスチックや紙の代替品となる素材の研究開発に成功、2011年に特許を取得し操業開始したそうです。 　その素材の名称はLIMEX、LIMEはlimestone（石灰岩）のLIMEに「無限の可能性」を意味するXを付けて作らたとのこと。LIMEXの利用により、プラスチックや紙を製造する際に必要とする石油や木材、水など偏在性が高く枯渇リ

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          離れていても安心

          AIで課題解決 　リケナリシス株式会社（2015年創業、本社：東京、以下同社）は国立研究開発法人理化学研究所の研究成果を産業に応用する理研ベンチャーとしてスタートした会社で、動物の行動を座標化する姿勢推論AIを応用して、医学界、製薬業界、保育や看護の分野に焦点を絞り、映像によってもたらされたデータを用いたVideoAIに特化して研究開発に取り組んでいるそうです（出典：同社ウェブサイトより）。 　2022年暮れに米国OpenAI社によるChatGPTという汎用のAIアプリケーシ

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          文化を新しく作り直す

          リサイクルの再定義 　リサイクルという言葉を改めて調べてみると、広辞苑とAmerican Heritage Dictionaryには夫々、「資源の節約や環境汚染防止などのために、不用品・廃棄物などを再利用すること。」、「1. To put or pass through a cycle again, as for further treatment, 2. To reprocess and use again: recycle aluminum cans」とあります。我々日本

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          森と人を繋ぐ

          あらゆる森林情報をデジタル化する 　国土面積の７割が森林に覆われており森林資源の宝庫と言われてきた日本ですが、残念ながら木材輸入依存度がとても高く、林業がなかなか活性化しない国でもあります。 　何故林業が振るわないのか、その原因の一つに、輸入木材の浸透により国内森林情報の更新や現代林業のサプライチェーンに必要な情報とその解析が出来ていないことなどが挙げられています。 　精密林業計測株式会社（本社：長野県、創業：2017年、以下同社）は、「信州大学農学部森林計測・計画額研究室

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          林業再生へ向けて

          ICTで次世代の林業を切り拓く 　国土面積の７割が森林に覆われており森林資源の宝庫と言われてきた日本ですが、残念ながら木材輸入依存度がとても高い国でもあります。 　何故国産材が増えないのか、原因を辿れば、輸入材価格が圧倒的に安価であること、対して我が国の山林所有者の多くが小規模であることから、林道開拓をはじめとした流通網の改善等など様々な課題解決に向けた行動を起こしにくいことなどが挙げられています。 　woodinfo株式会社（本社：東京、以下同社）は、日本の林業を再活性化

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          魅力一杯の林業

          山と人が共にある社会づくり 　兵庫県と鳥取県に接する位置にある岡山県西粟倉村、なだらかな多くの山に囲まれ一時は「消滅可能性」集落と言われた小さな山村、株式会社百森（創業：2017年、本社岡山県西粟倉村、以下同社）はそこにあります。 　都会から移住した若者によって設立された同社の代表者は東京都出身のITベンチャー企業に携わっていたそうで（出典：2024年5月16日東京新聞）、起業の発端は、村が2008年に掲げた「百年の森林構想」に基づき村が企画した企業スクールに参加したことが切

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          次世代に美しい地球を残す

          二酸化炭素を回収する技術 　気候変動による地球温暖化が深刻になりつつある現代、その温暖化を加速化させる主たる原因として挙げられる温室効果ガス、とりわけCO₂吸着量を（二酸化炭素）を如何に削減するかが、毎日のように報道されています。CO₂を排出させない、あるいは排出量を大幅に削減することは重要な対策ですが、一方でなかなか減少しないどころか大気中のCO₂が増え続けている現実を踏まえたときに大気中のCO₂を直接回収（DAC:Direct Air Capture）する方法も世界中の多

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          家の概念が変わる！

          世界最先端の住宅を普通乗用車並みの価格と納期で実現 　近年、世界的に3Dプリンターでつくる住宅が登場していますが、日本初の３Dプリンターによる専業住宅メーカ、セレンディクス株式会社（本社：兵庫県、創業：2018年、以下同社）が2022年3月に手掛けた、最初の３D住宅”Sphere”は、23時間12分という驚異的に短い工期を実現しています。これは当然のことながら建設時のエネルギー削減につながります。 　同社ウェブブサイトによると、「当社は、単一素材に、耐熱性、耐震性、耐久性など

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          健全な海洋活動を支援し持続可能な未来へ

          海の課題を可視化する 　我々が住む地球上で様々なものや事象が急速に可視化されつつある現代、その表面積の7割を占める海については未だ分からないことだらけという現実があります。その「海を科学的に解明することを通じて、海洋と人類の共生に貢献し、持続可能な未来を実現することを目的」に2021年、慶應義塾大学大学院在学中の学生が立ち上げたのが株式会社MizLinx(本社：東京、以下同社）です。 　同社ウェブサイトに記述される事業内容には「海洋観測システムの開発・販売/海洋データ分析支

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          人類の希望は地方にあり

          ハッピーシナリオを共に 　株式会社NEWLOCAL（2022年創業、本社：東京、以下同社）のホームページには、「”地域からハッピーシナリオを共に”をミッションに、不動産開発を中心としたまちづくりを行い、人口減少社会における持続可能な地域モデルの実現を目指しています。」とあります。 　同社の事業収益は、宿や飲食店の売り上げ、コンサルティングサービス、住宅販売など多岐にわたるそうで、ディベロッパーという旧来型の事業モデルに近く感じますが、実際には各地域にあるそれぞれの魅力を活かし

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          宇宙線で3次元画像生成し物の内部を可視化

          宇宙線とAIの組み合わせで重要インフラにある物質や劣化を検知 　GScan Ltd.（2019年創業、本社：エストニア、以下同社）は、最新の大気光線技術（Atmospheric Ray Technology = ART）を利用して、物質の密度や原子データを検出する装置を開発・提供しています。検出のためのARTスキャナは透過性の高い自然粒子フラックス（ミュー素粒子）のみを使用しており、特許も取得している材料検出アルゴリズムとの組み合わせにより、橋梁から原子炉まで、あらゆる重要な

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          眼科医の”眼”を世界へ広げる

          スマホに付ければ何時でも何処でも誰でも眼科診察を受けられる 　株式会社OUI（本社：東京、以下同社）は、「世界の失明を50％減らす！」ことを掲げて現役眼科医が創業した大学発ベンチャー企業です。 　同社ウェブサイトによれば、世界の失明人口は4,400万人、30年後には3倍の１億2,000万人をこえるといわれているそうです。その失明原因の半分以上は適切な診断と治療で視力を取り戻すことが可能な白内障だそうです。同社が開発したSmart Eye Cameraを使うことで、既存の細隙灯

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