☆.14 HR/人事の立ちいち！！！

まず最初に、将来的にはHR/人事のプロフェッションは、極めるのは難しいけれども非常に重要な職務になると思います！しかしながら、現在は、ちょっと残念な立ちいちになっているかもしれません。組織のHR/人事って、毎日何をしているの？って思っている人、経営層を含めて、実は、多いです。人事戦略や人事施策に関わる業務をしているとは理解していても、なかなか職場では見えないんですよね！日々、コミュニケーションをとっている採用担当、HRBP、給与/ベネフィット担当、Employee Relationなどは、気軽に話ができる相談担当者という認識されていると思いますが、ビジネスとどの様に繋がって、貢献しているのかは、職務達成度(数値)などで見えないですし理解されにくい側面だと思います。また、その他のHR/人事の業務は、様々な規則や人事施策を、知らない間に決めてメールなどで送ってくる面倒な人達、、、と思われていませんか？組織の規模や、HR/人事の活動の仕方、コミュニケーションでも違ってきますが、組織のHR/人事のビジネスへの貢献度は、見える化し難い、理解されにくい職務があると思います。

これからのHR/人事は、全面に出てリーダーシップをとって良いと思います。経営層と並走して組織をささえる職務という考え方です。以前は、職務がビジネスのパートナーという名のサポートと考えられていましたが、例えば、「新しい人事施策を検討する場合に、興味があり、協力してくれる人達を含めて、プロジェクトHR committeeを立ち上げるなど。」の考え方で、組織の働く人を巻き込んで施策の決定、実施につなげていく方法を取り入れていく事が重要になると思います。これらの見える形で働く人を巻き込む方法は、組合の活動とは違い、初期からの参加型の人事施策のプロセスとなり、もっとポジティブな働く環境を作り出すプロセスだと思います。

何度も繰り返しになりますが、将来的に、HR/人事の職務が不要になるとは思いません。今後もっと必要とされるプロフェッションだと思います。しかし、時代とともに変革が激しい職務になると考えています。そして、必ずしも組織内の機能としてのHR/人事にこだわる必要はないと思っています。

実体験ですが、外資系大型損保グループ組織を統括してサポートする別組織で、HRオフィサーとして数年仕事をしていました。HRチームは少人数でしたが、効率よく職務を達成する事ができたと思います。

組織の規模や体力にもよりますが、大企業でない限り、自社ビジネス経営の真のパートナーとして活躍できるHR/人事を教育し機能してもらうには時間とコストがかかります。加えて、HR/人事もキャリア形成のために転職をする可能性があります。巨大組織の恵まれた環境で働いていると、これらの現実的な課題には、直面しないと思います。実際、組織にHR/人事の重要性を理解する能力があっても、中小の組織規模で、経験が豊富で高額なHR/人事を何人も雇用するのは現実的ではありません。従って、HR/人事が、組織外(第3者)にあると、継続雇用のリスクを考える必要なく、安定した質のパホーマンスが期待できると思っています。上記以外の理由には:  組織内にあると、1. 雇用される身分から脱却できない。(経営層と対等に議論できる環境が整っていない。) また、2. 経営層にHR/人事役員がいない場合や経営層の積極的な協力がみられない場合に、人事施策の方向性がゆがめられる可能性がある。この様に、組織全体の人事戦略や人事施策を取り仕切る能力に限界があるという状況が考えられます。尚、追加ですが、組織外(第三者)である場合、3. 組織のHR/人事同様に、事業と働く人にフォーカスした専門分野の能力を発揮すると共に、その時々の状況に応じて必要なHR専門知識を集結させ、効率的にパホーマンスを発揮する事が可能。(組織の変革ステージや課題に準じて、最適なHRプロフェッショナルの登用が可能)、という利点が考えられます。

以前は、能力のあるタレント/ポテンシャルを採用して、職務のために育て、リテインするのがトレンドでした。しかし、これからの時代は、能力あるタレント/ポテンシャルを“経営に参加してもらうために育てていく“計画が必要になります。この計画を進めていくには、いわゆる職場における“lifecycle“の考え方が必要になってきます。その為には、組織自体も変革し、成長しなければ働く人は組織内では育ちにくいという結果にいきつくでしょう。働く人達の成長を望むのであれば、組織自体も成長が必要という理論です。

現在の変革の時代は、組織も働く人も継続的な成長が期待されています。その様な労働環境においてHR/人事は、経営層と並走しながら積極的にビジネスに参加し、組織の働く人をサポートする必要があり、今まで以上に、組織と働く人の成長のために貢献していかなければならないと思います。人のスペシャリストにとどまる事なく組織における人事戦略の核であると思います。組織ビジネスに必要な、HR/人事の組織における立ちいちを、それぞれの組織がしっかりと検討してほしいと思います。