アメリカの場合の就学相談
前回の軽度知的発達障害児が特別支援学校に居場所を見つけるまでの長すぎる軌跡-5-を読んだアメリカに住む友人が、アメリカの就学相談について教えてくれたので簡単にですが、紹介したいと思います。彼女は3人の子どもを育てる母親で、そのうちの一人に知的障害があります。日本で就学相談を受けしばらく日本に住んだあと渡米しているので、両方の就学支援を経験しているのでとても興味深いことがたくさん聞けました。
日本では、指定された検査は基本的に受けなければならなかったと思います。その検査は受けませんと断る保護者はほとんどいないと思います。というのも、就学後特別支援学級の親同士の交流会の時に、WISCの話になり、みんな自分の子の数値を知っていたからです。
さらに、顔の見えない専門家による集団行動観察が行われ、そこの大体の構成員はなんとなくわかっても、ST(言語聴覚士)、OT(作業療法士)がいるのかの情報が親に共有されることはなく、その人たちから直接フィードバックをもらって、それに対して質問するということはできませんでした。
各専門家から担任や保護者へのヒアリングはもちろん日本ではありません。
専門家たちの話し合った内容を保護者に一方的に伝えるというものでした。
連絡手段に関しても、共働き人口が大半を占めるようになっているのに、Zoomなどのオンライン会議はおろか、メールも無かったことに今気づかされました。もっぱら電話か面談。記録として残る形のものでは結果を渡されることが無かったことに対して、何か不都合があったのかと思われても仕方がない方法をとっていると思いました。
と面談のみを連絡・伝達手段として使うのは時代錯誤甚だしくいつまでこのようなやり取りがなされるのだろうかと思ってしまいます。就学相談を受けたのはもう5年も前なので、記事は過去の記録をすべて遡って書いているのでメールでのやりとりが無かったのは事実であり、現状がどうなっているのかはわかりませんが、つい数か月前、教育委員会とやり取りしたときも電話と対面での面談で、この内容をメールで送っていただけますかと聞いたときやはりできないと言われたのを思い出しました。電話と面談でのやり取りは、気になった時にいつでも投げかけれるメールとは違って質問しにくい状況を作り出してさえいるようにも感じました。
就学相談を受けるほうが立場が弱く、専門家集団の方が強い立場にあるように日本の場合は感じました。どうすればこの子にとって最善の教育環境が与えらえるだろうかということを真剣に考えてくれるならば、もっと平等な立場で忌憚なく意見を交換できる環境が整備されると良いなと思います。
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