店舗DXの現状と近未来店舗［期間限定公開］
こんにちは。Web2.0のイノベーションは、Amazonなどネット通販の成長に好影響を与えています。このような小売イノベーションは既存の小売ビジネスにも広がり、多くの小売企業がDX化に取り組み始めました。
『流通情報』2023年5月号のメインコンテンツは、「店舗DXの現状と近未来店舗」。デジタル投資を増やしつつある小売業の売場にスポットを当てました。
特集「店舗DXの現状と近未来店舗」のポイント
✔店舗DXの現在地
①お財布シェア測定
～オムニチャネル・ショッパーを増やすことが、小売業のロイヤルティを高める戦略として有効
②ネットスーパーの成長性
～将来的には、メタバースの利用が 顧客体験価値の向上につながる
③多様なキャッシュレス化のDX
～AIカメラ型、カード型、スキャン型
✔仮想空間の可能性
①メタバースと買い物行動
～アバター同士がNFTを商品やサービスの売買を行う、あるいは、実店舗と仮想空間の店舗を行き来する世界
②VRによる商品パッケージ評価
～売場を仮想空間で再現し、新パッケージの視認性を評価
ここでは、「特集にあたって」を全文公開いたします。
特集にあたって
（『流通情報』5月号「特集にあたって」より抜粋）
気候温暖化やウクライナ危機やグローバルなインフレ等のサプライチェーンの停滞による物価高などの環境変化の中で、小売ビジネスは大きく変化しつつある。なかでもデジタル技術が小売ビジネスに与える影響は大きい。
デジタル技術とは何か？小売ビジネスにとって、Web2.0のイノベーションが影響して、例えばAmazon 等のネット通販の成長を後押している。さらには、このような小売イノベーションは既存の小売ビジネスにも影響を与え、遅まきながら多くの小売企業がDX 化に取り組み始めた。
Web2.0の世界では、ユーザーの目に触れる部分をフロントエンド、サーバー側の開発や運用をバックエンドと言うが、実店舗の世界で売場などをフロントエンド、ロジスティクスなどをバックエンドに言いかえると、多くの既存小売業がフロントエンドやバックエンドにデジタル投資を増やしてきている。例えば、イオンは2022年２月期から５年で4000億円から5000億円の設備投資のうちデジタル関連への投資に35％を充てる計画である（日本経済新聞、「物価高、イオンに再編迫る」、2023年４月26日）。
👇この続きは下記よりダウンロードしてください。
○「特集にあたって」本文ダウンロード
コンテンツ概要
定期購読お申し込みはこちら
