誰でも億万長者になれる社会

こんにちわ、だいちです！

今日は誰でも億万長者になれる社会について話していきたいと思います。

「お金持ちの法則」と複利のパワーによって、豊かな社会では誰でも億万長者になれる。「そんなバカな」と思うかもしれません。

これは物凄く簡単な話です。

アメリカの億万長者を徹底調査したトマス・J・スタンリーという人は、典型的なお金持ちがニューヨークのペンハウスではなく、労働者階級の暮らす下町のありふれた家に住んでいる事を発見。

彼らは安物のスーツを着て、頑丈だが燃費の良い車を乗り潰し、周囲は誰もこの質素な一家が億万長者とは気付きません。

億万長者は六本木ヒルズではなく、君の隣にいる。

何故ならお金を使えばお金は貯まらないから。

スタンリーが出会った中には、3000万を超える年収を得ながら、本人と家族の浪費の為にほとんど貯蓄がなく、将来の不安にさいなまれている医師がいました。

その一方で、公立学校の教師として働きながら50代てまミリオネアの仲間入りを果たし、退職後の優雅な生活が約束されている夫婦もいました。

資産収入が多いか少ないかで決まるのではなく、収入と支出の差額から生み出されたものだ。

その上でスタンリーは、収入の10〜15%を貯蓄に回す倹約を続けていれば、誰でも億万長者になれるという（正確には「平均年収の倍の収入」が必要だが、これは夫婦2人で働けば達成できる。）

日本では平均大卒サラリーマン（男性）の生涯収入は3億〜4億だから、共働き夫婦の生涯会計収入を総額6億円として、そのうち15%を貯蓄にすれば、それだけで9000万円です。

仮に貯蓄率を10%（6000万）としても、年率3%程度で複利の運用をすれば、やはり退職時の資産は1億円は超えているはずです。

こんな説明をした所で、「そんなのただの理屈じゃないか」と思うかもしれません。

それでは次のようなデータはどうでしょう。

アメリカの人口は3億2500万人で、世帯数は1億5000万です。

そのうちの上位10%超5%以下の（富豪ではない）富裕層の平均世帯所得は1600万（2014年）、上位10%超1%以下の平均純資産額は1億4000万円だ（2012年）。

上位10%超に入るボーダーラインは年収1300万円、資産で7200万となっているから、アメリカでは10世帯に1世帯が所得やら資産でこれより豊かだということになります。（1ドル110円で換算）

一方、日本ではどうでしょうか。

総務省統計局の家計調査報告（2017年）によれば、2人以上の世帯のうち上位10%超の平均年収は1441万円です。

スイスの大手金融機関クレディ・スイスのレポート（2018年）では、資産額100ドル（約1億1000万）を超える富裕層の人数は、日本はアメリカ、中国に次いで世界で3番目に多く271万5000人となっています。

日本の世帯数は5300万ですので（ミリオネアが世帯主だとして換算すると）前世帯の5.1%、20世帯に1世帯が「ミリオネア世帯」という事になります。

「億万長者」は、じつはものすごい沢山いる事になります。

この事実は、これから経済的独立を目指す人達に大きな勇気を与えてくれます。

アメリカ、ヨーロッパ、日本など豊かな先進国に生まれた幸運を活かすならば、運や能力に恵まれていなくても、努力と倹約だけでも誰でもミリオネアになれるはずです。

これで誰でも億万長者になれる社会について終わりです。

これで誰でも億万長者になれる社会について解説を終わります。

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