正月特集｜地球温暖化詐欺(後編)｜CO2地球温暖化による大規模災害は本当に起きるのか？
世界三大通信社といえば、
ＡＦＰ（Agence France-Presse；仏1835）
ＡＰ通信（Associated Press；米1846）
ロイター（Reuters；英1851）
中でも世界最古のＡＦＰ（フランス通信社）が2019年9月24日、
CO2人為説による地球温暖化で今後数百年にわたって海水量が増し海面上昇によって住居地水没難民は2億8000万人に及ぶ。
という仮説記事を掲載しました。
ＡＦＰの記事は、更に次のように書いています。
2100年までに海洋がどれほど高く上昇するかは、主に地球温暖化がどのくらい進行するかによって決まる。
ＡＦＰが確認した国連「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」報告書の草案によると、人類が世界の気温上昇幅を産業革命前の水準から2度未満に抑えても、海水面は約50センチ上昇するという。
地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」では、気温上昇2度未満を要となる目標に掲げている。
温室効果ガス排出を抑制する取り組みが不十分で気温が3～4度上昇すると、海面の上昇幅は1メートル近くに達する可能性が高い。
これほどの海面上昇が起こると、沿岸部の多くの巨大都市では大規模破壊が発生するとともに、多くの島国が居住に適さない状態になる。
要するに、今後各国がCO2排出を抑制して気温上昇を2度未満にできなければ海面上昇で世界中の沿岸部にある都市は水没するという仮説記事です。
この仮説は正しいでしょうか？
世界三大通信社が嘘を報道するはずがない。
と、90％の人間がＡＦＰの仮説は正しいと思います。
自分で調べずにそう思っただけなのに。
ＡＦＰの報道を追ってＡＰとロイターが同じような報道をします。
日本では、三大通信社の報道をそのまま、朝日新聞 ・ 読売新聞 ・ 毎日新聞 ・ 日本経済新聞 ・ 産経新聞 の五大全国紙が一斉に報道します。
この段階で、日本人の97％は新聞報道が正しいと思い込みます。
自分で調べずにそう思っただけなのに。
マスコミによる大衆洗脳。
これが管理社会における恣意的大衆洗脳の基本ノウハウです。
今後各国がCO2排出を抑制して気温上昇を2度未満にできなければ海面上昇で世界中の沿岸部にある都市は水没するという仮説は本当でしょうか？
いいえ、その仮説は嘘です。
しかし、嘘だと云う私はたった3％のマイノリティーです。
97％のマジョリティーは仮説は本当だと思っています。
自分で調べずにそう思っているだけなのに。
こうして、いつの間にか猫も杓子もCO2人為説を信じてCO2地球温暖化という念仏を唱えるようになります。自分で調べずにそう思っているだけなのに。
今の科学技術では、自然はいつ何が起きるのか100％予測することはできませんが、科学的に証明されている確実なことは人為的CO2排出量と気温上昇との関連性は100％ないということです。
『今後各国がCO2排出を抑制して気温上昇を2度未満にできなければ海面上昇で世界中の沿岸部にある都市は水没する』という仮説は「政治的意図をもって特定の考えを押しつけるための記事宣伝」つまり「プロパガンダ」です。
仮説の基礎となった資料がＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）報告書の草案ということは、結論ありきの捏造された資料だということです。
1980年代、エネルギー保障問題を政治化したマーガレット・サッチャーが王立協会（royal society） の科学者を使って二酸化炭素と温度の関係を無理やり強調した気候調査を行うための研究機関をつくらせ、1988 年、英国気象庁は気候モデリングユニットを設立。このユニットがＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル；the Inter-Governmental Panel on Climate Change ）になったことは前編で説明しました。
前編で触れたとおり地球温暖化はCO2などの人為的温暖化ではありません。超新星爆発による宇宙線（Cosumic Ray）と太陽風（Solar Winds）が地球に与える影響によるものです。ＩＰＣＣが主張するようなCO2人的地球温暖化は宇宙規模において科学的に起こりえない妄想です。
つまり、地球温暖化は人為的CO2とはまったく関係ない原因によって起きます。多くの科学者が証明しているように、人為的CO2量の増減と気温の昇降はまったく関連性が認められません。
従って、人為的CO2を増やそうが減らそうが気温の昇降とは関係ありませんからＩＰＣＣの仮説は成立しません。
勿論、もし人類が地球に降り注ぐ宇宙線や太陽風を思うようにコントロールできれば地球温暖化をコントロールできる可能性はあります。しかし、人為的CO2は何の関係もありません。
CO2人為説や人的地球温暖化はエネルギー保障問題を政治化したマーガレット・サッチャーに始まり、時を経て巨大化した新エネルギー（再生可能エネルギー）産業の利権に群がるアル・ゴアのような人間を巻き込んだ一大プロバガンダです。
化石燃料のような枯渇性エネルギーの代替えエネルギーとして再生可能エネルギーの開発利用を目指すことは有意義なことです。
しかし、マーガレット・サッチャーがエネルギー保障問題を原子力発電の推進によって解決しようとして、科学者を使って二酸化炭素と温度の関係を無理やり強調した「人為的CO2説」を流布するような行為は赦されるべきではありません。
再生エネルギーによってエネルギー保障問題を解決するという本来の目的が、巨大化する再生エネルギー産業に群がるマネー主義者によってただのビジネスになっている状況を放置すれば、再生エネルギー問題は本末転倒な問題になります。
政官財とマスコミは、改めて「エネルギー保障問題の解決」というサッチャーが提議しようとした課題に戻って、正しい情報を人民に伝え教育システムを整備して、枯渇エネルギーの代替えエネルギーとしての再生エネルギーの開発に取り組むべきだと思います。
学術的には、地球上で5回の氷河時代があったと推察されています。約22億年前・約8億年前・約4億5千年前・約3億年前・そして現在です。地球史的に現在は氷河時代です。気温は上がるのではなく下がっています。長い氷河時代は氷期と間氷期を繰り返します。今は温和な間氷期だとされています。
地球史の中でこれまでに知られている氷河時代は5つあり、現在地球は第四紀氷河時代ないし新生代氷河時代にある。氷河時代の中でも、気候状態がより厳しい時期とより温和な時期が存在し、それぞれ氷期と間氷期と呼ばれる。地球は現在、そのような第四紀氷河時代の間氷期にあり、第四紀の最終氷期は約11,700年前に完新世が始まると同時に終わった。
メディアが揃ってCO2人為的地球温暖化と唱えている現在の気候は新生代氷河時代途上の温和な時期、間氷期だということです。人為的CO2とは何の関連性もない宇宙の営みだということです。
権威であれ、著名な専門家であれ、この地球の歴史を逸脱した「CO2人為的地球温暖化」を口角泡を飛ばして論ずる方々は愚か者と言わざるを得ない。
1980年代、マーガレット・サッチャーが英国のエネルギー安全保障問題を政治化したことに端を発したCO2人為説は、1990年のサッチャー退陣と同時に新たな新エネルギー産業を巨大化するための方便としてマネー主義者に利用されました。サッチャー退陣から30年を経て、巨大な再生エネルギー産業というフィクションの繭がつくられました。
そのために毎年、巨額の支出が使途知れず消え続けています。政官財マスコミが一体となった異常な世界を改善するには「CO2人為的地球温暖化」という嘘に「NO！」と言える日本人が増える必要があります。一人でも多く、真面（まとも）に問題を討議できる日本人が増えることを願います。
地球温暖化詐欺（前編）
▼地球温暖化詐欺（日本語字幕版）
▼The Great Global Warming Swindl（English）
エムケイコンサルティング 秋月
Elyanna الياناさんの動画を貼らせていただきました。