連休を振り返って

天気が急変しやすい連休だった。特に遠出するわけでもなく、突然の雨に、散歩からパーカーのフードを被って帰った思い出くらい。

印象的だったのが5月1日。皆さん何してましたか？

午前11時　地震（宮城県沖が震源地）
午後3時　急な雨
夜　竜巻注意報（翌朝には静岡県での被害を確認）

新型コロナウイルスの緊急事態宣言の状況で、これだけ自然の猛威を感じた日は初めて。

地球は何処へ向かうんだろう2015

あなたは日本に投資しますか？海外に投資しますか？

みなさんこんにちは、マッスル堀田です💪💰

みなさんに質問なんですが、投資をするならば
日本に投資しますか？海外に投資しますか？

たぶんこれだけ聞かれても分かりにくいと思うので、
いくつか日本と海外（アメリカ）について比較していこうと思います！

下の記事にも日経平均とS&P500について語っているので、
もし良かったら読んでみてください。

まず、投資をするにおいて大切になってくるのが、

そもそもSDGsって

VR、IoT、SaaSなど、英語の頭文字をとった単語が世に出回ってきました。日々新しい言葉が生まれて、あっという間に当たり前のように使われる時代です。一度聞きそびれてしまうといまさら聞けないなんてこともよくあることです。本当に世の中の流れが早くなってしまいました。その中でもよく目にする単語に「SDGs（エス・ディー・ジーズ）」があります。今回はこの「SDGｓ」についてお話ししたいと思います。

「

＃292「ビジネス頭の体操」 今週前半のケーススタディ（5月3日〜5日分）

はたらくおとな向け。普段の仕事と無関係なケーススタティで頭の体操。
その日にちなんだ過去の事象をビジネス視点で掘り下げています。
普段の仕事を超えて、視野を広げ、ビジネスの頭の体操をするのにぴったり。
考えるための豊富な一次情報やデータもご紹介。

 →部分は、頭の体操する上での自分に対する質問例、です。

5月3日（月）　日本の2大通信社は電通の大株主！？1991年のUNESCO総会決議に基づき

国連職員から映像クリエイターへ！ー石田裕一さん

みなさんこんにちは！国際協力サロンです。今回のゲストはUNDP東ティモール事務所に約８年間勤務され、現在はフリーの映像クリエイターとしてご活躍されている石田裕一さんです！

石田裕一（映像クリエイター）
1982年大分生まれ。国士舘大学体育学部卒業。英国・イーストアングリア大学で教育開発学修士号取得。青年海外協力隊でアフリカのガーナへ。外資系石油関連専門商社勤務を得て、国連機関のUNDP東ティモー

昆虫に魅せられて　地球食が変わる

https://100banch.com/magazine/16015/

衝撃的でした。
大学にカミングアウトした昆虫愛の
篠原裕太さんの話
手当り次第食べていた！
（昆虫との一期一会）
桜についていた毛虫が
桜餅味！
クマリンが幼虫に残る。
慶応大学中商学部マーケティングを
されて

2013年国連が発表した昆虫食の
意図くじになるレポートを
出したのを推奨したため
この時期にカミングアウトし

企業のアピール合戦に対する、火の玉ストレート。

「日本のSDGs実践編～先進事例から持続可能性を考える」
荻上チキ・Session 2021年4月29日（木）放送分
https://www.tbsradio.jp/582999

宮崎紗矢香 さん
https://note.com/pidark0409

tweet的感想文『バグダッド・スキャンダル』2021/4/23

『外交とは事実ではなく合意に基づく』もの
　自分の無知ゆえに、国際連合はあらゆる国にとっての正義の味方的なイメージを持っていたけど、実際には各国が利害調整をする外交・政治の場であると知った。
　政治の場であれば当然汚職も起きてくる。
　これが現実世界であり、この世界でどう生きていくか？頭を使って真剣に考えようと思った。

新生活前夜のドタバタ騒ぎ(コスタリカ種蒔日記)

年が明けた1月中旬から、私の留学のセカンドステージが始まった。国連開発計画
(UNDP)コスタリカオフィスでのインターンだ。

インターンが始まったのは、1月16日。

しかし、それまでの数週間がもうてんやわんやだった。なにしろ、その日付が私の手
元にある唯一の情報だったのだ。

働く期間はどれぐらいなのか？
どんな仕事をするのか？
住む場所は用意してもらえるのか？

そういう大事な事が、直前まで

人権デューデリジェンス

国連でも定められた人権デューデリジェンス。企業が強制労働、ハラスメントなどと言った人権への影響をまとめたもののことであるが、世界中の企業に対して、社内はもちろんのこと、サプライチェーンも対象で、リスクに関する情報開示、予防、軽減などが指導されている。

EUは、加盟国に対して法律の整備を求める指令を出す方針で、2021年上半期に法案が提出される見通し。日本政府の場合は、2020年に「ビジネスと人権