『お仕事紹介　パイロット』

こんにちはCAREEBLE運営です。

今回のお仕事紹介では、空のお仕事『パイロット』について紹介します。

皆さんは旅行には行っていますか？

最近はコロナ禍ということもありなかなか外出できないのではないかと思います。

でも東京には外国人も多くみられるようにはなったので、改善はされているのではないかと思います。

そんな旅行には欠かせない飛行機ですが、時間通り安全に目的地に私たちを届けてくれる『パイロット』は大変な職業だなと感じます。

皆さんは『パイロット』についてどのようなイメージを持っていますか？

『訓練が大変』であったり、『そもそもパイロットになるのが難しい』など色々感じることはあるのではないでしょうか。

今回は、そんな『パイロット』の実態についてみていきましょう！！

『パイロットのお仕事』

『パイロット』と一括りに行っても、私たちがお世話になっている民間企業の『パイロット』と国家公務員の『パイロット』の2種類に分けられます。

『民間企業のパイロットのお仕事』

パイロットの代表的な勤務先は、航空会社です。

日本ではJAL（日本航空）やANA（全日本空輸）などの大手航空会社が有名ですが、他にも『ピーチ』や『ジェットスター』などが代表的なLCCと呼ばれる格安航空会社にもパイロットが勤務しています。

また、これらの他にも操縦士が必要な場面は多くあります。

たとえば、観光やレジャーのために飛行機やヘリコプターを運航したり、新聞社やテレビ局などで報道のためにヘリコプターを使用したりする場合です。

有名youtuberが企画で撮影したりもしていますよね。

『国家公務員のパイロット』

次は、民間ではなく国家公務員のパイロットについてご紹介します。

パイロットは民間企業だけではなく、地域の警察や消防、国土交通省航空局などで活躍することもできます。

警察や消防では治安維持や災害時の救助、国土交通省航空局では飛行試験やライセンス取得時の試験官、新型機の試験飛行などの仕事があります。

しかし、これらの職務は庁内から選抜されたり、初めから経験者を採用したりすることが多く、定期採用は行われていないようです。

一方で、定期的に採用を行っている組織もあります。

それは海上保安庁と航空自衛隊です。

海上保安庁では、海上交通の安全確保や海の治安を守るため、海難救助や巡視を目的に飛行機やヘリコプターの操縦を行います。

航空自衛隊では、訓練や有事の際に戦闘機や輸送機、救難機を操縦し、国民の安全を守ってくれています。

これを読んでくれている人の中にも『パイロット』志望の人がいるかもしれませんが、ではどのようにしてパイロットになるのでしょうか。

『パイロットに求められるスキルとは？』

パイロットになるためには、飛行経験を積んで資格を取得し、国家試験に合格する必要があります。

しかし、試験に合格するだけではなく、パイロットになるために必要な物としては『健康』です。

特に空の異変を感じ取ったり、するために視力はかなり大事みたいです。

健康がかなり重要なためパイロットには航空法という法律で「航空身体検査」という特殊な検査を受けることが義務付けられています。

検査の頻度は、半年に1回、1年に1回など年齢によって異なり、この検査で常に健康であることを証明できなければ、パイロットを続けることはできません。

また、人命を預かる仕事であるためミスは許されず、常に高い緊張感にさらされるため、強い精神力も必要です。

ほかにも、英語力や、多くの人と協力して仕事を行うためのコミュニケーション能力、リーダーシップなどが求められます。

『パイロットになるための費用』

大手航空会社や航空自衛隊、海上保安庁などでパイロットを目指す場合には費用はかかりませんが、航空大学校やパイロット養成コースのある私立大学への進学などでライセンス取得を目指す場合、授業料が発生します。

国土交通省航空局の資料によると、航空大学校ならば約256万円、私立大学ならば約1300～1800万円の学費がかかるみたいです。

『気になるパイロットのお給料』

パイロットになるには、お金もかかるし、試験の難易度も高いということをお伝えしました。

では、そんなパイロットのお給料はいくらなんでしょうか。

大手航空会社とLCCなど、航空会社によりパイロットの給与は異なるため絶対とは言い切れませんが、厚生労働省の令和元年（2019年）賃金構造基本統計調査によると、パイロットの平均年収は1694万6,000円だそうです。

高い技術や知識を必要とし、乗客の人命を預かる責任の重い仕事として高収入を得ることができます。

一方、海上保安官の給与は、国家公務員の給与に関する法律に基づいて支給されます。

人事院の資料によれば、海上保安官は公安職にあたり、平均年齢が40.6歳で月給が41万316円だそうです。

それに加えて、特殊勤務手当として航空手当が1時間あたり1,200～5,100円支給されるようです。

航空自衛隊の場合は、防衛省の職員の給与等に関する法律に基づいて支給されるみたいです。

防衛省の資料によると、たとえば、入隊後およそ3～4年で３曹となった21歳前後の隊員の場合、給料が約22万円、航空手当（戦闘機パイロットの場合）が給料の8割加算され、約39万円の給与となるようです。

いかがでしたか？

今回はパイロットのお仕事紹介と給料について解説しました。

難易度はかなり高いですが、かなりお給料もいいです。

健康に自信があり、お客様の安全を支えたいという方はぜひ挑戦してみてください！！

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