DX推進による業務の効率化が中小企業を救う【5分間自己研鑽】

世の中ではDX推進が叫ばれ、
多くの企業でDXを導入した業務の効率化が進められています。

しかし、本当の意味でDXを理解している人はどれだけいるでしょうか？

今回は、
そんなDXの基本と中小企業にこそDXをお勧めしたい理由を説明します。

今回の参考書籍は、「仕事のムダをゼロにする 超効率DXのコツ全部教えます。（内田 光治 著）」です。
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仕事のムダをゼロにする 超効率DXのコツ全部教えます。

「DXとは具体的にどういうものなのか？」
まずは、その基本を確認していきましょう。

・DXとは

DXとはデジタルトラスフォーメーションの略語で、
日本では「最新デジタル技術を駆使した企業変革」と捉えられています。

スウェーデンのウメオ大学教授エリック・ストルターマン氏により、
「IT技術浸透が、人々の生活を良い方向に変化させる」
という概念が提唱されたことがDXの始まりです。

2018年には経済産業省から、
「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」
が発出され、日本企業のDXを進める動きは加速しています。

大企業では多くの会社がDXに関する取り組みを始めていますが、
多くの会社はその成果を感じられていないのが現状です。

大企業ですらそのような状況ですので、
中小企業では取り組みを始めることすらできていない会社が大多数です。

中小企業がDXを推進できないのは、
次章で紹介する4つの心理的障壁が影響していると考えられます。

中小企業のDX推進を阻害する4つの心理的障壁

中小企業のDX推進を妨げる心理的障壁を順番に説明していきます。

①社員の反発

DXにより業務を改善するということは、
現状の業務プロセスを変更するということです。

人は誰でも変化に抵抗があるものです。
新たなプロセスを習得することが必要になることを考えれば、
社員からDX導入に対する反発が起こることは想像に難しくありません。

②費用対効果

業務効率化を行うためにシステムには相応の費用が必要になります。
システム構築に関する委託料や維持管理の補修費用などです。

それらの費用を支出して、
それ以上の効果を得られるのかという疑問が導入の邪魔をします。

③社員のITリテラシー不足

DXが必要な企業の中には、
社員のITリテラシーに不安を抱えている会社もあります。

これまでデジタル機器を使用せずにアナログ処理を行っていた会社では、
DXを導入したところで誰も使いこなせないのではという不安があります。

④成功例を知らない

周りの中小企業でDXに成功した話を聞くことは少ないでしょう。
まだまだDXが浸透しきっていない現状では当然です。

周りで成功事例が聞こえてこない現状では、
DX導入に踏み切ることはハードルが高く感じるでしょう。

このようにDX導入には様々な障壁がありますが、
それでも導入への取り組みは推進していくべきです。

次章では、なぜDX導入が必要なのかを説明していきます。

※【5分間自己研鑽】の過去記事は下記からご覧いただけます。

5分間自己研鑽｜北沢　あつし｜note

なぜDX導入による業務の効率化が必要なのか