野崎篤志の論文・論考-2024.3.30現在
ここでは、私がいままで執筆した論考の中でウェブサイト上で公開されていて無料で閲覧可能な論文・論考を紹介します（一部閲覧できないものも含む）。
2024年
特許情報分析に基づく戦略立案と後発参入での勝機の見出し方
技術情報協会、後発で“勝つ”ための研究・知財戦略と経営層への説明・説得の仕方、2024年3月
2023年
知財パーソンとしての基礎を固める
会社法務A2Z / 第一法規株式会社 編 (193) 20-21, 2023-06
ビジネスでも勉強でも役立つ Google翻訳とDeepLを使いこなせ!
週刊東洋経済 (7104) 76-78, 2023-04-01
特許スコアリング・レイティングの活用方法
知財管理,. 73 (4), 418-430, 2023-04
知財情報分析・活用－新規事業創出・オープンイノベーション実現
日刊工業新聞, 2023年4月18日
https://d3ukgu32nhw07o.cloudfront.net/space_pdf/pdf_file643d1847e2e5d.pdf
2022年
学び直しを深めるための情報収集 ネット検索はこれでうまくいく
週刊東洋経済 (7077) 52-53, 2022-10-22
海外特許調査・分析時の留意点とポイント
技術情報協会, 費用対効果に基づく外国特許出願国の選び方・進め方, 2022年7月
特許情報をビジネスに活かすIPランドスケープ
日刊工業新聞, 2022年4月18日
https://d3ukgu32nhw07o.cloudfront.net/space_pdf/pdf_file625bb2db3c15e.pdf
特許情報をめぐる最新のトレンド : サステナビリティ時代におけるコーポレートガバナンス・コードとIPランドスケープおよび特許情報活用
Japio year book 178-185, 2022
https://japio.or.jp/00yearbook/files/2022book/22_2_01.pdf
2021年
ESG・SDGs及び脱炭素時代における特許分析と情報活用
IPジャーナル, (19) 11-17, 2021-12
ESG、SDGsや脱炭素社会・カーボンニュートラルなど持続可能な社会に向けて政治・経済だけではなく、テクノロジーが果たすべき役割は大きい。グローバルなテクノロジーの状況を客観的に可視化するための1つの情報として特許情報への注目が集まっている。本稿では特許情報分析及び活用という側面からESGをはじめとした各種取り組みを整理するとともに、今後特許情報分析・活用を行う上で必要となる考え方を述べた。
未来を見据えた特許情報・技術情報の収集と分析の考え方
技術情報協会、“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方、2021年10月
特許から見たXRテクノロジートレンド
日本弁理士会, パテント, 74 (8), 15-23, 2021-08
https://jpaa-patent.info/patent/viewPdf/3840
VR元年と呼ばれた2016年から5年が経過し，仮想現実をはじめとしたXR技術がエンターテインメントやビジネス・教育など様々なアプリケーション分野へ適用されている。注目されているテクノロジーではあるが，これまで特定アプリケーションに限定せず，XR全体に関する技術開発の状況を特許出願から可視化した分析はあまり例がない。そこで本稿では仮想現実，拡張現実，複合現実およびシミュレーテッド・リアリティに関するグローバル特許約5.5万ファミリーのマクロ分析を通じて，XR分野における用途分野および要素技術に関するトレンドを明らかにした。
SWOT分析とは何か？－戦略立案へ活かすための3C・知財視点を取り入れたフレームワーク－
日本知的財産協会, 知財管理, 2021年2月号
2020年
【特許情報をめぐる最新のトレンド
Japio YEAR BOOK 2020
特許マップ・パテントマップを活用した新規参入の見極め方
技術情報協会「“後発で勝つ”ための研究開発・知財戦略の立て方、進め方」（2020年9月）
情報調査・分析およびインフォプロの今後
情報科学技術協会、情報の科学と技術、Vol.70、No.7、2020
ゲームと先端技術の融合領域から見える、新たな可能性
日本特許庁、広報誌「とっきょ」2020年3月9日発行号
ゲーム業界は、特に、ファミリーコンピュータがヒットして以来、日本がけん引してきたと言える業界です。ゲームへは常に最新技術が搭載されてきましたが、近年注目を集めるAR（拡張現実）・VR（仮想現実）・MR（複合現実）などの先端技術との融合および今後のトレンドについて探ってみました。
2019年
IPランドスケープの底流－情報分析を組織に定着させるために
知的財産研究教育財団, IPジャーナル, 9号, 2019.6
IPランドスケープという何か決まったカタチや特別な分析手法、分析ツールがあるわけではない。組織面では特許情報をはじめとした知財情報を経営・事業へ積極的に生かしていこうとする姿勢や組織文化が必要であることを述
べ、分析担当者・アナリストへは特定の手法やツールにこだわるのではなく、解くべき課題の見極め、仮説構築を行った上で分析対象情報・手法を選択することの重要性について論じた。
知財情報調査・分析を取り巻く人工知能とその周辺動向－AI ツール・RPA ツールとの協働・共創時代へ－
Japio YEAR BOOK 2019
知財情報分析における変化と不変
アジア特許情報研究会10周年記念
平成30年度特許情報普及活動功労者表彰・特許庁長官賞 業績紹介
2018年
知財部員のための未来予測「魚の目視点」の考え方
日本知的財産協会, 知財管理, 2018年11月号
先行きが不透明かつ不確実性が高い世の中であるからこそ，自社を取り巻く競合や各種環境について的確に予測し，事業戦略や知財活動へ展開することが重要である。
本稿では未来予測に関する考え方や特許情報を活用した未来予測の取り組みについて体系的に整理するとともに，3C・PESTに加えて２つのＰ（人，製品・サービス）の枠組みにより，フォアキャスティングによって特許情報から未来予測可能なケースとその考え方・分析手法を示すと同時に，バックキャスティングをベースとした未来創造における特許情報の活用について提案する。
特許情報と人工知能（AI）：総論
情報科学技術協会, 情報の科学と技術, Vo.68, No.7, 2018
新聞・雑誌やニュース等で人工知能というキーワードをほぼ毎日見かけるようになってから久しい。2015 年以降各種ベンダーからリリースされた AI 搭載型特許調査・分析ツールの限界を知る上でも，AI の基礎知識について知ることは重要である。本稿では本特集号の各論を理解するための基礎として，AI・ディープラーニングの概要と各種統計データから見る第 3 次 AI ブームの振り返り，最近の AI 搭載型特許調査・分析ツールのまとめと最近リリースされたツールの概要紹介，そして個別の特許情報業務における AI ツールの今後の進化と利用・活用方法や AI ツールとの付き合い方について述べた。
特許情報をめぐる最新のトレンド - 人工知能、IPランドスケープおよび特許検索データベースの進化 -
Japio YEAR BOOK 2018
研究開発効率化のための特許情報調査・分析マネジメント
技術情報協会、Ｒ＆Ｄ部門の“働き方改革”とその進め方、2018年12月
新規事業開発における特許情報とマーケット・ビジネス情報の使い分け
技術情報協会、コア技術を活用した新規事業テーマの発掘、進め方、2018年9月
2017年
日本における高齢者関連特許・意匠出願 トレンド
日本弁理士会、パテント誌、Vol.70, No.3, 2017
日本は世界の中で急速に高齢化が進んでおり平成 28 年版高齢社会白書によれば高齢化率は 26.7％に達し，国際連合の推計値では高齢化率は 2060 年に 40% に達すると予想されている。日本政府も各種の高齢社会対策を講じており，医療・介護をはじめとして技術の果たすべき役割は大きい。しかし，これまで高齢者および高齢社会関連全体に対する技術開発の状況を特許出願から可視化した分析はあまり例がない。
そこで本稿では高齢者関連キーワードを含む日本特許約 8 万件と日本意匠約 1,000 件のマクロ分析により，高齢者関連出願へ注力している企業や高齢者関連出願の技術領域を明らかにした。また出願の増減率に基づき最近の注目領域を抽出し，その出願概況を明らかにするともに出願事例について紹介した。参考として最近の注目トレンドである人工知能や拡張現実と高齢者関連出願のクロスオーバー領域についても事例を紹介した。
2016年
人工知能が知財業務に及ぼす影響(共著)
日本弁理士会, パテント誌, Vol.69, No.15
人工知能が話題となっている昨今，知財業界にもその影響は波及しつつある。特許庁では，「人工知能技術を活用した特許行政事務の高度化・効率化実証的研究事業」の企画提案の公募を行い，平成 28 年度から人工知能技術の活用検討を始めている。FRONTEO(旧 UBIC)社からは人工知能を使った特許情報調査・分析ステムがリリースされ，話題となった。また，野村総研からは，弁理士という職業が機械にとってかわられる可能性が高いという研究報告が公表されている。このように，人工知能関連の技術が世の中に浸透していく中で，知財業務は今後どのように変化をしていくのだろうか。本稿では，人工知能が今後，知財業務にどのような影響を及ぼすかについて考察する。
特許情報の利用（J-PlatPatを含む）
特許庁, 発明推進協会アジア太平洋工業所有権センター
2014年
弁理士が知っておきたい国内外特許情報調査の基礎知識
日本弁理士会, パテント誌, Vol.67, No.1
全世界特許出願件数は 10 年前の約 1.4 倍の規模に拡大しており，特に米国・中国における件数の伸びが著しい。企業が持続的な成長を維持するために，海外マーケットへより積極的に進出することが見込まれ，事業保護の観点から諸外国における特許の出願・権利化活動が欠かせない。安定的な権利化にあたって必要となる先行技術調査は，グローバル展開に伴う海外出願を念頭に置き出願当初から海外特許も含めて調査を行う必要がある。
本稿では特許情報調査を行う上で必要となる，特許情報の特徴，調査の目的と種類，そして特許情報調査の具体的なステップについて述べた。また特許情報調査を円滑に行うためのツールである特許検索マトリックスを用いた特許情報調査の実例について紹介した。さらに米国・欧州をはじめ，諸外国の特許検索を行う上で有用な無料データベースに関する情報について整理している。
2013年
CPCについて
情報科学技術協会, 情報の科学と技術, Vo.63, No.7
2013年1月1日より新しい特許分類である欧米共同特許分類CPCが発効された。欧州特許分類ECLA・ICOをベースとしたCPCについて,導入の背景・概要およびその詳細について述べる。欧州特許庁・米国特許商標局審査官のみならず特許情報ユーザーである企業としても,CPC導入により特許調査の効率化が図れる側面がありながらも,ユーザーの立場から見ると付与体系・付与精度やタイムラグについて詳細が明らかになっていない点も多く,当面はIPC・USPCやFI・Fタームなどの特許分類およびキーワードと併用しながら検索・調査を行うことが望ましい。
ITエンジニアが知っておくべき特許情報調査の基礎知識
情報処理学会, 情報処理, Vol.54, No.3
2010年
Excelを使ったパテントマップ作成方法
情報科学技術協会, 情報の科学と技術, Vol.60, No.8
特許情報を調査・整理・分析して視覚化・ビジュアル化したものがパテントマップであり,R&D戦略立案や特許出願戦略の策定に欠かせないツールである。数多くの統計解析型パテントマップ作成ソフトやテキストマイニングによるビジュアル化ソフトが販売されているが,パソコンに通常インストールされているExcelを用いてもパテントマップを作成することが可能である。本稿ではExcelに搭載されているピボットテーブルというクロス集計機能の概要,パテントマップの中でも作成が難しいバブルチャートの作成方法,そしてパテントマップのビジュアル表現について述べる。
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