東京オリンピックは中止確定！？
～日本で開催すると、よく中止になるねｗ
2020年1月1日から、あと一か月で今年も終わり…こんな年になるとは…
思えば東京オリンピックの開催年でしたね。コロナで延期が決まりましたが、今度は戦争で中止は確実ですね。チケットは返金しましょう！
だって、アメリカと中国で戦争中ですもの！
戦争といっても武力戦争ではありません。サイバー戦争です！
それも、アメリカ大統領選へ不正介入したとのこと……いつドンパチが始まるのか、日本も他人事じゃありませんよ？
どうせ、陰謀論だろ？ と思ったあなたは本物のバカですｗ
アメリカ大統領選には投票機が使われ、その投票機はドミニオン社のものを使った州があり、そのドミニオン社製投票機のサーバーに中国とイランが関わっていると、元軍事情報分析官が説明しているそうです。
しかも、民間軍事弁護士（国家反逆罪を捜査できる弁護士）であるパウエル弁護士がジョージア州・ミシガン州で訴訟をしており、その訴状にもしっかりとイランと中国の関与が指摘されております。
（記事から引用）「ドミニオン社のソフトウェアは、中国とイランのエージェントによってアクセスされ、選挙を監視し操作された」「敵対国と繋がりのあるサーバーや従業員、そしてリークされた多数の容易に発見可能なIDと組み合わせることによって、ドミニオン社は不注意にも敵対国にデータへのアクセスを許可し、意図的に自社インフラへのアクセスを提供し、選挙の監視、操作を許した」
つまり、ドミニオンでトランプ票をバイデン票に変えていたんですね。
そして、驚くべきことに民主党幹部とドミニオン社の関係もどんどん明らかになっております。ついでに、中国との関係も……
そのドミニオンサーバーはアメリカ軍によってドイツで押収されました。しかし、不幸なことに銃撃戦の末、殉死者が出ております。彼らはまちがいなくアメリカ、世界の英雄です。
このドミニオンサーバーから不正選挙の証拠を掴んでいるのでしょう。このドイツ・フランクフルトの戦いから状況は一変しましたからね。トランプ現大統領は選挙に介入した諸国への制裁を考えているでしょう。
その根拠として、2018年の大統領令があります。
この大統領令は外国による国家転覆行為を厳しく取り締まるものです。早い話がドル規制です。世界通貨はドルを中心に回っており、ドルが使えなくなれば、国際経済で死にます。トランプ政権はあらかじめ先手を打っていた、ということですね。
このように、すでにアメリカ大統領選の話ではなく、世界を巻き込んだ戦いになりつつあるのです。アメリカの国家反逆・国家転覆を狙ったクーデターなのですね。世界史に残るほどの大事件なんですよ！！
では、臨戦態勢を整えるアメリカとクーデターを起こした外国が仲良くスポーツをすると思いますか……？ しかも、世界中でコロナ第二波がきていますからね。まー、無理ですよね。
ということで、2021年の東京オリンピックは中止です！
記事にあるように、バッハ会長にとっては放映権料などで痛恨ですね。なぜなら、2022年には冬季北京オリンピックがありますが、これも米中戦争の余波で中止か延期でしょう。参加することは中国のウイグル問題などを黙認することになりますからね。下手すれば経済制裁を食らいます。アメリカを敵に回していいことはありません。残念、森元首相！
ただ、実は日本での開催中止はこれが初めてじゃないんです！
1940年に東京オリンピックが開催される予定でしたが、日中戦争からの国際情勢の流れで開催地を返上、それから第二次世界大戦がはじまったのですね。その後、1964年にアジア初となるオリンピックが開催されました。
皮肉なことですよね、80年経っても同じ状況になるとは……
ということで、東京オリンピック中止の理由がわかったのではないでしょうか。すでに第三次世界大戦は始まっております。現在はデジタル、サイバー戦争中ですが、いつ武力戦争になるかはわかりません。
その理由はドイツでの武力衝突、イランの核開発者の暗殺と、すでに死者がでております。この記事をご覧の方は、いまのうちに資産整理をしましょう。みんなが知っている情報で安心するのではなく、だれも知らない情報を自分で考える癖をつけましょう。でないと……
頭がくるくるぱ～になったところで、この記事はこの辺で！
PS 東京オリンピック関連株はさっさと売っちまいましょう！
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？