真実の集大成【無思考国家】共通点がある本を、まとめました。
日本の裏を、明け透けに書いている「無思考国家」
「緊急事態条項」なんてできたら、発禁確実なこの本。読んだら「そんなのウソだっ!」と思う人もいるでしょう。でもね、これが真実なんですよ。
「なんで、そんなこと言えるの?」……それは、明確な根拠を持って、他の本にも同じことが書いてあるからです。
ココでは、そんな「他の本にも書いてある同じこと」をまとめてみました。
世論調査は、調整できる
官庁によるデータ改ざん。あってはならないはずなのに、最近では、GDPの元になるデータが改ざんされていました。
「改憲に賛成の世論を作りたい」と思えば、できてしまうというのも、実感として分かりますよね。
これと同じ手法を、この2人が示していますよ。
この本を読めば、企業が心理学者を雇い、無意識のうちに脳に働きかけ、企業が消費者の好みを人工的に作っているのが分かります。
ですから「市民は改憲を望んでいる」という結果が欲しければ、ビッグデータを使い「改憲は必要だ」と考えている層を強化。そういう人が好みそうな調査方法を使えばいいのです。
企業・政府の手法を知って、無意識のうちに操られないよう、備えましょうね~
国債とは「徴税権を担保に国が発行する債券」
これ、当たり前のことなのですが、「MMT(現代貨幣理論)」が流行してから、通じなくなってしまいました。
これと同じことを、藤巻健史さんが指摘しています。
どんな踏み倒し方をするかというと、
こうなったらどうなるかは、他国を参考に。ちなみに、この本を読むと「市民がとれる対策」も分かります。
そんな超大な権力が日本国民を搾取している
コロナ禍で、個人経営の店などは壊滅的打撃を受けました。
けれども超富裕層は、もっと金持ちになりましたよ。
この「超富裕層」が持つ「超富裕者権力(プルトクラート)」。
これと同じことを、鈴木宣弘さんが指摘しています。
日本が「TPP(環太平洋パートナーシップ協定)」に参加してから、いろんな事が起きています。
この変化、「これからは、お金がない人は死ね」ということですよ。ちなみに最近、鈴木さんはこんな事を言っています。
「高いですけど、お金を出せば買えますよ」という世の中になれば、貧困層に餓死者が出る可能性が。子ども食堂が6000か所を超えましたが、「国民が飢えるのは、政府の責任」では?
適当に世論をかわしながら、政府主導で「搾取」の流れを作っているようにしか見えません。
IMFは多国籍企業のサラ金部門
日本国債の長期金利が暴騰、日本の財政が破綻する時……
これがどれだけひどいのかは、堤未果さんが教えてくれます。
「デジタル・ファシズム」を読めば、「グローバル企業群がビッグデータを駆使して、市民からお金を搾り取る手法」が分かりますよ~。
堤さんは、こう書いています。
「インボイス制度」「公営ギャンブル」「マイナンバー制度」「キャッシュレスの推進」……市民が何を言っても進められるのは、富の移行の準備だからでは?
コチラでも、その内容をちょっとだけご紹介しました。
けれども、これからの日本で何が起きるのか知りたい方は、「デジタル・ファシズム」のご一読をおススメします。
高額療養費制度と子ども手当は、骨抜きになりつつある
「無思考国家」に
とありますけど、本当に、その流れになっていますよ。
財務省が、「高額医療費廃止」を言い出しました。
高額療養費は、以前から「現役並みに収入がある方は、たくさん払ってね」と、少しずつ引き上げられてきました。
そして、今回の「廃止」ですよ。
この道、「子ども手当」が追いかけている気がしてなりません。
2010年、民主党政権下で生まれた「子ども手当」。2012年、自民党が政権を握った途端に、「児童手当」と「子ども手当」の二段構えになり、所得制限が出来ました。
そして2022年からは、「高所得世帯」の「児童手当」部分も廃止になったって、ご存知ですか?
これが、「子ども手当廃止」になったら……。それが、あながち嘘ではないのですよ。
今、「防衛費を2倍にする」という話が出ていますよね。
以前、「子ども手当分を軍事費に」と言った防衛相がいるんですよ。
稲田防衛相がこの発言をしたのは、2011年(新聞記事は2016年)。こういう計画って、気付かれないように、少しずつ進むのです。
どれだけ「こっそり、計画的に進むか」は、この本を読めばよく分かります。
日本の「食料自給率38%」は、1950年代から計画的に進められ、現在進行形ですからね。
お金があれば、幸せなのか?
超富裕層は、既に十分金持ちです。世界中の人を苦しめてまで「お金お金」と富を追いかけ、幸せなのでしょうか。
「食の戦争」の最後に、こうあります。
そして、オレン・ライオンズというネイティブアメリカンによる、国連会議への声明(1977年)をご紹介します。
「無思考国家」の発行元「白馬社」は、noteでも明け透けな情報を共有しています。
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