面接・小論文対策に！新型コロナウイルスの与えた影響|医療トピックス
こんにちは。代ゼミ教育総研note、編集チームです。
医学部入試キホンのキでは、志望学部選びに迷っている皆さんや、医学部受験をして（させて）みたいけれど全然知識がなくって困っているという方にも分かりやすいように、丁寧に、解説していきます😊
医学部受験生本人、指導する先生、保護者の皆さんにも知っておいてほしい、今年注目すべき医療トピックスもこの連載でお届けします。
今回は2024年5月の医療トピックスまとめ。新型コロナウイルスが各方面に与えた影響がニュースになりました。気になるトピックをチェックしてみてくださいね。
医療トピックスの重要性については、こちらの記事で☟
●「A群溶血性レンサ球菌咽頭炎」の患者数 例年よりも多く：5月2日NHK
主に子どもが感染し、発熱やのどの痛みなどの症状が出る「A群溶血性レンサ球菌咽頭炎」の患者数が例年よりも多くなっていて、専門家は注意を呼びかけています。
「溶連菌感染症」の一種、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎は、主に子どもが感染する細菌性の感染症で、発熱やのどの痛みのほか、舌が赤くなったり体に赤い発疹が出たりといった症状が出ることがあります。
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A群溶血性レンサ球菌咽頭炎は細菌による咽頭炎。抗生物質で治療することでつらい期間を短縮でき、学校への復帰が早まり、まれに起こる合併症をある程度予防できるといわれている。
●米バイデン政権 大麻の規制緩和方針示す 若者支持拡大ねらいか：5月2日NHK
アメリカのバイデン政権は、大麻をよりリスクの低い薬物の分類に引き下げ、規制を緩和する方針を示しました。大麻の規制緩和に肯定的な若者などの支持拡大をはかるねらいもあるとみられています。
現在はヘロインなどと同様に乱用のリスクが最も高く、使用を一切認めない「1類」とされている大麻の分類を一部の鎮痛剤やステロイドなどと同じ、よりリスクの低い「3類」に引き下げることを提案しています。
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大麻と解熱鎮痛剤が同じレベルに？日本での大麻の医薬品利用と規制についても合わせて確認しておきたい。
（参考）
●認知症の高齢者 2040年に推計584万人余 どう支えるか課題：5月8日NHK
認知症の高齢者は団塊ジュニアの世代が65歳以上になる2040年には584万人あまりにのぼるという推計を厚生労働省の研究班がまとめました。これは高齢者のおよそ15％、6.7人に1人にあたり、専門家は「今後1人暮らしの認知症の人が増えるとみられ、家族の支援が限られる中、地域でどう支えるかが課題だ」としています。
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徐々に老老介護と認認介護の老認ミックス介護状況が拡大していくのか？地域医療や地域での看護の問題と合わせて考えたい。
（参考）
●レカネマブ、想定上回り投与拡大 医療機関250カ所が採用、来年３月までに累計７千人：5月8日産経新聞
政府が８日、認知症の人が２０６０年に全国で６４５万人に上るとの推計を公表した。
認知症の重症化予防に向け期待されているのが、昨年９月に製造販売承認され、１２月に保険適用が開始されたアルツハイマー病新薬「レカネマブ（商品名レケンビ）」だ。
医療現場での投与はメーカー側の想定を上回るペースで進んでおり、社会的な関心の高さがうかがえる。
薬価は患者１人あたり年間約２９８万円。患者負担には上限があり、７０歳以上で標準的な収入なら年間１４万４千円となる。
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患者一人当たりの１年間の差額、２８３万６千円は保険負担。将来的に患者数が最大年間３万２千人の見込みなら、保険負担は、年間９０７億５２００万円に。予防と国の支出のバランスについて検討が待たれる。
（参考）
●ブタの腎臓移植を受けた男性が死亡、手術から2カ月後 アメリカ：5月13日BBC NEWS
米東部のマサチューセッツ総合病院（MGH）は11日、2カ月前に遺伝子を改変したブタの腎臓の移植手術を受けた患者が死亡したと発表した。
末期の腎臓病を患っていたリチャード・「リック」・スレイマンさん（62）は今年3月、MGHでこの画期的な手術を受けた。脳死状態ではない患者へのブタの腎臓移植は世界初だった。
MGHによると、スレイマンさんの死が移植の結果であることを示すものはないという。
●コロナで発信後「ひぼう中傷など攻撃受けた」専門家回答の半数：5月19日NHK
新型コロナウイルスに関してテレビや新聞で情報発信をした医療の専門家らを対象に、早稲田大学の研究グループがアンケート調査を行った結果、答えた人の半数がひぼう中傷などの攻撃を受けた経験があると回答したことがわかりました。
殺害予告を受けたという専門家も複数いたということで、調査を行った研究者は「健全な議論を妨げないため、情報発信をする専門家を脅迫などから保護する仕組みが必要だ」としています。
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特にSNSでは匿名性のため言論が過激になりがちなので、専門家に対する保護対策を急ぐ必要があるだろう。
新型コロナウイルスとSNSの発達が組み合わさり、デマがあたかも真実であるかのようにも拡散されることも。信頼できる情報を医療者が安全に発信する方法が模索されている。
（参考）
●医療機関ごとの必要な医師数、都道府県に把握義務化 厚労省検討：5月25日朝日新聞
医師の地域偏在を是正するため、厚生労働省は、医療機関ごとに必要とされる医師数を都道府県に把握してもらう方向で検討を始めた。都道府県がつくる医師確保計画への記載を義務づける。また、都道府県知事の権限を強め、開業医が多い地域では開業の条件を提示できようにする方向で調整している。
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開業医をめざすかどうかも面接試験で問われる質問のひとつ。開業の条件などを確認したうえで、自分の意見をもっておきたい。
●「パンデミック条約」期限内の妥結断念 先進国と途上国で溝 WHO：5月25日朝日新聞
世界保健機関（WHO）は現地時間の24日、次の世界的な感染症の流行（パンデミック）に備えて議論してきた「パンデミック条約」について、27日から始まる年次総会での採択を断念する方針を明らかにした。総会に現時点での議論の報告書を提出し、今後の進め方を協議する。
パンデミック条約は、新型コロナウイルスの世界的な流行の中で、ワクチンや薬の分配や、途上国の保健システムの整備で課題が生じたことを背景に、2021年に提唱された。今年5月末の総会での採択を目指して議論が重ねられてきたが、先進国と途上国の対立が大きく、交渉は難航していた。
●世界の平均寿命、新型コロナで約2歳短縮 WHO：5月25日AFPBB News
新型コロナウイルスが猛威を振るった2019～21年に世界の平均寿命（出生時平均余命）は2年近く短くなったとする調査結果を世界保健機関（WHO）が24日、世界保健統計の2023年版で発表した。
平均寿命と健康寿命は着実に伸びてきたが、新型コロナにより後退したとしている。
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新型コロナの悪影響の地域差についても合わせて確認しておきたい。
（参考）
●劇症型溶連菌の感染者急増＝過去最多ペース、致死率３割―識者「高齢者は警戒を」：5月27日時事メディカル
急性咽頭炎などを起こす溶連菌が重症化した「劇症型溶血性レンサ球菌感染症（ＳＴＳＳ）」の患者数が、過去最多ペースで増加している。多臓器不全や手足の壊死（えし）などを引き起こし、致死率は約３０％。感染力が強いとされる株の検出数も増えており、識者は患者の目立つ高齢者を中心に警戒を呼び掛けている。
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足が腫れて急速に拡大し、39度以上の高熱などが出た場合は、入院設備のある病院で早急に対応が必要とのこと。
●美容医療でトラブル増加 厚労省 検討会立ち上げ対策など協議へ：5月30日NHK
脱毛や薄毛治療など自由診療で行われる美容医療をめぐって健康被害などの相談や契約上のトラブルが増加していることを受け、厚生労働省は専門家などによる検討会を立ち上げ、対策などを協議していくことになりました。
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医師以外の異業種でも参入できる「一般社団法人」として設立された美容クリニックが大都市部で数年前から急増。管理者となる医師の「名義貸し」の疑いも？また、一般社団法人には監督官庁がなく、医療法人にかけられているような規制の対象外なのも問題か？
●「クチコミ」投稿者に賠償命令 眼科医院長“評判落とされた”：5月31日NHK
グーグルマップの「クチコミ」に「勝手に一重まぶたにされた」などと書き込まれ評判を落とされたとして、兵庫県の眼科医院の院長が投稿者に賠償などを求めた裁判で大阪地方裁判所は投稿者に記事の削除と200万円の支払いを命じました。
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