執筆に至ったきっかけがFT記事に‼

株式リサーチ関連が再度新聞記事に

FT記事のリンクもあります！

証券会社や株式アナリストに大きな影響を与えていた、欧州の規制（MIFID2）関連のFT記事がいくつか出ているようで、私が執筆を始めたきっかけも書かれていたので、再度こちらにも書いてみようと思います。

In defence of the sellside analyst

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過去にも似た記事を書いています！

過去にも同じような内容で、記事も書いておりました。そちらもご確認ください。

ではどんな記事なんでしょうか？

[FT]株式アナリスト、問われる真価 - 日本経済新聞

1990年代後半、株式アナリストはロックスターのようだった。…そのアナリストの凋落（ちょうらく）が著しい。この20年、不祥事が相次ぎ、過度に楽観的な評価に対する不満がつのり、規制が見直されたためだ。調査予算が削られ、アナリストの人数は減り、経験値も低下している。情報提供会社は生き残りをかけて再編を進めている。…アナリストは、経済や政治に関するトレンドを巧みに株式取引の材料として取り込み、注目株を投資家に紹介したり、経営陣に業績目標の達成を求めたりすることができる。だが、株式を販売する側のセルサイドのリサーチを支えるビジネスモデルには、何十年も前から大きな問題が付きまとってきた。

日経電子版

業界の流れ、ビジネスモデルとアナリストの立ち位置が変化へ

ミクロレベルのでの細かい企業業績を予測するのにとどまらず、大きなトレンドをつかむマクロレベルでの流れもアナリストの役割に大きな変化はないのだろう。一方でどのように、その優秀なアナリストへ経済的な報酬を提供し続けるか、がとても大きな問題であった。そこにMiFiDIIという新たな欧州での規制が入り、リサーチとトレーディング（取引）コストの透明化が必須へ、そしてバイサイド（資産運用者）からセルサイド（証券会社系）リサーチへ払える費用も減少へ、と移っていった。

銀行やブローカーは、リサーチと取引手数料を分離する「アンバンドリング」は弊害が多かったと訴える。中小企業のリポートが減少し、小規模ブローカーが衰退、ロンドン証券取引所の上場件数も減ったという。…従来バンドリングでアクセスできた幅広いリサーチが手に入らなくなったからだ。…しかし、セルサイドのリサーチは数十年も減少傾向が続いている。サブスタンティブ・リサーチは、バンドリングが合法で、今も行われている米国でも、リサーチ支出の削減傾向が明らかだという。

日経電子版

バンドリングが合法になっても、結局はアナリストは増えないのでは？

そこで次はどうなるのでしょうか？やはりアナリストのような、業界のことを真剣に考え、切磋琢磨してくれるスペシャリストの存在は、株式など公開市場の活性化、適正価格へ促すために重要な存在だと思います。リサーチャーのみのプラットフォームビジネスは日本ではうまく行かなかったかもですが、諸外国・セクター限定であれば、うまく行く方もいるのかなと思います。

今後も執筆する意味

例えすべてのセクターのスペシャリストでなくても、このようなアナリストの数が少なくなったことで、空いてしまった”株式市場の伝達者”的な役割は、今後も自分自身の執筆を通じて、貢献していきたいと思います。