気付いているvs.気づいてない
個人的に気づき、というはとても重要だと思います。気づいているだけで、少なくとも、その事象に関して考えるきっかけになるし、その気づきがどのような変化を及ぼすか、とか想像できるからです。因みのこのブログ自身も、自分の気づきを集めているので、この点は強調しておきたいと！
銀行再編や金融関連の過去投稿に関しては、下記をご確認ください。
-危機時の中銀対応、中銀政策を通じた銀行・生保リスク、銀行再編の道のり、地銀へのメッセージ、地銀再編続編、金融システムの危機時対応、菅官房長官の地銀再編、欧州でも大型銀行再編、不祥事も再編を後押し？
一方で2008年のリーマンショック（証券化商品の負の連鎖）や2020年のコロナショック（新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う経済的インパクト）は、一部の方は来るリスクについて気づいていたと思いますが、あまりに多くの人にとっては『そんなに気になること』でなかったこと、という事象が、急に現実となる、所謂ブラックスワン化、したわけで。
また欧州ではコロナ感染が急拡大し、様々な外出規制などが再度敷かれ始めているようです。でもこの春の経験が記憶に鮮明である、ということもあり、感染拡大させない策、というのは比較的取りやすく、欧州での第2波が大きな金融危機に繋がる？というとこまでは、行かないのかと、現段階では思います。
しかし、日本では2020年5月末に緊急事態宣言も解除され、足元はGoToキャンペーンを含めた旅行や飲食も推進されており、行動制限も国内なら特になく、といった状況においても、上記記事のとおり、飲食やサービス業の回復は、コロナ前の水準には戻っていない模様です。このまま、コロナ禍で全体的な消費の需要減、となると、バブル崩壊後、日本が失われた20-30年で経験したデフレ（一段と価格が安くなる、貨幣価値が高くなる）といった事象が連想されます。
それが日本のみならず、欧州や米国など、輸出入ではなく消費が経済のドライバーになってきていた地域、そして少子化・高齢化という人口動態の長期的変化も加わって、多くの先進国で需要減によるデフレ、という負の連鎖を恐れて、各国中銀の金融緩和姿勢や各国政府の債務増大、を通じた、『お金のバラマキ』を使い、お金の供給を増やして、経済全体の需要回復を目指して、というサイクルにしているのでしょうが。。経済の落ち込み程すぐには回復しないでしょう。
私が思う、消費回復の重要な要因は、『高齢者へ生命の安心感』、だと思います。先進国では基本的に、高齢の方が資産保有額が多く、同時にコロナ感染した場合の重症化リスクが高いのも、高齢の方と持病を持った方です。やはり高齢層が安心して旅行や外出できる、といった環境づくりを全世界で整えないと、コロナ感染拡大前のような形での消費回復はないのかな、と思います。一方でミレニアム世代や新世代は、オンライン上で様々な活動をしており、消費の形がよりバーチャル、になっている点も面白いと思います。
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