出版記念シリーズ②：コロナ禍での資産運用
三日坊主（ペンネーム）としてNoteにて、ブログを書いてきましたが、後藤康之（本名）を出して、『最強の外資系資産運用術』という初書籍を出版する運びになりました。（発売日:2021年4月9日）そして、出版記念シリーズとして、資産運用や本に関連するテーマを書いていきます。
過去投稿は下記をご確認ください。
出版記念インタビュー（対談）
シリーズ①（資産運用の重要性）
コロナ禍による、世界中の中央銀行による金融政策や政府の財政支出を受けたポジティブな恩恵を享受しているのはビットコインに代表される仮想通貨であろう。投資家層も個人投資家主導から機関投資家へ広がり、機関投資家にとって『投資しないほうがリスク』と感じさせるような資産クラスへ成長。これからは市場参加者が増えることで、変動率も縮小し始め、新興国通貨程度の変動率（所謂価格変動リスク）になるのかな、と感じている。
ビットコインへ…20年には過去5年間に新規に投じられた累計の約4倍にも上る57億㌦が投資された。昨年からの勢いが21年にも続き、さらに加速しているのは確かだ。投資家は仮想通貨だけが提供できる新たな投資リターンや収入源に期待している。さらに最近では既存の金融機関などが仮想通貨関連の商品やサービスを提供し始めている。既存金融機関の参入をみると、仮想通貨の資産クラスとしての成長はまだ初期段階にあると考えられる
考え方としては、過去投稿にも書いたように、グロース株に投資しておかないと市場上昇に追いつかない、投資しないほうがリスク、ということと似ていると感じる。加えて様々な投資リスクを取れ、富は更に集まるという性質を活用して、上記記事にある上場会社の会長のように、一族の資産を運用する、ファミリーオフィス化も進むと考える。
またコロナ禍からの景気回復段階において、過去十年（安価で、投資しやすい）インデックス連動型の運用に成績で負けていた、（高価で、インデックスより投資しにくい）アクティブ運用が恩恵を受けやすくなっているのでは、というのだ。
当初の主役は大手ハイテク銘柄で、一時はアップルやフェイスブックなど一握りの大手が、米主要500社で構成するS&P500種株価指数の時価総額の約4分の1を占めた。だが、現在は景気動向に敏感な工業やエネルギー、金融銘柄が上向いている。その上、同じセクター内の企業であってもコロナ禍からの脱却はまるで異なる道筋をたどる可能性が高い。…アクティブ運用者の過半数は2013年以降、米主要500社と中小企業1000社からなるS&P1500種株価指数を超える運用成果を上げられていない。…顧客の資金はこの数年、良好な運用実績を上げるパッシブ運用に向かってきた。…10年末の時点では、アクティブ運用の米国株ファンドの純資産総額は4兆ドル（現在の為替レートで約437兆円）と、指数に連動するパッシブ運用の1兆5000億ドルを大幅に上回っていた。それから10年を経て、パッシブファンドの運用資産は8兆ドル近くに達し、アクティブファンドに肉薄している。
結果は神のみぞ知る、という段階だが、投資に慣れた方へ、上場個別銘柄を含めた個人での運用方法を、と『最強の外資系資産運用術』で唱えており、アクティブ運用が良い成績が出ることを期待している。
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