スマートホームの歴史とは？
皆さん、いかがお過ごしですか？X-HEMISTRY株式会社のケイさんです。
最近、いい暑い日が続いております。皆様も体調管理にはご自愛いただきつつ、、、
さて、今回初noteとなるのですが、2024年7月に同社に転職をしまして国内トップのスマートホームプロ集団にジョインすることになりました！
スマートホーム業界に飛び込んだからには、早速スマートホームの歴史からまず確認してみよう！と思います。
まず最初に IoT Newsさんに、以下の記事があったので引用させていただきつつ、スマートホームの黎明期に触れながら、現在までの歴史についてまとめていきたいと思います。
スマートホームの基礎とトレンド
そもそもスマートホームとは、1980年代にアメリカで提唱された概念である。日本では、1990年代にトロン電脳住宅が話題となりホームオートメーションブームが到来。2010年ごろには、アメリカのスマートグリッド（エネルギーに関する取り組み）の取組みが注目された。
ちょうどスマートフォンが世界的に広まったことをきっかけに、スマートフォンと接続するデバイスが登場し、世界的なIoTブームの到来とともに市場を広げることとなった。
スマートホームの基礎とトレンド
スマートホームの歴史まとめ
1990年代：スマートホームの黎明期
上記の記事の引用のとおり、海外では1980年頃からスマートホームの概念が固まり、1990年代には「トロン電脳住宅」が話題になり「ホームオートメーション」のブームが当時起きたそうです。その後は1999年にケビン・アシュトンによって「IoT（Internet of things）」モノのインターネットが提唱され、当時はまだRFIDによる商品管理システムをインターネットに例えたものであったとのこと。
RFIDとは？
RFIDとは、電波を用いてICタグの情報を非接触で読み書きする自動認識技術です。複数のICタグを離れた位置から一括で読み取り、瞬時に個体を識別することが可能です。
例えば、ダンボールに梱包された商品を箱の外側から読み取ることができ、検品や在庫チェックなどの作業効率がアップします。
小売、製造、流通、文教、サービス、医療などのさまざまな分野において、RFIDは今後さらに期待される技術です。
RFID とは？
2000年当初：高級住宅向けのソリューション
この頃は、高級宿泊施設や高級不動産物件への新しい価値として、オートメーション化された部屋の提案「ラグジュアリースマートホーム」を中心に展開されます。
スマートホーム産業は、現在様々なジャンルが確立されており、2024年6月にリビングテック協会が発表したカオスマップでも「ラグジュアリースマートホーム」が画面右下に配置していることがわかります。
当時からCRESTRON社（ニュージャージ州）、SAVANT社（マサチューセッツ州）、Control４社（ユタ州）が代表的なブランドとして、ラグジュアリーなスマートホームを提供してきました。
なるほど、アメリカ50州ある中で、平均所得が高い言われるマサチューセッツ州、ニュージャージ州ですが、所得が高い地域であるがゆえ、地域に根付いたラグジュアリースマートホームの需要が支えになっていたことも納得できます。
2007年〜2008年：スマートフォン時代の到来
スマートフォンが世の中に出てきます。Apple社のiPhoneは2007年、Google社のAndroidは2008年に発売開始。これをきっかけに、スマートフォンで何かできないか？という議論が活発になっていきます。
2010年頃からiPhoneの登場と、iPhoneに接続できるデバイスが次々に市場に登場していきます。ちなみに2010年代のiPhoneのモデルは「４」です。懐かしいですねぇ〜。まだ画面がこんなに小さかったんですね。
2014年になると、スマートスピーカー時代が到来、Amazonから「Amazon Echo」が発売されます。iPhoneがなくても音声とインターネットを活用してモノを動かせる時代がやってきました。今日2024年になりますので、まだ10年前の出来事なんですね驚きました。
2014年：スマートホーム４強の始まりと、スマートスピーカーの発売
この年は、 近年のスマートホームを語る上で、象徴的な年となります。
GoogleがNestを買収、WWDCでAppleがHomeKitを発表、 SamsungがSmart thingsを買収、AmazonがEchoの発売開始。
現代のスマートホーム４強が、本気で動き出した年となり、対話型でAIを搭載したスマートスピーカーが各社から一斉に発売された。
しかし、市場浸透は１割程度と、なかなか普及は手こずっているものの、対話型の機能はスマートフォンにも実装されている現在、違和感なく利用しているユーザーは増えてきていると想定される。
日本国内のスマートホームの歴史
以上のように、海外では非常に早い段階、2010年頃から本格的にスマートホームが開始されていたことが確認できます。
一方、日本ではどうかというと、2014年にAmazonから「Amazon Echo」が発売され、同年、2014年10月に、ケーブルテレビ会社のイッツ・コミュニケーションズ株式会社が実証実験を開始、2015年2月1日に「インテリジェントホーム」というサービスを開始しました。スマートホームを事業として始めたのは国内初だと思います。
なぜケーブルテレビ会社が始めた？
もとは米国のケーブルテレビ会社、コムキャスト(Comcast)、タイム・ワーナー・ケーブル(Time Warner Cable)、コックス・コミュニケーションズ(Cox Communications)、またケーブルテレビならびに携帯電話など大手通信事業者であるロジャース・コミュニケーションズ(Rogers Communications)などが当時スマートホーム業界に参入していて、これらの事業者は全てアイコントロール社のシステムを採用していました。
ケーブルテレビ事業者というのは、テレビの難視聴対策のために有線でテレビを提供します。またインターネット回線の開通工事も行なっていたので、「施工」と「通信」どちらも精通していた稀な業態だったわけです。
そのため通信環境整備に手慣れていたことから、ケーブルテレビ会社がスマートホーム事業に参入したと考えられます。
工事の前の現地調査とは？
ちょっとだけ補足します。施工においては、ケーブルテレビの工事や、インターネット開通工事は、どこでも工事ができるわけではなく、電源が取れる場所なのか？設置する場所に障害物がないか？などなど、施工現場を見ないと工事ができる状況か判断できないことが多くあります。そのため工事をする前に「現地調査」ということを行うのが一般的でした。
スマートホームの設置工事にも同じ要素が必要なため、ケーブルテレビ事業者が、この業界に参入してきた原因の一つだったと考えられます。
三菱地所のHOME TACT
ケーブルテレビ事業者だけでなく、不動産業界にももちろん着目されてきました。2021年に三菱地所が、総合スマートホームサービスとして「HOME TACT」を展開。
これまでガジェットとして、必要なものをつけるという概念から、家全体を総合してコントロールするという本家スマートホームを展開開始しました。
2024年6月には新築注文住宅での販売を本格化をしており、益々スマートホーム対応住宅が増えてくるのではないかと思われます。
これからのスマートホームとは
現在2024年、今後の日本国内スマートホーム事情は、どう変化するのだろうか？GMO 賃貸DX WEBメディアさまの記事を読んでみると。
日本においては、スマートホームはまだまだ普及していないと言わざるを得ません。スマートホームの実現には、インターネット環境とスマートフォンなどの操作端末が必要です。2020年時点で日本国内のインターネット普及率は83.4％、スマートフォンの普及率は89.4％と、スマートホームの普及には十分な布石があります。また、スマートホームを「知っている」「聞いたことがある」方の割合は68％と、認知度もそれなりに高いのです。
しかし、実際に利用されているスマートホーム家電は、一番多いスマートスピーカーでも12.5％、その他の機器では2％程度かそれ以下の利用率です。
スマートホームの市場規模・普及率は？日本と世界を比較｜今後の市場規模の動向予測も紹介！
スマートホームを使う条件になる通信環境が83.4%もあり、さらにコントロールするときに利用することが多いスマートフォンの普及も89.4%と、スマートホームを利用するにあたっての市場は十分に整備されているということですが、普及にはハードルがありこれからの課題になってくるとのことでした。
続きは次回のコンテンツでご紹介していければと思います。
スマートホーム市場、まだまだ未来が明るい、だけど課題も多くある、市場全体の成長が非常に楽しみです！次回もお楽しみに！
よろしければサポートお願いします！ いただいたサポートはクリエイターとしての活動費に使わせていただきます！