見出し画像

組織開発はどのように進めたら良いのか?

「組織開発」。
重要なのは何となく理解しているけど、具体的に何をどのように進めたら良いのか?という疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。今回の記事では、その進め方と当社がどのようにお手伝いできるかについて御紹介させて頂きます。

組織開発とは

 組織開発というのは、端的に言えば、“組織をより良くし成長させていくこと”です。そして、そのために二つの大きな命題を両立させていくことが求められます。
・組織を存続させるための組織目標の達成
・働いている社員の方々の幸せの実現
 さらに、これらを実現するために下記の三つの”関係性”を良好に保つ必要があります。
1)社員同士の関係性(上司部下/同僚同士/部署間)
2)社員と仕事との関係性
3)社員と会社との関係性

組織開発が軌道に乗るまで

 当社は今年の6月に548名の法人企業の組織開発担当者を対象として「組織開発実態調査」を行いました。下図は、各企業の組織開発の「取り組み年数」に関する回答結果です。調査では、回答者を組織開発成功群と組織開発非成功群に分け、回答の差異について分析しております。

組織開発成功企業の実態調査(WillMap株式会社 2022.6実施)

 グラフを見ると、取り組みが1年未満の会社で効果が出ている成功企業は少なく(22%)、3年目以降に漸く半数(53%)の企業が効果を感じているという結果となりました。つまり、組織開発は一朝一夕で結果が出るものではなく、少なくとも3年以上かけて少しずつ効果を実感できるものだと言えるでしょう。

組織開発のステップ 

 それでは、どのように進めたら良いでしょうか。当社は標準版として下記ステップ(3年計画)を提案させて頂いております。

初年)~運営基盤の整備~
 
直ぐに効果を出したいと焦り、基盤整備をしないまま今流行りのHRテックを安易に入れてしまうことがあります。しかし、その場合期待した効果が単年度では出ず、中途半端に中断してしまうという結果になることも多いかと思います。これは、当社が実施した組織開発実態調査でも明らかになっていることですが、組織開発では、初年は、予算やスケジュール、運営体制等の運営基盤をしっかりと整えておくことがとても大切になります。
2年目)~課題抽出&施策実行~
 
運営基盤が整ったらいよいよ課題把握から入ります。課題把握をするために、社員インタビューや組織サーベイを実施します。両方の実施が理想ですが、企業規模や実情に合わてどちらかを選択しても良いでしょう。その上で、実施責任部署で、収集した情報をもとに課題分析し施策を立案、優先順位を付けながら実行に移していきます。
3年目)~仕組み運用本格スタート~
 
仕組みを本格的に運用するためには組織開発のPDCAサイクルを回していくことが大切になります。そのために、2年目で実施した施策(DO)についてどのような効果があったかをしっかりと検証(CHECK)し、次に繋げていく(ACTION)必要があります。3年目ではこの「検証」をスタートとして、2年目よりもさらにブラッシュアップした組織開発施策を進めていきます。

当社の組織開発メニュー

1)仕組み構築コンサルティング

 当社では、初年で必要となる基盤整備をお手伝いさせて頂きます。会社の規模、業態。目指すべき方向を明確にし、会社独自の組織開発の仕組み構築に向けてコンサルティングを行います。今後、会社が安定的に成長していくためのベースづくり目指します。

【コンサルティング標準プロセス】全6回/各回2時間/参加人数4名まで
第1回 現状把握と目指すべき方向性の確認
第2回 成果に繋がるベース情報探索
第3回 組織開発プログラムの決定
第4回 定量分析と施策立案方法の決定
第5回 独自組織開発制度(仕組み)の構築
第6回 仕組みを回すための長期戦略の構築

2)各ソリューション企画・実行

 仕組みが確定したら、いよいよ課題抽出と施策の実行に移ります。そのフェーズにおいては、当社の豊富で有力なアライアンス先と連携しながら様々なソリューションをご提供させて頂きます。

【課題抽出ソリューション】
・御社にマッチした組織サーベイの選定支援
・組織サーベイ・社員インタビューの実施
・収集したデータの分析と施策提案

【施策ソリューション】
 1)社員同士の関係性
 ・マネジメント研修
 ・チームコーチング
 ・サーベイフィードバック
 2)社員と仕事の関係性
 ・キャリアデザイン研修
 ・コーチング(アセスメントコーチング)
 3)社員と会社の関係性
 ・コンピテンシーディクショナリの開発
 ・コンピテンシー別研修体系構築と実施

代表者紹介

柿沼 昌吾(カキヌマ ショウゴ)
「組織開発を定着させ、組織の目標達成と働く人の幸せの両方を実現する」という強い信念の基、コンサルタント会社WillMap株式会社を設立。現在、同社代表取締役。1970年生まれ、青山学院大学院国際マネジメント研究科(MBA)卒。(詳しいプロフィールはこちら

会社紹介

お問合せ

こちらのよりお問い合せ下さい。