牛熊

金融・経済系の記事を投稿します。内容は鵜呑みにせず小説だと思って読んで下さい。

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2024年3月末までの株振り返り

アメリカ BTC ETFに大量の資金が流れ込んで大幅上昇。 結局、暗号通貨は当初掲げられていた目標からは程遠い位置に着地し、反社会的勢力の運営を円滑にするだけで終わりそうです。 とはいえ、ここまで時価総額が膨らむと投機資金の受け皿となりますので、マネーロンダリング規制などで国が潰そうとしない限りはこの先も生き続けるでしょう。 iphoneの売上が微妙だとAppleが話題に。 ずっと前から言われていたことですが、中国での売上失速に伴ってようやく目を背けられなくなったようです

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    • 2024年2月末までの株振り返り

      アメリカOpenAIがsoraを発表。 これが新時代この未来を見通せていた者が半導体銘柄を買えたとアピールする人が急増。その裏でSMCIが-20%の垂直落下とグロース市場でよく見る展開が起きています。現状はインフラ整備だけが先行している状況であり、これでどうお金を稼ぐのかというのが今後の焦点になってくるでしょう。 またかつてないレベルで注目が集まっていたNVIDIAの決算は予想通りコンセンサス超え。 懸念されていたガイダンスも問題無し。ただ対中取引はやはりこの先厳しくなりそ

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      • 2024年2月第2週までの株振り返り

        アメリカ Metaの決算が好調で設備投資積み増しすると言い出したところ、NVIDIAの売上が伸びるということでアメリカ株が上がりました。今やアメリカ株はM7同士が重なり合った高層ビルですが、果たしてどこまで高くなれるのでしょうか。 一方でインフレ率がごく僅かに上振れただけで指数が大幅下落したりと、今の株式市場の足元の弱さには不安が残ります。 頼りのNVIDIAはコンセンサスを超えてくるでしょうが、対中売上がキャンセルラッシュコースを引いた時に見通しを含めてかなり厳しくなり

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        • アクティブ投資は死んだのか？

          アクティブ投資は死んだのか？ アクティブ投資が死んだ時代はガチホというお話がにわかに活気づいてきました。争い事が大好きな個人投資家界隈もこぞってお気持ちを表明しています。 ただ、主張の内容をよく見ると「アクティブ投資が死んだ」というより「そこそこ大きいファンドは指数に勝てなくなった」というべきでしたので、主張・反論双方共に若干勇み足な印象です。 行われたシミュレーションの内容は不明ですが、単一ストラテジーで指数に劣後するということであれば、ファクターの回帰性・連動性が強く

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        2024年3月末までの株振り返り

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          2024年1月の株振り返り

          中国市場明るい話題が全く無く、シャドーバンキングの大手が飛んだり指数はひたすら下落と厳しい状況。金融緩和も行われているものの不動産絡みの負債が大きすぎて立て直せていません。 発表された指標でも人口減少や出生数減少となっており、人口ボーナスの終了と共に経済的な失速が織り込まれるのも仕方ないところがあります。 対米の関係悪化に伴う半導体投資だけは元気。スマホ・EVも国内産がシェアを獲得しており、Apple・Teslaの排除も政策として拡大中。ASMLやNVIDIAを筆頭に半導

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          2024年1月の株振り返り

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          植田総裁はファンサするのか

          植田総裁はファンサするのか日銀会合が12月18-19日に予定されています。 そして毎回のようにメディア・エコノミストからマイナス金利解除の記事が発表され、夢は叶わず露と消えていきます。 金融政策の変更に関して植田総裁は「2024年の春闘における賃上げを確認したい」と明示しており、そういう意味ではこれらの記事はメディアなどの植田総裁のファンによる一方的なラブレターでしかありません。 例えばBloombergの某記者などは「日銀関係者によると〜」といった記事を出しては市場

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          植田総裁はファンサするのか

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          βを下げる必要はあるのか

          概要先に結論を述べますと、βを下げたからといって投資家から評価されるのは難しく、資本コストの話をしたいのであれば別のところで頑張った方が良いと思います。 また、「IRを通して資本コストを下げる」と言っている企業は情報開示体制などが未熟な企業であると自称しているようなものです。 IR活動に積極的になるのは良いことですが、そのアピールが何を意味するのかをよく考えた上で行うことをお勧めします。 なお、IR活動の評価というものは難しいものです。 βが高いからといってIR担当

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          βを下げる必要はあるのか

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