能力開発に関する調査
会社員からフリーランスに転身して約3年半。
クライアント企業は、大企業からスタートアップまでさまざま。
業種も多種多様。
やり取りする先方の担当者も、代表者からインターンまでさまざま。
先日、企業が働く人に求める能力について考える機会があり調べてみたので、noteにメモ。
以下、厚生労働省「令和3年度能力開発基本調査」より。
■労働者に求めるスキル・能力
□50歳未満の正社員に求めるスキル/能力(管理職除く)
L①チームワーク/協調性:55.7%
L②職種特有の実践的スキル:41.4%
□50歳以上の正社員に求めるスキル/能力(管理職除く)
L①マネジメント能力/リーダーシップ:55.6%
L②課題解決スキル:39.3%
□正社員以外
L①チームワーク/協調性:56.2%
L②職種特有の実践的スキル:34.1%
■教育訓練休暇制度
□企業の教育訓練休暇制度の導入状況
L導入している:9.7%
L導入していないが導入予定:10.3%
L導入する予定なし:79.5%
□教育訓練休暇制度/教育訓練短時間勤務制度の導入を予定していない企業のうち、導入予定がない企業の理由
L代替要因の確保が困難なため:46.0%
L制度自体を知らなかったため:38.2%
L労働者から導入の要望がないため:32.6%
L導入のメリットを感じないため:31.1%
■能力開発・人材育成
□能力開発や人材育成について問題があるとする事業所:76.4%
L指導する人材不足:60.5%
L人材育成を行う時間がない:48.2%
L人材を育成しても辞めてしまう:44.0%
■キャリアコンサルティング
□キャリアコンサルティングを導入している事業所:42.3%
L正社員、正社員以外どちらもある:26.1%
L正社員のみ:15.4%
◉キャリアコンサルティングを行う仕組みがない事業所:57.2%
□キャリアコンサルティングを行う目的
L①労働者の仕事に対する意識を高め、職場の活性化を図るため(約7割)
L②労働者の自己啓発を促すため(約6割)
□キャリアコンサルティングを行った効果
L①労働者の仕事への意欲が高まった(約5割)
L②自己啓発する労働者が増えた(約3割)
□キャリアコンサルティングを導入している事業所のうち行う上で問題があるとする事業所:67.6%(正社員)
Lキャリアに関するする相談を行っても効果が見えにくい(約4割)
L労働者からのキャリアに関する相談件数が少ない(約4割)
□R2年度中に労働者全体でキャリアコンサルティングを受けた者:10.6%
L相談先が上司・管理職(約8割)
Lキャリアに関する相談が役立ったとするうち「仕事に対する意識が高まった」(約5割)
□正社員がキャリアコンサルティングに相談したい内容
L将来のキャリアプラン(約5.5割)
L仕事に対する適正(約4割)
L仕事に対するモチベーション(約3.5割)
□正社員以外がキャリアコンサルティングに相談したい内容
L適切な職業能力開発方法(約3.5割)
L仕事内容、賃金などの労働条件や労働環境(約3.4割)
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